「省エネ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

IoT：
オフィス空調で従業員位置検知、省エネと快適性を両立する新技術を提案　三菱電機のプライベート展示会
三菱電機は、都内で取引先向けの展示会「暮らしと設備のソリューション展2025」を開催した。会場では、家電統合アプリケーションを活用したIoTソリューションやスマートオフィス実現につながる新技術を披露した。（2025/9/9）

工作機械：
成形と塗装が同時でタクトタイム短縮、型内塗装成形システムを共同開発
住友重機械工業、岐阜多田精機、丸加化工機は、射出成形機の型内塗装成形システムを共同開発した。従来工程のように洗浄、乾燥を必要としないため、タクトタイム短縮と省エネ化を両立し、運用コストも削減できる。（2025/9/8）

量子コンピュータ：
量子情報流で「マクスウェルのデーモン」を実証、量子制御の省エネ設計に道
東京大学らは、シリコン空孔中心の電子スピン量子ビットに対して反復的な量子フィードバック制御を行い、量子情報の流れを活用することで、熱力学的エントロピーを減少させる「マクスウェルのデーモン」を実証した。（2025/9/5）

NTTファシリティーズの省エネビル指標「NEBs」（3）：
テナント型オフィスビル／ワークプレースのNEBs評価と算定の実例を紹介
本連載は、ZEBをはじめとする省エネ建築物の副次的効果の評価手法「NEBs（Non-Energy Benefits）」について紹介しています。第3回では、テナント型オフィスビルやワークプレースでのNEBs効果の考え方や評価事例に関し、アーバンネット仙台中央ビルとグランパークタワーの実例を参考に解説します。（2025/9/2）

TIが性能向上とコスト低減にまい進：
PR：データセンター省エネ化の立役者になるか　GaNデバイスがサーバ用電源を変える
小型で高効率な電源システムを実現できるGaNパワーデバイスの採用領域は、データセンターや自動車に広がりつつある。特に省電力が喫緊の課題となっているデータセンターでは、GaNに大きな期待が寄せられている。日本テキサス・インスツルメンツは、2025年7月に開催された「TECHNO-FRONTIER」で登壇し、データセンターにおけるGaNの活用について語った。（2025/8/25）

東京都、エアコン購入補助を拡充　1万円→8万円に　高齢者・障害者向け
東京都の小池百合子都知事はが、高齢者や障害者を対象に、エアコンの購入補助を拡充すると発表した。省エネ家電の購入支援制度「東京ゼロエミポイント」を改定。エアコンの購入補助額を現行の1万円から8万円に引き上げる。（2025/8/22）

データセンターの電力削減も可能に：
デバイスを「超省エネ」に導く　IPOで製品展開を加速するAmbiq
エッジAI用半導体を手掛ける米Ambiq。半導体を低消費電力で動作できる独自技術「SPOT（スポット）」を生かし、いずれはデータセンターへの展開を目指す。（2025/8/22）

小寺信良のIT大作戦：
記録的猛暑なのに、「節電要請」が発令されないワケ
夏の電力需要ひっ迫は、最近ではもっぱら夏の風物詩と化しているが、事の発端は2011年の東日本大震災である。だが24年から今年にかけては、節電要請ではなく「省エネ・節電協力の呼びかけ」へと軟化している。電力需要が減っているわけではないと思われるが、なぜ節電要請が出なくなったのだろうか。（2025/8/15）

電子機器設計／組み込み開発メルマガ 編集後記：
「光る樹木」が街灯代わりに　究極の省エネに期待したい
いつか実現してほしい……！（2025/8/12）

人工知能ニュース：
複数機器が共同で学習や制御を行う「協調制御AI」に関する特許を取得
エイシングは、複数機器が共同で学習や制御を行う「協調制御AI」に関する特許を取得した。製造業やエネルギー、スマートインフラなど大規模かつ複雑なシステムの効率運用や省エネへの応用が期待できる。（2025/8/4）

研究開発の最前線：
強相関電子材料は室温で電流方向に依存し抵抗変化　省エネ電子デバイス開発に貢献
理化学研究所は、キラル構造を持つ磁性体Co8Zn9Mn3が、室温で電流方向に依存して変化することを明らかにした。スピンと電子の相関を利用した、省エネルギーな情報制御の基盤技術への発展が期待される。（2025/7/24）

リノベ：
リノベ事業で省エネ性能証明の取得率30％目指す、コスモスイニシア
コスモスイニシアは2025年度に着工する既存マンションのリノベーションにおいて、「住宅省エネルギー性能証明書」取得率30％達成を目指す。（2025/7/22）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（5）：
補助制度が使える今のうちに！　建築物の省エネ認証の計画的な取得を
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第5回は、環境性能認証取得に役立つ補助制度と、利用時の注意点を解説します。（2025/7/30）

FM：
名古屋駅直結の「JRセントラルタワーズ」で、AI活用のサブスク型省エネサービス本格運用
大成建設は、AIを活用して、既存の空調システムを改修することなく運転を最適に制御できるクラウド型街区エネルギー管理システムを開発した。JR名古屋駅直結の超高層複合施設で2025年12月から本格運用を開始する。（2025/7/17）

産業動向：
ダイキン、CO2見える化サービスの「アスエネ」に出資　空調の脱炭素化を一気通貫で提供
ダイキン工業は、CO2排出量を見える化するクラウドサービスを展開するアスエネへ出資する。アスエネのサービスとダイキンの省エネ性の高い空調機器やエネルギーマネジメントシステムなどを組み合わせ、空調を中心とした建物の脱炭素ソリューションを日本と北米を中心に提供する。（2025/6/19）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（4）：
旧耐震物件で環境性能認証の取得は難しい？　図面がない築50年のホテルでもBELS認定
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第4回は、既存／築古建築物での環境性能の認証を取得する際の注意点や高い評価を受けるためのポイントなどを解説します。（2025/6/26）

スマートビル：
「省エネ改修は事業化が困難」の先入観を打ち破る　日建設計の「ゼノベ」プロジェクト始動
政府が目標とする2050年までのCO2排出量ゼロ達成には、既存オフィスビルの省エネ化が欠かせない。だが、現状では事業収益化に結び付かず、市場は停滞している。こうした中、日建設計は日本政策投資銀行とDBJアセットマネジメントと手を組み、省エネ改修のメリットを施主や不動産デベロッパーにも“見える化”する「ゼノベ」プロジェクトを開始した。（2025/6/13）

木造／木質化：
大和ハウスが木造の商業施設や事業施設でBIM設計、建材積算や施工シミュレーションも可能に
大和ハウス工業は、商業施設や事業施設などの木造建築物の設計業務でBIM活用を本格的に開始する。BIMツールの連携で木造建築の短時間で高精度な設計環境を構築し、建材の積算や施工シミュレーション、省エネ効果の試算も可能になる。（2025/6/9）

産業動向：
建築基準法の改正に伴い、パナソニックが構造計算と省エネ計算のワンストップサービス開始
パナソニックは、建築基準法の改正に伴い、木造軸組工法向けの邸別構造計算と省エネ計算の代行サービスを開始する。地域の住宅会社を対象に、手間のかかる許容応力度計算による構造計算と省エネ計算サービスをまとめて請け負うことで、設計の負担を減らし、高性能住宅の提案が可能になる。（2025/6/6）

NTTファシリティーズの省エネビル指標「NEBs」（2）：
ダイダンと八洲建設のZEB化ビルで分かった副次的効果　「NEBs」評価の実践例
本連載は、ZEBをはじめとする省エネ建築物の副次的効果の評価手法「NEBs（Non-Energy Benefits）」について紹介しています。第1回では、NTTファシリティーズとデロイト トーマツがNEBs指標を開発した背景とその考え方、評価方法について解説しました。第2回となる本稿では、実際の事務所や庁舎におけるNEBs効果の発現状況や評価事例について解説します。（2025/6/6）

知らないと損!?業界最前線：
家電が最大8万円安く──実質ポイント制ではなくなった「東京ゼロエミポイント」を使ってエアコン買い替えた
最新の省エネ家電への買い替えを促進するため、東京都が購入費用の一部を補助する「東京ゼロエミポイント」をご存じだろうか。今回はこれを利用して自室のエアコンを買い替えたので報告しよう。（2025/5/25）

SMART BUILDING CONFERENCE 2025：
真のスマートビル実現の母体となる「スマートビル共創機構」設立　建築、ITの産官学115社／団体が結集
スマートビルが当たり前の社会を目指すべく、建築、設備、ITの業界を横断した「スマートビルディング共創機構」が2025年4月に設立した。省エネや快適性向上、DXなどで、新たなビルの価値創出を目的に、森ビル、ソフトバンク、大成建設、竹中工務店、東急建設、パナソニック EW社、日立製作所など、設立当初115社／団体が参画する。（2025/5/21）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（3）：
BELS、CASBEE、DBJ GB…環境性能認証は不動産の“必須要件”になるか（後編）
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第3回は建築物の環境性能認証について、認証を選ぶ際の判断基準や外注先選定のポイントを解説します。（2025/5/23）

スマートハウス：
LIXILの省エネ住宅シミュレーションがHEAT20の住宅システム認証に対応
LIXILの省エネ住宅設計支援システム「LIXIL省エネ住宅シミュレーション」が、HEAT20の住宅システム認証に対応した。HEAT20の地域補正を簡単に試算できるため、省エネ住宅を建てる際の提案用ツールとして役立つ。2025年4月から戸建て住宅の省エネ基準適合が義務化され、住宅事業者にとってはHEAT20などの高いクラスの省エネ住宅への対応が必要となり、今後の需要が見込まれる。（2025/5/13）

Archi Future 2024：
2025年4月施行の“建築物省エネ法改正”と“改正建築基準法”、建築ピボットが要点解説
国土交通省は「建築基準法／建築物省エネ法」を改正し、2025年4月1日以降に着工する全ての住宅・建築物に省エネ基準の適合を義務化した他、建築確認審査の対象となる木造戸建て住宅のルール、壁量計算なども見直した。3DCADや構造計算ツール、建設業に役立つソフトウェアやサービスを提供する建築ピボットは、Archi Future 2024で法改正の詳細を解説するとともに、今回の改正に適応する製品群を紹介した。（2025/5/13）

第47回「建築分科会」：
住宅の省エネ性能表示を見直しへ　一次エネ消費量に上位等級7・8を新設
家庭部門のさらなる脱炭素化に向け、住宅の省エネ性能表示における基準の見直しの検討がスタート。国土交通省では住宅の一次エネルギー消費量等級に、新たにより上位の7・8等級を追加する方針だ。（2025/5/13）

ZEB：
ZEB設計支援ツール「とだゼブくん」開発、意匠図からコストと省エネ性能を最適化
戸田建設は、多目的最適化技術を活用したZEB設計支援ツール「とだゼブくん」の社内運用を開始した。意匠図を基に、コストや省エネ性能などを同時に最適化し、顧客の要望に合わせたZEB提案を可能にする。（2025/5/12）

次世代のスマートビル：
スマートビルの実験場が大公大の中百舌鳥キャンパスに誕生！　産学で「ビルOS」開発に注力
大阪公立大学が大阪府堺市中区の「中百舌鳥キャンパス」で建設を進めていたスマートビルの実験棟が2025年4月に供用を開始した。学生や研究者、民間企業などが、産学で次世代スマートビルの社会実装を目指す実験場となる。そのコア技術となるのが、建物内の温度、湿度、CO2濃度などの多様なデータと連動して、建物設備を省エネ制御するビルのOperating Systemとなる「ビルOS」だ。（2025/5/7）

材料技術：
省エネ性能を高めた難燃性コンベヤーベルトを発売　乗り越え抵抗を低減
横浜ゴムは、難燃性コンベヤーベルト「FLAME GUARD」シリーズから省エネルギー性能を高めたコンベヤーベルト「FLAME GUARD ECO（フレイムガードエコ）」を2025年4月30日に発売した。（2025/5/7）

太陽光＆蓄電池ビジネスに変化の兆し　2025年度から始まる注目の新制度
2025年度、屋根設置太陽光と蓄電池に関する新制度がスタートした。「FIT／FIP制度における初期投資支援スキーム」「建築物の省エネ基準適合義務化」「FIP電源併設蓄電池の系統充電の拡大」「系統用蓄電池の早期連系追加対策」、それぞれのポイントとビジネスへの影響は？（2025/4/30）

メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024：
大型ファンで省エネも両立した屋内の猛暑対策　直径約40mの大空間に送風
連日の猛暑が日常となった日本の夏では、屋内の熱中症対策にも環境配慮が求められている。ニッシントーア・岩尾は、圧倒的風量と省エネ性能を兼ね備えた大型ファン、静音性に優れたロングファンなど、脱炭素社会にも貢献する暑さ対策の多彩な製品の他、他社製品と組み合わせたプラスアルファの価値を付ける猛暑対策の新たな方程式も提案している。（2025/4/28）

ZeroPointとRebellionsが協業：
AI推論はもっと「省エネ」にできる　メモリ圧縮技術で
ZeroPoint TechnologiesとRebellionsが、AI推論を低コスト化、低消費電力化するAIアクセラレーターの開発を目指す。ZeroPoint Technologiesのメモリ最適化技術は高速にデータを圧縮し、データセンターのメモリ容量を増大し、1W当たりのAI推論性能を向上させられるという。（2025/4/25）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（2）：
BELS、CASBEE、DBJ GB…環境性能認証は不動産の“必須要件”になるか（前編）
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。連載第2回は、不動産業界で勝ち残るカギの1つとなるグリーンビルディングと建築物の環境認証の役割について解説します。（2025/4/30）

AI半導体の発熱対策に新提案：
チップに「水路」を作り冷却液を流し込む　高効率に放熱
東京大学生産技術研究所は、AIチップや電子機器の性能向上や省エネ化を可能にする「高効率放熱技術」を開発した。特殊な三次元マイクロ流路構造を用いて開発した水冷システムは、極めて高い冷却効率と安定性を実現した。（2025/4/16）

FAニュース：
「可変パルスカッティング」で省エネ／高速切断、アマダが新たなバンドソー
アマダマシナリーは、可変パルスカッティングバンドソー「PCSAW430AXII」を発売した。（2025/4/14）

NTTファシリティーズの省エネビル指標「NEBs」（1）：
NTTファシリティーズとデロイトが開発、総合的な評価指標「NEBs」とは何か？【新連載】
NTTファシリティーズとデロイト トーマツが提案する新しい評価指標「NEBs」は、省エネ建築物の経済効果を総合的に評価し、投資対効果を適正に捉えた意思決定を支援するものです。NEBsによる評価が進むことが、ZEBの普及を促進し、カーボンニュートラルの達成や従業員のウェルビーイング向上、企業価値の最大化にもつながります。本稿では、NEBsの指標開発に取り組んだ背景とその考え方、評価方法について解説します。（2025/4/22）

前世代品に比べ帯域を2倍に拡大：
PCIe 5.0対応の広帯域光SSD、キオクシアらが開発
キオクシアとアイオーコア、京セラは、PCIe 5.0に対応した「広帯域光SSD」を開発し、動作確認を行った。データセンター内に設置される機器間の接続を電気配線から光配線に切り替えることで、高い信号品質を維持しながら大幅な省エネを実現できる。（2025/4/9）

製造ITニュース：
日立×住友化学、AIによる“省エネ生産計画”の自動化に向け実工場で検証開始
日立製作所と住友化学は、AIを活用してエネルギー消費を最適化する生産計画自動立案システムの実用化に向けた検証を開始した。（2025/4/3）

ZEH：
ZEH水準を上回る省エネ性能の「GX志向型住宅」に対応、ミサワホーム
ミサワホームの木質系工業化住宅と耐震木造住宅商品が、ZEH水準を上回る省エネ性能を持つ「GX志向型住宅」に対応した。（2025/3/24）

組み込み開発ニュース：
組み込み向け開発プラットフォームがRISC-Vプロセッサに対応
新エネルギー・産業技術総合開発機構の「省エネAI半導体及びシステムに関する技術開発事業」の研究成果を活用し、京都マイクロコンピュータがRISC-Vプロセッサ対応の組み込みソフトウェア開発プラットフォーム「SOLID Ver.4.0」をリリースした。（2025/3/17）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（1）：
“着工難民”発生の懸念も　4月施行の「建築物省エネ法」を専門家が徹底解説【新連載】
本連載では、建築物の省エネ計算や省エネ適合性判定、近年関心が高まる環境認証取得サポートなどを手掛ける「環境・省エネルギー計算センター」代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第1回は、施行まで1カ月を切った「改正建築物省エネ法」について、これまでの建築物省エネ化の経緯も踏まえつつ解説します。（2025/3/11）

製品動向：
三菱電機がパッケージエアコンの新製品を発表、空調機による社会課題解決を目指す
三菱電機は、店舗／事務所用パッケージエアコンの新製品を発表した。地球温暖化、働き手不足、エネルギーコストの上昇といった社会課題を、空調機を通して解決するという思いを込めて開発された新型機には、省エネと快適性を両立する多数の機能が搭載されている。（2025/2/26）

DeepSeekショックがもたらす影響【後編】
DeepSeekが壊した常識は「最新GPUは使わない」だけじゃなかった
AIモデルの開発には、膨大な計算リソースとそれに伴う電力消費が欠かせないというのが常識だった。低コストで省エネルギー型のAIモデル「DeepSeek」が登場したことで、その常識は揺らぎつつある。（2025/2/26）

ZEH：
『ZEH-M』分譲マンションが世田谷に完成、東京建物
東京都世田谷区で、『ZEH-M』基準に適合する東京建物の分譲マンション「Brillia深沢八丁目」が完成した。省エネと創エネを組み合わせることで、住棟全体のエネルギー消費量を101％削減した。（2025/2/17）

省エネAIチップなどに応用：
記憶と演算の機能を併せ持つスピン素子を開発
東北大学らの研究グループは、記憶と演算の機能を併せ持つ「スピントロニクス素子」を開発したと発表した。省エネAIチップなどへの応用が期待される。（2025/2/17）

組み込み開発ニュース：
650V耐圧GaN-HEMTのTOLLパッケージ品を量産開始、小型と高効率化のニーズに対応
ロームは、650V耐圧GaN-HEMTのTOLLパッケージ品となる「GNP2070TD-Z」の量産を開始した。高耐圧かつ高速スイッチングが求められる電源システムにおいて、小型化と省エネ化に貢献する。（2025/2/12）

光磁気デバイスの省エネ化に寄与：
白金混合のコバルトナノ薄膜、光磁気トルクが5倍に
東北大学は、白金を混合した金属磁性体ナノ薄膜が、従来よりも約5倍大きい光磁気トルクを発生したと発表した。光の強度を約5分の1に弱めても同じ効果が得られることから、光磁気デバイスの省エネ化が可能となる。（2025/1/27）

ファミマ、省エネ・節電システムを1100店舗へ導入　電気使用量の約2%削減目指す
ファミリーマートは1月24日、店舗にCO2換気制御機器と遠隔稼働監視システムを導入すると発表した。IoTソリューションを提供するミーク（東京都渋谷区）と協業し導入を進め、利便性向上や店舗運営のコスト削減を目指す。（2025/1/25）

第47回「省エネルギー小委員会」：
データセンターの省エネを強化　事業者に定期報告や自主開示を求める方針に
AIの普及などを背景に、今後日本国内でも多くの新設が見込まれているデータセンター。それに伴う電力需要の増大を見据え、資源エネルギー庁の省エネルギー小委員会では、データセンターのさらなる省エネ施策を検討。事業者に対し、省エネ法に基づく定期報告や中期計画の提出、自主的な情報開示などを求める方針だ。（2025/1/24）

BAS：
米市場で住宅向け全館空調システム「OASYS」発売、パナソニック 空質空調社
パナソニック 空質空調社は、米国市場で従来比50％以上の省エネを実現する住宅向け全館空調システム「OASYS」を発売した。屋根裏や床下も、くまなく空気循環することで、結露やカビの発生を減少させ、米国で一般的な木造住宅の劣化を抑制する。（2025/1/20）