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先端技術

東京科学大学工学院電気電子系の小寺哲夫准教授と久野拓馬博士後期課程学生および、日立製作所らの研究グループは、天然Si-MOS量子ビットにおいて、環境雑音に強い新たな量子ビット制御方式を開発した。位相変調マイクロ波によるConcatenated Continuous Drive(CCD)方式を適用することで実現した。

馬本隆綱()

ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)が、電子機器開発プラットフォーム「Renesas 365」の一般提供を開始した。ドイツで開催された組み込み技術の展示会「embedded world 2026」において記者説明会を開催し、その詳細を明かした。

永山準()

日本電気硝子は「BATTERY JAPAN 春 第20回」にて、全固体ナトリウム(Na)イオン二次電池を200℃の高温環境下で使用するデモを紹介した。独自のパッケージと封止技術によって高い耐熱性を実現している。

浅井涼()

Power Diamond Systemsは2026年3月、ダイヤモンドMOSFETを用いた非同期整流降圧DC-DCコンバーターを作製し、連続スイッチング動作に対応できることを確認した。実際の電力変換動作を実証したのは「世界で初めて」という。

馬本隆綱()

オキサイドは2026年3月16日、フィンランドの先端半導体レーザー製造メーカーのVexlumと、量子コンピュータ向けレーザーの開発・製造に関する戦略的パートナーシップを締結したと発表した。両社の技術を統合して、サイズや出力などの制約を克服し、量子コンピュータ用途に最適化されたレーザー光源を実現するとしている。

杉山康介()

旭化成エレクトロニクス(AKM)と京都大学の研究グループは、光源構造を最適化したことで、2μm帯赤外線フォトニック結晶レーザー(PCSEL)の発振に成功した。生体内物質の非侵襲センシングなど、従来技術では対応が難しかった用途に提案していく。

馬本隆綱()

大阪大学とフィックスターズの研究グループは、量子化学向けの状態ベクトル型シミュレーターとして、問題サイズや量子回路サイズのいずれにおいても世界最大のシミュレーションを実行することに成功した。

馬本隆綱()

Power Diamond Systemsは、耐圧550Vでドレイン電流0.8AのダイヤモンドMOSFETを開発し、初めて200V、1Aのスイッチング動作を実現した。

馬本隆綱()

NTTは、200GHz級の動作速度と実用レベルの高信頼性を両立した次世代光通信向けの受光素子を発表した。今後データセンター内で必要になるとされる3.2テラビット/秒級の光通信実現の基盤となる成果だ。

浅井涼()

日本大学や福岡工業大学、秋田大学らの研究グループは、廃棄される太陽光パネル(WSP)ガラスをリチウムイオン電池(LiB)の電極材料にアップサイクルするための技術を開発したと発表した。

馬本隆綱()

市場調査会社のOmdiaは2026年3月10日(英国時間)、POL-LESS(Polarizer-less)構造有機EL(OLED)の出荷台数予測を発表した。2026〜2032年にかけて年平均成長率(CAGR)22.7%で成長し、2032年には2億4400万台に達する見込みだという。用途も拡大傾向にあり、Samsung Electronics最新スマホでもCOE(Color Filter-on-Encapsulation)技術採用ディスプレイが使われた。

杉山康介()

富士経済によれば、ドライ式(乾式)電極製造プロセスを採用したEV用液系リチウムイオン電池(LiB)の世界市場は、2025年に124億円となり2040年は2兆6730億円規模に達する見通しである。

馬本隆綱()

NTTおよび東京大学、理化学研究所、OptQCは2026年3月5日、光導波路デバイスを用いて量子ノイズを10.1dB圧縮したスクイーズド光の生成に成功したと発表した。「世界最高」(同社)の圧縮度で、将来の誤り耐性型量子コンピュータ実現や、ニューラルネットワークへの応用に大きく貢献するという。

杉山康介()

東北大学や日本原子力開発機構らによる研究グループは、等方性磁石の薄膜を使って作製した素子に電流を印加し、不安定な方位に磁石の向き(スピン)を安定化させることに成功した。電流と外部磁場の大きさを調整すれば、スピンの揺らぎを最大化できる。この動きは連続的な変数を用いる制限ボルツマンマシンの動作原理に適用できるとみている。

馬本隆綱()

東京大学と北陸先端科学技術大学院大学、筑波大学らの研究グループは、液−液相分離によって形成される液滴を用いることで、二重構造の遷移金属ダイカルコゲナイト(TMDC)を作製するとともに、モアレ構造の形成を確認した。

馬本隆綱()

NTTドコモ(以下、ドコモ)とNTTは2026年3月2日、両社が研究開発を進める「INC(In-Network Computing)」を活用して、低遅延AI映像解析の実証実験に成功したと発表した。6G時代における、遠隔ロボット制御などでの応用が期待される。

杉山康介()

スズキは2026年3月4日、カナデビアから全固体電池事業を買収すると発表した。2026年7月1日付の予定で、買収額は非開示。スズキは「カナデビアが培ってきた全固体電池技術を継承/発展させていく」とコメントしている。

永山準()
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