デンソーと東京大学は2026年4月1日から2036年3月31日までの10年間にわたる産学協創協定を締結すると発表した。「走るほど、満ちる社会へ：モビリティから広がる未来の社会価値」を共通ビジョンに、モビリティを移動やエネルギー、データ、社会インフラをつなぐ社会システムとして再定義することを目指す。
杉山康介()
東北大学は、酸化物系全固体電池の製造プロセスを簡素化できる新たな界面形成手法を開発した。超音波接合法を用いることで、リチウム金属とガーネット型酸化物固体電解質（LLZO）の界面を室温かつ短時間で形成できるという。
馬本隆綱()
広島大学と京都大学、理化学研究所、筑波大学および、東レリサーチセンターは、新たに開発した発電材料を用いることで、有機薄膜太陽電池（OPV）で課題となっていた「低電圧損失」と「高効率電荷生成」の両立を実現した。電圧と電流が同時に向上するという現象の起源も突き止めた。
馬本隆綱()
日本電気硝子は「BATTERY JAPAN 春 第20回」にて、全固体ナトリウム（Na）イオン二次電池を200℃の高温環境下で使用するデモを紹介した。独自のパッケージと封止技術によって高い耐熱性を実現している。
浅井涼()
日本大学や福岡工業大学、秋田大学らの研究グループは、廃棄される太陽光パネル（WSP）ガラスをリチウムイオン電池（LiB）の電極材料にアップサイクルするための技術を開発したと発表した。
馬本隆綱()
富士経済によれば、ドライ式（乾式）電極製造プロセスを採用したEV用液系リチウムイオン電池（LiB）の世界市場は、2025年に124億円となり2040年は2兆6730億円規模に達する見通しである。
馬本隆綱()
スズキは2026年3月4日、カナデビアから全固体電池事業を買収すると発表した。2026年7月1日付の予定で、買収額は非開示。スズキは「カナデビアが培ってきた全固体電池技術を継承／発展させていく」とコメントしている。
永山準()
ファインセラミックスセンター（JFCC）と早稲田大学らの研究グループは、全固体リチウム電池の材料となる二次元材料「MXene（マキシン）」について、充放電動作中に生じる電池反応をその場で観察することに成功した。研究成果を基に、構造と表面官能基を制御すれば、容量と耐久性を両立させたMXene電極を開発できるという。
馬本隆綱()
パナソニック ホールディングス（以下、パナソニックHD）は2026年3月2日、同社技術部門の西門真新棟において、ガラス型ペロブスカイト太陽電池の長期実証実験を開始する。サイズや意匠、透過性の異なる5枚を設置し、技術検証や性能の比較検証を行う。
杉山康介()
富士経済はxEV向け駆動用電池市場を調査し2040年の世界市場予測を発表した。これによると、2025年見込みの19兆8758億円に対し、2040年は47兆751億円規模に達する見通しである。市場拡大をけん引するのは液系リチウムイオン二次電池（液系LiB）である。
馬本隆綱()
デンカエラストリューションは、リチウムイオンバッテリー（LiB）向けの「セル間断熱材」を開発した。デンカが開発した断熱・延焼防止材「ProfyGuard」とクッション性材料を組み合わせた製品で、熱暴走の連鎖を抑えられる。
馬本隆綱()
東京化成工業は、産業技術総合研究所（産総研）とAIST Solutionsが開発したペロブスカイト太陽電池向け材料「OA-TFSI」を製品化し、一般販売を始めた。ペロブスカイト太陽電池の正孔輸送材料の原料溶液に添加すれば、太陽電池の性能を向上できる。
馬本隆綱()
山梨大学、早稲田大学および信州大学の研究グループは、固体高分子形燃料電池（PEFC）の性能と耐久性を大きく向上させる「プロトン導電性電解質膜」を開発した。この高分子複合膜にはフッ素が含まれておらず、PFAS規制の影響も受けないという。
馬本隆綱()
STMicroelectronicsは2026年2月9日（スイス時間）、Amazon Web Services（AWS）とAIデータセンター分野などに向け複数の製品カテゴリーでAWSとの戦略的協業を拡大し、複数年にわたる数十億米ドル規模の商業契約を締結したと発表した。
永山準()
富士経済によると、ペロブスカイト太陽電池（PSC）に用いられる主な部材のうち、バリアフィルムの市場規模は2040年に8877億円、TCO基板（透明導電膜付き基板）市場は5642億円に達する見通しだ。
馬本隆綱()
熊本大学の研究グループは、固体電解質に酸化グラフェンを用いた燃料電池で、最大出力密度を0.7Wcm-2まで高めることに成功した。酸化グラフェン膜と電極との界面抵抗を大きく減少させることによって高い性能を実現した。
馬本隆綱()