材料技術:
ペロブスカイト太陽電池の低コスト化を加速、独自の電子輸送層成膜技術を開発
住友重機械工業は、安価な材料を用いた低環境負荷のプロセスにより、ペロブスカイト太陽電池の電子輸送層を形成する技術を開発した。(2025/8/19)
組み込み採用事例:
SUBARUが産業用ロボットとPLCのバックアップ電源にマクセル製全固体電池を採用
SUBARUは、群馬製作所の大泉工場において、同工場で使用する産業用ロボットとPLCにマクセルのセラミックパッケージ型全固体電池「PSB401010H」搭載し、テスト運用を開始した。(2025/8/18)
合成コストを従来の約1/3に低減:
高コスパのp型半導体ポリマー、有機薄膜太陽電池の実現加速へ
広島大学の研究グループは、有機薄膜太陽電池(OPV)の発電材料として、合成コストを従来の約3分の1に抑えた「p型半導体ポリマー」を開発した。高コストパフォーマンスと同時に、高いエネルギー変換効率と耐久性も実現した。(2025/8/19)
スマホやモバイルバッテリーの回収義務付けの方針、2026年4月から 発火事故低減にも
経済産業省が8月12日、モバイルバッテリー、携帯電話、加熱式たばこデバイスに対して、自主回収を義務付ける方針を示した。メーカーの自主回収には限界があり、資源有効利用促進法の改正で回収を義務付ける。法改正の主目的は資源の有効活用だが、リチウムイオン電池の発火事故低減にもつながる。(2025/8/14)
固体酸化物形燃料電池:
燃料電池の低コスト化につながる電解質 300℃で高プロトン伝導率
九州大学らの研究グループは、固体酸化物形燃料電池(SOFC)の動作温度を300℃という温度域まで下げることができる電解質材料を開発した。これにより、高価な耐熱材料が不要となり、SOFCのコストダウンが可能となる。(2025/8/14)
太陽光:
−25℃の環境にペロブスカイト太陽電池 寒冷地での性能や施工法を検証
三菱HCキャピタル、エネコートテクノロジーズ、北海道電力の3社がペロブスカイト太陽電池の導入実証を行うと発表。寒冷地における性能や施工法を検証する狙い。(2025/8/13)
企業・業務用は2025年比2.44倍へ:
2033年のESS市場、家庭用は2025年比3.45倍に
矢野経済研究所は、家庭用と企業・業務用の定置用蓄電池(ESS)市場について調査した。これによると2033年のESS世界市場(メーカーの出荷容量ベース)は、家庭用が2025年見込みに比べ3.45倍の53740MWhに、企業・業務用が同じく2.44倍の15939MWhになると予測した。(2025/8/13)
工場ニュース:
LIB用水系複合接着剤の製造設備を新設、需要増加に対応
第一工業製薬は、リチウムイオン二次電池向けの水系複合接着剤「エレクセルCR」シリーズの新たな製造設備を、三重県の四日市工場霞地区に導入。この設備投資により、製造能力と安定供給体制を一層強化する。(2025/8/12)
カーボンニュートラル:
フィルム型ペロブスカイト太陽電池を内窓で利用、臨海副都心で実装検証 YKK AP
YKK APは、建材一体型太陽光発電の早期社会実装に向け、東京都江東区の「テレコムセンタービル」でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実装検証を開始した。(2025/8/8)
電池から発火の恐れ「ハンディ扇風機、そのまま捨てないで」 兵庫・芦屋市長が呼びかけ
酷暑の中、どこにでも持ち運ぶことが可能で、手軽な暑さ対策として人気が定着しているハンディ扇風機。だが、安易にごみ箱に捨てるなど処分方法を誤るとリチウムイオン電池を含むため火災につながる恐れも。今春、この電池が原因でごみ収集車の火災が起こった兵庫県芦屋市では、高島崚輔市長自らが啓発用動画に出演し、注意を呼びかけている。(2025/8/7)
AgBiS2ナノ結晶:
「環境に優しい太陽電池」実現へ 結晶の合成条件解明
東京農工大学は、より正確なAgBiS2ナノ結晶を合成反応させる際の温度について、その適切な条件を解明したと発表した。合成したAgBiS2ナノ結晶を用いて作製した光検出器は、37A/Wという高い応答度を示した。(2025/8/7)
充電状態などを誤差1%以内で検出:
電池駆動を最大30%延長する新型バッテリー残量計、TI
テキサス・インスツルメンツ(TI)は、予測が難しい負荷条件下でもバッテリーの容量を正確に測定できるバッテリー残量計「BQ41Z90」および「BQ41Z50」を発表した。バッテリー駆動機器の稼働時間を最大30%延長できるという。ノートPCや電動自転車(E-Bike)、ポータブル医療機器などのバッテリー管理システム(BMS)用途に向ける。(2025/8/4)
製造マネジメントニュース:
豊田通商、旭化成のLIB用セパレータの生産供給能力一部を確保
旭化成の連結子会社であるAsahi Kasei Battery Separator America(AKBSA)と、豊田通商の子会社であるToyota Tsusho America(TAI)は、車載用リチウムイオン電池(LIB)向けにAKBSAが供給するLIB用セパレータ「ハイポア」のキャパシティーライト契約を締結した。(2025/8/1)
製造マネジメントニュース:
パナソニックHDの1Q決算は順調も、EV低迷でカンザス工場のフル生産は後ろ倒しに
パナソニックHDは、2026年3月期第1四半期の連結業績を発表した。米国政府の環境政策の転換などによる北米EV市場の低迷から北米電池工場のフル生産時期は後ろ倒しにする。(2025/7/31)
太陽光:
カルコパイライト太陽電池で稼働する自動販売機 サントリーとPXPが実証
サントリーとPXPは、軽量で曲げられるカルコパイライト太陽電池を自動販売機に設置する実証実験を開始する。(2025/7/30)
定置用蓄電システム普及拡大検討会(2025年度第1回):
蓄電所へのサイバー攻撃リスクが検討課題に 蓄電システムの収益性評価も公開
資源エネルギー庁の「定置用蓄電システム普及拡大検討会」で、系統用蓄電池のサイバーセキュリティ対策の動向や、業務・産業用蓄電システムの収益性評価が報告された。(2025/7/29)
製造マネジメントニュース:
ペロブスカイト太陽電池の世界市場、2040年に3兆9480億円へ拡大
富士経済は、ペロブスカイト太陽電池の世界市場と日本市場に関する調査結果を発表した。2040年の市場規模は、2024年比約66.9倍の3兆9480億円に達すると予測している。(2025/7/28)
発火リスクを低減する「準固体電池モバイルバッテリー」8月上旬発売 約2000回利用可能
磁気研究所は、8月上旬に「準固体電池モバイルバッテリー」を発売。約2000回の充電が可能で熱暴走によるバッテリー火災の危険性を低減し、USB Type-Cポートは最大30WのPD急速充電に対応する。価格は5500円(税込み)。(2025/7/25)
「真夏のモバイルバッテリー」は発火に要注意! 火災事故を防ぐ3つのポイント
連日猛暑が続く中、スマートフォンの充電に欠かせないモバイルバッテリーの取り扱いには、例年以上に細心の注意を払う必要がある。安全にモバイルバッテリーを利用するためにはどうすべきか。「リチウムイオン電池搭載製品の火災事故を防ぐ3つのポイント」を紹介する。(2025/7/23)
バッテリーの長時間使用も可能に:
回路電流は160nA、小型CMOSオペアンプをロームが開発
ロームは、動作時の回路電流が極めて少なく、外形寸法も1mm角以下と小さいCMOSオペアンプ「TLR1901GXZ」を発売した。電池駆動の携帯型計測器やウェアラブル端末機器などの計測センスアンプ用途に向ける。(2025/7/22)
ものづくり ワールド[東京]2025:
宇宙で充放電可能な全固体電池! 過酷な環境に対応し容量維持率も地上と同じ
カナデビアは、「第37回 ものづくり ワールド[東京]」で、電解液未使用の全固体リチウムイオン電池「AS-LiB」や全固体電池軌道上実証装置「Spce AS-Lib」を披露した。(2025/7/22)
まるでSF映画の水素燃料電池船「まほろば」未来技術と大阪の魅力を記者が堪能
SF映画から出てきたようなグレーのメタリックな船に乗り込み、潮風を感じながら大阪湾を進む。船を動かしているのは“未来のエネルギー”水素――。(2025/7/18)
日本は2040年度に342億円と予測:
ペロブスカイト太陽電池、2040年に約4兆円規模へ
富士経済によれば、ペロブスカイト太陽電池の世界市場は、2025年見込みの1476億円に対し、2040年予測は3兆9480億円に達する見込みである。このうち日本市場は、2025年度見込みの8000万円に対し、2040年度は342億円規模になると予測した。(2025/7/18)
太陽光:
ペロブスカイト電池の世界市場 2040年に4兆円規模の見通しに
富士経済は、次世代型太陽電池として今後の普及が期待されているペロブスカイト太陽電池の世界市場に関する調査レポートを公表した。(2025/7/17)
パナソニックHD 米カンザスのEV電池工場が量産開始 テスラ不振で不透明感ぬぐえず
パナソニックホールディングス(HD)は14日、米カンザス州に新設した電気自動車(EV)向け電池の新工場で量産を開始したと発表した。ネバダ州に続き、米国で2番目の生産拠点。(2025/7/16)
自家発電装置や非常用電源に適用:
低温動作で高出力発電、日立が次世代燃料電池技術を開発
日立製作所、低温動作で高出力発電を可能にする固体酸化物形燃料電池(SOFC)技術を開発した。工場の自家発電装置や災害時の非常用電源などに適用していく。(2025/7/14)
研究開発の最前線:
積水化学とTRCが次世代電池の分析/評価技術構築に向け協業
東レリサーチセンターと積水化学工業は、二次電池とその周辺部材の評価試験に関する技術的/商業的検討を共同で進めるための覚書を締結した。(2025/7/14)
ハイサイドFET駆動タイプ:
±6.5mVの過充電検出が可能な1セルLIB保護IC、日清紡マイクロ
日清紡マイクロデバイスは、過充電を±6.5mVの高精度で検出できる1セルリチウムイオン電池保護ICのハイサイドFET駆動タイプ「NB7123」シリーズと、ローサイドFET駆動タイプ「NB7130」シリーズを発売する。(2025/7/11)
研究開発の最前線:
従来比2倍以上の可逆容量を示す、全固体フッ化物イオン二次電池正極材料を開発
京都大学は、従来のリチウムイオン二次電池正極容量の2倍以上の可逆容量を示す、鉄系全固体フッ化物イオン二次電池正極材料を開発した。希少金属のリチウムを使用せず、安価なFe、Caを主成分としている。(2025/7/10)
リサイクルニュース:
北米で車載用電池リサイクル事業の合弁会社を設立、年間最大1万3500トンを処理
豊田通商は、韓国LG Energy Solutionと車載用電池のリサイクル事業を行う合弁会社「Green Metals Battery Innovations」を米ノースカロライナ州に設立する。(2025/7/9)
製造マネジメントニュース:
リチウムイオン電池部材市場は2024年に8000億円規模に縮小 車載用で供給過剰【訂正あり】
矢野経済研究所は、2024年のリチウムイオン電池主要四部材の世界市場規模を約8900億円と発表した。これは前年と比べて26.8%減となる。車載用電池市場の成長鈍化や供給過剰、価格競争激化が原因とみられる。(2025/7/8)
研究開発の最前線:
名古屋で粉体処理技術の研究開発拠点を2026年に開所 電池材料試験などを実施
日本アイリッヒは2026年7月の開所を目指して、名古屋市瑞穂区で新たな研究開発拠点「アイリッヒ・グローバル・イノベーション・センター」の建設を進めている。(2025/7/7)
廃棄物を活用し機能性材料を創出:
もみ殻と鉱山副産物で「燃料電池用触媒」、白金の代替に
東北大学を中心とする研究グループは、農業廃棄物の「もみ殻」と鉱山副産物の「パイライト(黄鉄鉱)」を原料とする「燃料電池用触媒」を開発した。未利用資源から高性能な機能性材料を生み出した今回の成果は、希少資源である白金(Pt)の代替となるばかりでなく、持続可能な材料を開発する新たな取り組みとして注目される。(2025/7/7)
日本ガイシとトレックスがデモ機:
10μWで充電 太陽電池搭載のEnerCeraモジュール
日本ガイシとトレックス・セミコンダクターは、太陽電池と小型・薄型のリチウムイオン二次電池および、電力消費が小さい電源ICを組み合わせた「充電モジュール」のデモ機を開発した。ウェアラブルデバイスやIoTエッジデバイスなどに向けた蓄電デバイスとして提案していく。(2025/7/7)
100均ガジェットPick Up:
【ダイソー】330円の「電池式扇風機」 スマホスタンドになる台座つき
ダイソーで販売中の「扇風機(電池式、スタンド付、クリアカラー)」を紹介。手動ハンドル式で、スマホスタンドになる台座つきで、単3形乾電池×2本で3時間連続使用できる。価格は330円(税込み)。(2025/7/6)
高度な第一原理分子動力学計算:
Naイオン電池向け正極材料のポテンシャルを「富岳」で解明
東京科学大学や早稲田大学らの研究グループは、Naイオン電池の正極材料として注目されている多孔性結晶「プルシアンブルー(PB)」におけるNaイオンの拡散機構を解明し、その全貌を明らかにした。高精度な原子レベルの第一原理分子動力学計算(FPMD)にはスーパーコンピュータ「富岳」を活用した。(2025/7/4)
セルバランシングICでは一生涯の精度を保証!:
PR:BMSの進化支える“総合力”──インフィニオンが描くAI時代の車載バッテリー戦略
インフィニオン テクノロジーズは、AI対応マイコンや高精度セルバランシングICなどを活用し、BMS(バッテリーマネジメントシステム)の進化を推進する。車載電池の安全性・性能向上に向け総合力で次世代EVの要件に対応するトータルソリューションを提供する。(2025/7/10)
製造マネジメントニュース:
村田製作所がマイクロ一次電池事業をマクセルに譲渡、円筒形二次電池に集中
村田製作所が、マイクロ一次電池事業をマクセルに譲渡する。コイン形二酸化マンガンリチウム電池、酸化銀電池、アルカリボタン電池などが同事業に含まれる。村田製作所は今後、円筒形リチウムイオン二次電池事業に注力する方針だ。(2025/7/2)
リチウムイオン電池製造ラインで検証:
SEM画像解析とAI活用、製造途中で性能を予測 日立製作所
日立製作所と日立ハイテクは、製造ラインの立ち上げと歩留まり向上を支援する「プロセスインフォマティクス技術」を開発した。リチウムイオン電池の試作ラインに開発した技術を導入して検証したところ、中間工程品の段階において製品性能を高い精度で予測することに成功した。(2025/7/1)
相次ぐ処理施設での“リチウムイオン電池火災”、総務省が実態調査 現場職員からは嘆きの声も
家庭ごみに混入したリチウムイオン電池が処理施設などで火災の原因となっている問題で、総務省は6月25日、全国43市を対象とした実態調査の結果を公表。経産省や環境省に、制度の見直しや情報提供の強化を要請した。(2025/6/26)
材料技術:
太陽電池搭載の充電モジュール 軽量で薄く曲げられ給電可能
日本ガイシは、トレックス・セミコンダクターとともに、有機薄膜太陽電池やペロブスカイト太陽電池などの太陽電池を搭載した「EnerCera」充電モジュールを開発した。(2025/6/26)
材料技術:
硫化物系全固体電池が長寿命なワケとは メカニズムが明らかに
マクセルは硫化物系全固体電池における容量劣化のメカニズムを明らかにした。(2025/6/25)
太陽光:
ファスナーでペロブスカイト太陽電池を容易に着脱、大林組とアイシンが導入実証
大林組とアイシンがペロブスカイト太陽電池の導入実証を開始。容易に交換可能なファスナーを利用した設置方法や、シミュレーションによる発電量の最大化などを検証する。(2025/6/24)
主成分は鉄、カルシウム、酸素:
京大やトヨタなど、全固体フッ化物イオン二次電池用正極材料を開発
京都大学らの研究グループは、量子科学技術研究開発機構や東京大学、兵庫県立大学、東京科学大学および、トヨタ自動車らと共同で、全固体フッ化物イオン二次電池用の高容量インターカレーション正極材料を新たに開発した。ペロブスカイト酸フッ化物が、既存のリチウムイオン二次電池正極材料に比べ2倍を超える可逆容量を示すことが分かった。(2025/6/23)
カーボンニュートラル:
築約40年の既存建物でガラス型ペロブスカイト太陽電池の導入実証 YKK APと静岡県
YKK APと静岡県は、1986年に建設された静岡市内の多目的施設「清水マリンビル」で、ガラス型ペロブスカイト太陽電池の導入実証を開始した。会議室の内窓に太陽電池を設置し、約10カ月にわたって連続使用下での耐久性などを検証する。(2025/6/23)
電極間のSOCバランスずれが要因:
全固体電池の容量劣化メカニズム マクセルが解明
マクセルは、硫化物系全固体電池の容量劣化について、そのメカニズムを解明した。今回の成果を活用し、150℃耐熱の全固体電池開発を継続するとともに、次世代モビリティやインフラ監視用IoTセンサー電源などに向けた全固体電池の開発に取り組む。(2025/6/23)
電動化:
ニオブチタン酸化物を使ったリチウムイオン電池のサンプル販売開始
東芝は、負極にニオブチタン酸化物を使ったリチウムイオン電池「SCiB Nb」を6月から生産し、有償サンプルの販売を開始する。ニオブチタン酸化物を用いたリチウムイオン電池を販売する。(2025/6/20)
人工知能ニュース:
色素増感型太陽電池を応用した「自己発電型」光電子シナプス素子を開発
東京理科大学は、色素増感型太陽電池を応用し、外部電源不要の「自己発電型」光電子シナプス素子を開発した。青から赤までの可視光スペクトルに対し、光の色ごとに変化する連続的な出力応答が可能だ。(2025/6/20)
酸化物系は4022億円規模に拡大:
全固体電池向けの固体電解質市場、2030年以降に急加速か
富士経済は、全固体電池や半固体電池・疑似固体電池に用いられる「固体電解質」の世界市場を調査し、2045年までの予測を発表した。これによると、2045年の世界市場は硫化物系固体電解質が7553億円、酸化物系固体電解質が4022億円の規模に達すると予測した。(2025/6/19)
カーボンニュートラル:
大林組技術研究所でペロブスカイト太陽電池の施工性や発電量を検証
大林組とアイシンは、東京都清瀬市の大林組技術研究所で、ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けた実証実験を開始したと発表した。大林組が開発した施工/設置方法で、施工性や発電量を検証する。(2025/6/17)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。