富士通研究所は、データセンターに設置されたラック当たりのサーバ実装密度を向上させるための仮想サーバ(VM)制御技術を開発した。サーバラックの稼働効率が90%の場合、設置スペースを40%削減することが可能になるという。
富士通研究所は2017年6月、データセンターに設置されるラック当たりのサーバ実装密度を向上させるための仮想サーバ(VM)制御技術を開発したと発表した。この技術を用いると、サーバラックの稼働効率が90%の場合、設置スペースを40%削減することが可能になるという。
データセンターでは、IoT(モノのインターネット)化の進展などにより、設置されるサーバの台数が急増している。しかし、ラックへ搭載できるサーバの台数は、ラックの給電量とサーバの定格電力合計値で決まるため、サーバを増設するには限界があった。一方で、サーバの実働負荷は50%以下の場合も多く、ラック当たりの電力使用量は定格電力を大きく下回ることもあるという。
同社は今回、ラック当たりのサーバ実装密度を向上させるVM制御技術を開発した。データセンター内のラックに、物理サーバを高密度に実装するとともに、予備の区画を設けた。運用区画(物理配置)にあるサーバの電力消費量がラックの給電量に近づくと、サーバのシリアル番号やラック番号とひも付けて予備の区画にVMを移動させ、収集、管理する。これによって電力消費量がラックの給電量を超えないよう制御し、効率的なサーバ設置を可能とした。
今回、ラックごとのマイグレーション頻度を統計的に予測して、ラックに搭載可能なサーバの台数を決める技術も新たに開発した。30%のサーバ負荷が正規分布の中心となる事例では、50%の負荷の電力値に基づいた台数を搭載すれば、95.5%の負荷変動を吸収しつつ、サーバ実装密度を最大にできることが分かった。
開発した技術を適用して、5区画でサーバラックの稼働効率が90%になるように制御しているデータセンターでは、サーバラックの稼働効率が50%で10区画を使って運用している場合に比べて、設置スペースを40%削減することができるという。
富士通研究所は2018年度中にも、今回開発した技術を富士通が提供するインフラ運用管理ソフトウェア「FUJITSU Software ServerView Infrastructure Manager」に実装する予定である。
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