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「共同研究」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「共同研究」に関する情報が集まったページです。

自然エネルギー:
下水処理の再エネ利用&汚泥処理の問題を解決する新技術、日立造船と産総研が実証へ
日立造船と産総研が共同研究中の下水汚泥ガス化技術の実証へ。実用化できれば消化汚泥の処理が不要になるとともに、汚泥由来の燃料ガスを発電に利用し、得られる電力を下水処理場に自給することで下水処理のグリーン化が可能になる。(2024/7/24)

R&D:
建設ロボティクス技術の研究開発拠点をシンガポールに開設、大林組
大林組は、アジア地域の研究開発拠点「Obayashi Construction-Tech Lab Singapore」をシンガポールに開設した。建設会社やスタートアップ、大学などの研究機関と建設ロボティクス技術を中心とした共同研究/開発に取り組み、建設現場への適用を支援する。(2024/7/23)

研究開発の最前線:
表面処理で2次元、3次元半導体ヘテロ構造で電荷状態の制御に成功
東北大学は、2次元および3次元の半導体ヘテロ構造で、2次元半導体から3次元半導体への電子の移動効率の向上と、2次元半導体の電荷状態の制御に成功した。NTT物性科学基礎研究所と共同で研究していた。(2024/7/23)

高出力マイクロ波でドローンを無力化 日米で共同研究、将来の「ゲームチェンジャー」
防衛省は7月16日、米国防総省と敵の小型無人機(ドローン)を無力化する「高出力マイクロ波システム」に関する共同研究を始めると発表した。高出力マイクロ波システムは、将来の戦闘の在り方を一変させる「ゲームチェンジャー」として注目される。日米は共同で試験などを実施してデータを共有し、早期の実用化を目指す。(2024/7/16)

ダイソー、閉店間際に流す曲「蛍の光」を変えたワケ
100円ショップ「ダイソー」は全国の約2900店で、閉店間際に流す曲を「別れのワルツ(蛍の光)」から新曲に変えた。新曲は同社とU−NEXT HOLDINGSのグループ会社USEN、早大マーケティング・コミュニケーション研究所の共同研究をもとに、USENが制作した「Good Day〜閉店の音楽」。(2024/7/12)

Innovative Tech:
「プログラム可能」な新DNA編集技術 東大などが発表 さまざまな2つのDNAを切って組み換え
東京大学先端科学技術研究センターの西増弘志教授らのグループとアーク研究所のパトリック・スー博士らのグループによる共同研究チームが、大腸菌の中にDNAを組み換えできる能力を持つ分子システムを発見したと発表した。(2024/7/10)

省エネ機器:
常温常圧のアンモニア生成で世界最高性能、出光興産らが新技術
出光興産、東京大学、大阪大学大学、産総研の共同研究グループが、窒素と水から常温・常圧で進行するアンモニアの連続電解合成で世界最高性能を達成したと発表。従来比で20倍の生成速度を実現した。(2024/7/10)

発電層と透明電極に新材料を採用:
高効率で伸縮性を向上させた有機太陽電池を開発
理化学研究所(理研)らによる国際共同研究グループは、高いエネルギー変換効率(PCE)を保ちながら、伸縮性を向上させた「有機太陽電池」を開発した。環境エネルギー電源として、ウェアラブルデバイスやe-テキスタイルなどの用途に向ける。(2024/7/8)

「日本語汎用LLM」の傾向に合った課題解決技術を研究:
「日本独自の生成AI開発を加速させる」 KDDIとNICTがLLMの共同研究を開始
KDDIは、NICTと大規模言語モデルに関する共同研究を開始した。ハルシネーションの抑制や、マルチモーダルデータの取り扱いを可能にする技術を研究開発する。(2024/7/8)

光渦の回転方向でねじれを制御:
特殊なレーザー光で、ねじれた磁性単結晶を印刷
大阪公立大学と千葉大学の共同研究グループは、「光渦」と呼ばれる特殊なレーザー光を照射し、ねじれた構造をもつ直径数マイクロメートルの単結晶を、狙った場所に精度よく印刷することに成功した。単結晶のねじれ方向は、光渦の回転方向で制御できるという。(2024/7/8)

NICTとKDDI、ハルシネーションを抑えたLLMを共同研究
情報通信研究機構(NICT)とKDDIは7月1日、高性能な大規模言語モデル(LLM)を開発する共同研究を始めると発表した。NICTが蓄積してきたWebページなどの膨大なデータと、KDDIが開発してきたハルシネーション抑制技術などを組み合わせる。(2024/7/3)

材料技術:
ブリヂストン、福岡バイオコミュニティでグアユールの生産性向上の共同研究開始
ブリヂストンは、福岡バイオコミュニティが実施するプロジェクトへ参画し、グアユール由来の天然ゴム生産性向上に関する研究を開始した。(2024/6/28)

宇宙開発:
固体潜熱蓄熱材で電源を安定化、多機能の超小型人工衛星「DENDEN-01」の全貌
関西大学、福井大学、名城大学、アークエッジ・スペースは、4者の共同研究グループで開発を進めてきた1Uサイズ(10×10×10cm)の超小型人工衛星「DENDEN-01」の特徴や開発の意義などについて説明した。(2024/6/26)

医療機器ニュース:
電子カルテと治験データ収集システムとの高度なデータ連携に向けた共同研究
国立がん研究センター、中外製薬、NTTデータは、電子カルテに記載された臨床データとEDCとの連携に関する共同研究を実施し、臨床データを電子カルテからEDCへ連携できることを確認した。(2024/6/25)

製造マネジメントニュース:
IOWN実装でサステナブル社会を作れるか NTTと早稲田大学が共同研究開始
NTTは早稲田大学と、IOWNを軸に、サステナビリティを巡るさまざまな課題に新しい価値を提供する共同研究を開始すると発表した。(2024/7/4)

SiCパワー半導体の長期供給契約も:
STと吉利汽車、「共同研究ラボ」設立などで合意
STマイクロエレクトロニクスと中国の吉利汽車は、「SiC(炭化ケイ素)パワー半導体の長期供給契約」と、「共同研究ラボの設立」で合意したと発表した。革新的な技術を共同で開発することにより、新エネルギー車(NEV)への移行を加速させる。(2024/6/17)

磁気シフトレジスタを高速に駆動:
室温で反強磁性体中の磁壁を高速電流駆動
理化学研究所(理研)と東京大学の国際共同研究グループは、室温で反強磁性体にナノ秒のパルス電流を印加すると、反強磁性体中の磁壁を高速駆動できることを実証した。磁気シフトレジスタに反強磁性体を用いれば、強磁性体やフェリ磁性体を用いた場合に比べ、1桁以上も高速に駆動できる可能性があるという。(2024/6/14)

ドローン:
高層マンション内でエレベーターよりも早いドローンの“垂直配送”、東大と三井不
東京大学と三井不動産の共同研究グループは、高層マンションなどでドローンを用いた配送システムを考案した。一定の需要レベルまでは、ドローンを用いた方がエレベーターよりも省電力で早く配送できることが判明した。(2024/5/30)

医療技術ニュース:
日本人の腎細胞がんの7割に未知の発がん要因が存在することを発見
国立がん研究センターらが参画した国際共同研究グループが、過去最大の腎細胞がんの全ゲノム解析を実施した。日本人の腎細胞がんの7割に、他国ではほとんど見られない未知の発がん要因が存在することが分かった。(2024/5/30)

研究開発の最前線:
「充電が長持ちするリチウムイオン電池」を目指し阪大の山田教授と共同研究を開始
3DCはリチウムイオン電池向け高濃度電解液の研究において日本有数の実績を持つ大阪大学産業科学研究所 教授の山田裕貴氏と2024年4月から共同研究を開始している。(2024/5/27)

大気下での寿命を約100倍も向上:
東京大ら、有機半導体の電子ドーピング手法を開発
東京大学と物質・材料研究機構(NIMS)、ジョージア工科大学、コロラド大学ボルダー校からなる国際共同研究グループは、還元剤と分子性カチオンが協奏的に作用する有機半導体の電子ドーピング手法を開発した。同手法を用いて分子性カチオンを導入した材料は、大気下においてドーピング状態の寿命を従来手法より約100倍も長くできることが分かった。(2024/5/23)

材料技術:
リチウムイオン電池の高容量化を実現するため横国の藪内教授と共同研究を開始
3DCは、開発/販売する導電助剤用GMSを使用してリチウムイオン電池のさらなる高容量化を実現するために、リチウムイオン電池向け正極材料について日本有数の実績を持つ横浜国立大学 教授の藪内直明氏との共同研究を開始した。(2024/5/17)

研究開発の最前線:
ゴムノキの組織培養技術に関する共同研究を開始、天然ゴムの収量増を目指す
住友ゴム工業は、タイのコンケン大学と、ゴムノキの組織培養技術に関する共同研究の協定を締結した。植物生理学的反応のデータを解析し、天然ゴムの収量増加に関係する仕組みを解明する。(2024/5/17)

車載ソフトウェア:
ホンダとIBMが長期の共同研究、SDV向け半導体やソフトウェアが対象
ホンダはソフトウェアデファインドビークルの実現に向けて、次世代半導体やソフトウェア技術の長期共同研究開発でIBMと覚書を締結した。(2024/5/15)

材料技術:
核融合炉発電の研究を加速、ヘリカル型核融合炉初号機の完成は2034年を目標に
ヘリカル型核融合炉の開発を進める国内ベンチャー企業のHelical Fusionは、オンラインで記者会見を開き、核融合エネルギーの社会実装に向け核融合科学研究所(NIFS)内に「HF共同研究グループ」を同月に設置することでNIFSと合意したと発表した【訂正あり】。(2024/4/19)

Liイオン伝導度を向上:
全固体Liイオン電池用フッ化物固体電解質を開発
名古屋工業大学は日本ガイシとの共同研究により、フッ化物材料「Li3AlF6」のLi+伝導度を高めることに成功した。この材料を用い、温室プレス成型で作製した全固体リチウムイオン電池は、極めて安定に充放電できることを確認した。(2024/4/19)

蓄電・発電機器:
「蓄電コンクリート」を実用化へ、會澤高圧コンクリートとMITが連携
會澤高圧コンクリート(苫小牧市)とマサチューセッツ工科大学(MIT)は、MITが研究開発を進める電子伝導性炭素セメント材料「ec3」(蓄電コンクリート)の実用化に向け、共同研究コンソーシアムを設立することで合意したと発表した。(2024/4/16)

スマートメンテナンス:
電磁波を用いた外装タイルの「非破壊検査装置」、大末建設と九大など2026年度に実用化
大末建設は、九州大学や九州計測器との共同研究による成果をもとに、外装タイルの非破壊検査装置を開発し、2024年度中に現場適用を目指す。電磁波をタイル壁面に照射し、反射波を測定することで、タイル裏面の空隙の有無を判定できる。(2024/4/12)

厚み0.1mmで幅80mm、長さは80m:
マグネシウム蓄電池用負極材料の軽薄長大が可能に
富山大学は、富山県立大学や中越合金鋳工との共同研究により、マグネシウム蓄電池に用いる負極材料について、短い時間で極薄かつ広幅、長尺品の作製が可能であることを示した。(2024/4/8)

スマートコンストラクション:
戸田建設、西松建設、奥村組が「土木工事プラットフォーム」構築へ
戸田建設、西松建設、奥村組は、ネクストフィールドの「e-Stand」をベースとした「土木工事プラットフォーム」を構築する。土木工事でのシステム連携と共同利用、データ連携/活用に関する共同研究開発契約を締結した。(2024/4/1)

人工知能ニュース:
2次元画像から建物や人を動的かつ高精度に3次元化する技術を開発
富士通は、カーネギーメロン大学との共同研究で、1台の単眼カメラから得られる2次元画像を3次元化する技術を開発した。建物で隠れた部分などを推定して、監視カメラでは捉えられない事故の原因などを可視化できる。(2024/3/21)

研究開発の最前線:
次世代コンタクトレンズの基盤技術に関する共同研究を開始
東北大学は、東京大学、メニコンと共同で、2024年4月より「次世代コンタクトレンズ及びコンタクトレンズの流通・製造に関する基盤技術構築」に向けた研究を開始する。(2024/3/21)

らせん磁性体のマンガン金合金を利用:
磁気メモリの高集積化を可能にする技術 東北大らが開発
東北大学と東邦大学の共同研究グループは、らせん磁性体のねじり方向「キラリティー」を室温で制御/検出できる、「マンガン金合金(MnAu2)薄膜」を開発した。ビット間干渉がなく高集積かつ堅固な磁気メモリを実現することが可能となる。(2024/3/15)

桐蔭横浜大学 宮坂研究室と共同研究を開始:
ペロブスカイト太陽電池の高性能化に期待、I.S.Tが高耐熱な透明PIフィルムを開発
高機能素材メーカーのI.S.Tが桐蔭横浜大学の宮坂研究室と共同で、独自開発の透明ポリイミドフィルムを用いたペロブスカイト太陽電池に関する共同研究を開始。耐熱性と柔軟性に優れる同フィルムを利用し、高性能なペロブスカイト太陽電池の開発を目指すという。(2024/3/14)

マテリアルズインフォマティクス:
磁性材料シミュレーションソフトウェアを活用した共同研究を開始
Quemixとマイクロ波化学は、マイクロ波加熱装置の設計プロセスにQuemix提供の磁性材料シミュレーションソフトウェア「Quloud-Mag」を活用する共同研究を開始する。(2024/3/4)

医療技術ニュース:
脳画像データから精神病発症を判別する機械学習器を開発
東京大学は、国際共同研究コンソーシアムのMRIによる脳構造画像データを機械学習することにより、のちの精神病発症を判別する機械学習器を開発した。精神病ハイリスク群を70%超の精度で判別可能だ。(2024/3/4)

東北大学らが発表:
トポロジカル磁気構造を「作り分け」 超低消費電力デバイスの実現へ
東北大学と独マインツ大学による共同研究チームは、人工反強磁性体を用いて、「メロン」や「アンチメロン」「バイメロン」と呼ばれるトポロジカル磁気構造を作り分けることに成功した。反強磁性トポロジカル磁気構造を用い、電力消費が極めて少ないデバイスを実現することが可能となる。(2024/3/1)

研究開発の最前線:
温度差の向きと電流の向きを直交可能な新熱電材料を開発
産業技術総合研究所は島根大学との共同研究において、温度差の向きと電流の向きを直交可能な、新たな熱電材料を開発した。第一原理計算により、熱流と電子の移動が交差するメカニズムも解明した。(2024/2/29)

新たなデバイスにつながる可能性も:
理研ら、スピン波と表面音波の強結合を室温で観測
理化学研究所(理研)と東京大学による共同研究チームは、音響共振器を用い基板表面を伝わる音波(表面音波)を閉じ込めることで、強磁性体中のスピン波と表面音波が強結合した状態を、室温で観測することに成功した。スピン波と表面音波の特性を併せ持つ、新たなデバイスの開発が期待される。(2024/2/7)

超高感度磁気センサーの実現に期待:
フレキシブル基板上の磁性薄膜で創発インダクタンスを観測
慶應義塾大学とブラウン大学、中国科学院大学らの共同研究チームは、フレキシブル基板上の磁性薄膜において、室温かつ低磁場の環境で「創発インダクタンス」を観測し、そのメカニズムについても解明した。(2024/1/30)

マテリアルズインフォマティクス:
スーパーコンピュータを活用した新規塗材探索手法を開発、塗材開発を高速化
東京大学は、日本ペイント・インダストリアルコーティングスとの共同研究により、スーパーコンピュータを活用した新規塗材探索手法の開発に成功した。実用的な塗材開発の高速化に役立つことが期待される。(2024/1/26)

大面積の薄膜作製が容易に:
オンアクシススパッタリング法でTmIG薄膜を作製
九州大学とリーズ大学による国際共同研究グループは、大面積の成膜に適したオンアクシススパッタリング法を用い、ツリウム鉄ガーネット(TmIG)の垂直磁化膜を作製することに成功した。高速磁壁移動デバイスやスキルミオンデバイスなどの製造に適用していく。(2024/1/26)

医療技術ニュース:
精神科のオンライン診療は、対面診療と同等の治療効果があることを証明
慶應義塾大学ら19機関が参加した共同研究グループは、国内初の無作為化比較試験により、精神疾患に対するオンライン診療の治療効果が、対面診療と同等であることを明らかにした。(2024/1/18)

照明光をナノ構造中心からずらす:
シリコンナノ共振器構造で新たな共鳴モード発見
大阪大学は、台湾大学や済南大学との共同研究で、シリコンナノ共振器構造の「ミー共鳴モード」を制御するための新たな方法を発見した。(2024/1/16)

研究開発の最前線:
カーボンナノチューブを微生物で効率的に分解する手法を開発
フレンドマイクローブは、日本ゼオンや名古屋大学 大学院 工学研究科 教授の堀克敏氏の研究グループとともに行った共同研究によって、カーボンナノチューブ(CNTs)を微生物で効率的に分解する手法を開発したと発表した。(2024/1/5)

金沢大学とダイセルが共同開発:
ダイヤモンド表面に光を当ててCO2を還元
金沢大学とダイセルの共同研究グループは、特殊な結晶構造を持つダイヤモンド固体触媒を開発、これに可視光を照射すると放出される電子を活用し、二酸化炭素(CO2)を一酸化炭素(CO)へ還元させることに成功した。(2023/12/26)

バンドギャップの4分の1に比例:
有機半導体の励起子束縛エネルギーを精密に測定
千葉大学と理化学研究所、広島大学の共同研究チームは、有機半導体の励起子束縛エネルギーを精密に測定することに成功し、励起子束縛エネルギーがバンドギャップの4分の1に比例することを発見した。(2023/12/26)

バンドエンジニアリングの適用拡大:
ナノ半導体間界面で「エネルギー共鳴現象」を発見
理化学研究所(理研)と筑波大学、東京大学、慶應義塾大学らの共同研究グループは、異なる次元性を持つナノ半導体間の界面で、バンドエネルギー共鳴により励起子移動が増強する現象を発見した。(2023/12/25)

PFASを含フッ素NHCに変える:
大阪公立大ら、有害物質から有用な化合物を合成
大阪公立大学と大阪大学の共同研究グループは、「パーフルオロアルケン」から、「含窒素ヘテロ環カルベン(NHC)」と呼ばれる、窒素が結合した一重項カルベンを含む環状化合物を、簡便に合成する手法を開発した。(2023/12/15)

陽イオンだけが流れるナノポア:
大阪大ら、ナノポア内のイオン流で冷温器を実現
大阪大学や東京大学、産業技術総合研究所および、Instituto Italiano Di Technologiaの国際共同研究グループは、「ナノポア」と呼ぶ極めて小さい細孔にナノワット級の電力を加えれば、冷温器になることを実証した。モバイル端末に向けた温調シートモジュールの他、発電素子としての応用が期待される。(2023/12/12)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。

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