2019年度通期の見通しについて、同社は、スマホの高機能化と自動車の電装化トレンドは継続する、としつつも「台数減少が下押し要因となる」と見解を示し、2019年4月時点の予想から売上高を700億円減の1兆5100億円とした。一方営業利益については、原価低減の取り組み強化や品種構成の良化の効果から、同100億円増の2300億円に上方修正している。
同社の専務執行役員モジュール事業本部長の中島規巨氏は、5G対応のスマートフォン端末向けモジュール市場における同社の立ち位置について、「メトロサークを含め、高周波モジュールが非常にいいポジションにある」と強調した。また、1台当たりのモジュール搭載数増加によって、「これまでのLTE端末と比較すれば2倍に近いキット単価になる」と説明。同社は、2019年度の5G対応スマートフォン台数の想定は1500万台としているが、「2020年度に10倍強になっても対応できるよう準備したい」と5G端末市場の本格化に向けた展開について述べていた。
また、メトロサークについては競合するMPI(変性ポリイミド)に触れ、「相当、MPIの高周波特性が改善されていることは認識している。従来のLTEアンテナであれば以前より差は縮まっており、サブ6でも顧客によっては許容できる特性差になってきているのは事実だ」と言及。そのうえで、「メトロサークも材料の改善を負けないように進めており、ミリ波についてはまだまだ特性差がある。MPIの特性改善スピードも早いが、われわれは材料の選定、あるいは材料の開発から立ち返って、大きくアドバンテージが出るように取り組んでいる」と説明した。
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