半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2024年3月期(2023年度)第3四半期の業績は、集計対象の21社7社が増収増益だった。
米国半導体商社のFusion Worldwideは、「第38回 ネプコンジャパン -エレクトロニクス開発・実装展-」(2024年1月24〜26日/東京ビッグサイト)に出展した。同社ブースで、社長のTobey Gonnerman氏に、展示会出展の狙いや2024年の世界半導体市場予測を聞いた。
経営統合を進める半導体商社の菱洋エレクトロとリョーサンが、共同持ち株会社となる「リョーサン菱洋ホールディングス(HD)」を2024年4月1日に設立する。両社は統合後、グループ全体で2029年3月期に売上高5000億円、営業利益300億円を目指すとしている。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックによるサプライチェーンの混乱を経験した半導体/エレクトロニクス業界では、商社とサプライヤー、メーカーの関係性は少しずつ変化している。今回は、コアスタッフの社長である戸澤正紀氏と、アナログ半導体企業のエイブリックで取締役会長を務める石合信正氏が、それぞれ商社とサプライヤーの立場から、コロナ後の調達網について語った。
コアスタッフは2023年7月5日、コロナ禍以後の半導体/電子部品業界の見通しと課題、同社の今後の事業戦略についての説明会を開催。社長の戸澤正紀氏が登壇し、オンラインでの販売と対面での営業をハイブリッドで行う半導体専門商社という視点から半導体/電子部品業界の現状を分析した。
半導体・電子サプライチェーン事業を展開する米国Fusion Worldwideは、日本市場への本格展開に伴うメディア向けの事業説明会を実施した。同社は、品質/真贋検査を徹底していて、2001年の創業以来、偽造品出荷数は「0件」だという。
アフターコロナの調達網は、どう変わるのか――。本連載では、半導体/電子部品通販サイト「CoreStaff ONLINE」を運営するコアスタッフの社長を務める戸澤正紀氏と、半導体/電子部品メーカーのトップとの対談を通して、コロナ禍後のエレクトロニクス商社の在り方や、顧客の購買活動を探る。本稿では、そのプロローグとして、コロナ禍を通して、顧客の購買活動がどのように変わってきたのか、商社の役割がどうあるべきかを戸澤氏に聞いた。
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2024年3月期上期(2023年4月〜9月)業績は、集計対象の21社のうち10社が増収増益だった。
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2024年3月期(2023年度)第1四半期の業績は、集計対象の21社11社が増収増益だった。
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2023年3月期(2022年度)通期業績は、集計対象の21社19社が増収増益だった。
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2023年3月期(2022年度)第3四半期累計(2022年4〜12月)業績は、集計対象の21社19社が増収増益となった。
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2022年3月期(2021年度)上期(2021年4〜9月)業績は、世界的な設備投資需要の回復やデジタル関連需要の強さを背景とした半導体の需要増などの影響から、19社が前年同期売上高を上回った。また、21社中18社が増収増益だった。【訂正あり】
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2020年3月期通期業績は、米中貿易摩擦の激化や新型コロナの影響などから、12社が前年同期比減収となった。
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:22社)の2020年3月期上期業績は、長引く米中貿易摩擦や中国経済の減速などの影響で、14社が前年同期の売上高を下回る減収になった。【訂正あり】
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:22社)の2019年3月期業績は、2018年後半からの中国経済の減速などの影響を受けて、半数近くの商社が前年売上高を下回る減収になった。
EE Times Japanではこのほど、半導体、電子部品などを取り扱う国内半導体/エレクトロニクス商社の2018年3月期業績をまとめた。2018年3月期業績を発表した上場するエレクトロニクス商社23社のうち19社が前年比増収を達成。営業利益では、23社中21社が前年比増益となり、2018年3月期は多くのエレクトロニクス商社にとって、回復、成長の1年となった。
国内主要半導体/エレクトロニクス商社の2017年3月期業績をまとめた。対象23社のうち、増収企業は6社にとどまり、減収傾向が強い決算となった。