半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2020年3月期通期業績は、米中貿易摩擦の激化や新型コロナの影響などから、12社が前年同期比減収となった。
半導体メーカーや電子部品メーカーの統合だけでなく、ディストリビューター間の統合も進む中、RS Components(RSコンポーネンツ)はどのような立ち位置で、どのような戦略を展開していくのか。RS ComponentsのプライベートブランドRS Proのプレジデントを務めるKurt Colehower氏に聞いた。
1921年に創業して以来、125カ国に1400社以上に上る取引サプライヤーを抱えるエレクトロニクス商社のAvnet(アヴネット)。同社が注力する分野の1つが、IoT(モノのインターネット)だ。
豊田通商傘下の半導体/エレクトロニクス商社であるネクスティ エレクトロニクスが組み込みソフトウェア開発体制の強化に積極的だ。2017年10月以降、4社のソフトウェア開発関連企業に出資し資本業務提携を結んだ他、パートナーと共同出資で2つのソフトウェア開発会社を設立した。なぜ、組み込みソフトウェア領域で積極投資を行っているのか、ネクスティ エレクトロニクス社長の青木厚氏に聞いた。
130万個の在庫を抱え、たった1カ所の倉庫から1時間当たり500箱を出荷する米Digi-Key。同社のDigital Business部門でバイスプレジデントを務めるJim Ricciardelli氏に、Digi-Keyの強みや、Amazonなどの“新たな競合”について話を聞いた。【訂正】
再編が進み大きく業界地図が塗り変わりつつある半導体業界。半導体を取り扱う半導体商社の経営環境も激変期にある。そこで、EE Times Japanでは各半導体商社の社長にインタビューし、今後の成長や戦略を聞く企画を進めている。今回は、2017年に創業70周年を迎えた菱電商事に聞いた。
2017年4月1日、国内最大級の売り上げ規模を誇るエレクトロニクス商社「ネクスティ エレクトロニクス」が発足した。自動車向け半導体、電子部品販売に強い豊通エレクトロニクスと、民生機器向けなど幅広い用途向けに半導体デバイス販売を手掛けるトーメンエレクトロニクスが合併して誕生した。なぜ、両社は合併し、この先どこに向かうのか。ネクスティ エレクトロニクス社長の青木厚氏にインタビューした。
再編が進み大きく業界地図が塗り変わりつつある半導体業界。半導体を取り扱う半導体商社の経営環境も激変期にある。そこで、EE Times Japanでは各半導体商社の経営トップにインタビューし、今後の成長、生き残り戦略を聞く企画を進めている。今回は、バリュー追求型の商社として成長を目指す菱洋エレクトロの大内孝好社長に聞いた。
2016年も収まらなかった半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこでEE Times Japanは、半導体各社トップへのインタビュー企画を進めている。今回は、加賀電子で社長を務める門良一氏に聞いた。
2016年も収まらなかった半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこでEE Times Japanは、半導体各社トップへのインタビュー企画を進めている。今回は、ルネサスイーストン社長の石井仁氏に聞いた。
再編が進み、急速に変ぼうを遂げつつある半導体業界。半導体製品を扱う商社にも変化の波が押し寄せつつある。そうした中で、EE Times Japanでは、各半導体商社のトップに今後の戦略を問うインタビュー企画を進めている。今回は、2016年3月期に過去最高売上高を更新するなど近年成長を続ける丸文の社長である水野象司氏に聞く。
2016年になっても収まる気配がない、半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこで、EE Times Japanでは、各半導体商社のトップに今後の戦略を問うインタビュー企画を進めている。今回は、2016年4月に加賀電子との経営統合中止を発表したUKCホールディングス(UKC HD)社長の福寿幸男氏に聞いた。
再編が進み、急速に変ぼうを遂げつつある半導体業界。半導体製品を扱う商社にも変化の波が押し寄せつつある。そうした中で、EE Times Japanでは、各半導体商社のトップに今後の戦略を問うインタビュー企画を進めている。今回は、売上高30億円超という事業規模ながら多彩なビジネスを仕掛け続けるコアスタッフの創業者であり代表の戸沢正紀氏に聞いた。
2016年になっても収まる気配がない、半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこで、EE Times Japanでは、各半導体商社のトップに今後の戦略を問うインタビュー企画を進めている。今回は、東京エレクトロンデバイスで社長を務める徳重敦之氏に、同社が掲げる2020年までの中期経営計画について話を聞いた。
2016年になっても収まる気配がない、半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこで、EE Times Japanでは、各半導体商社のトップに今後の戦略を問うインタビュー企画を進めている。今回は、フューチャーエレクトロニクスの日本法人で社長を務める徳永郁子氏に話を聞いた。同社は“在庫は資産”の理念を掲げる。
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:22社)の2019年3月期業績は、2018年後半からの中国経済の減速などの影響を受けて、半数近くの商社が前年売上高を下回る減収になった。
Mouser Electronics(マウザー エレクトロニクス)は、「Smart Sensing 2019」で、マクニカと共同運営する半導体・電子部品の通販サイト「マクニカ・マウザー」の概要を紹介するとともに、関連するサプライヤーがセンサー製品などを展示した。
UKCホールディングス(以下、UKC HD)とバイテックホールディングズ(以下、バイテックHD)は2018年9月14日、両社の経営統合を行うと発表した。UKC HDが存続会社となり、バイテックHDの株式1株に対し、UKC HDの株式1株を割り当てる。
加賀電子と富士通セミコンダクターは2018年9月10日、富士通セミコンダクターが所有する富士通エレクトロニクスの全株式を加賀電子が取得することで合意し、最終契約を締結したと発表した。
EE Times Japanではこのほど、半導体、電子部品などを取り扱う国内半導体/エレクトロニクス商社の2018年3月期業績をまとめた。2018年3月期業績を発表した上場するエレクトロニクス商社23社のうち19社が前年比増収を達成。営業利益では、23社中21社が前年比増益となり、2018年3月期は多くのエレクトロニクス商社にとって、回復、成長の1年となった。
主な国内半導体/エレクトロニクス商社の2018年3月期上半期の業績をまとめた。集計対象24社のうち、20社が増収を達成し、好調ぶりが目立った。
国内主要半導体/エレクトロニクス商社の2017年3月期業績をまとめた。対象23社のうち、増収企業は6社にとどまり、減収傾向が強い決算となった。
ネクスティ エレクトロニクスと東芝マイクロエレクトロニクスは2017年11月30日、両社が共同出資してソフトウェア開発会社を設立すると発表した。
マクニカとMouser Electronics(マウザー エレクトロニクス)は2017年5月25日、業務提携を結んだと発表した。両社は提携に基づき、量産サポートまでを提供する半導体、電子部品販売Webサイトを共同で運営していく。
マクニカは2017年1月20日、完全子会社であるアルティマとコージェントの2社を2017年7月1日付で吸収合併すると発表した。
2016年になっても収まらない、半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この収まらない業界再編は半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。今回は年末企画として、株式上場する国内主要半導体商社の2016年上半期における業績についてまとめた。
バイテックグローバルエレクトロニクス(VGEL)は2016年10月24日、ドイツのFramosとWPG South Asiaと、合弁会社「ViMOS(ヴィモス)」をドイツ ミュンヘンに設立すると発表した。
豊田通商は、傘下のエレクトロニクス商社2社(豊通エレクトロニクス/トーメンエレクトロニクス)を2017年4月に経営統合することに関して2016年9月29日、都内で記者会見を行い、統合新会社の社名を「ネクスティ エレクトロニクス」とすると発表した。
マクニカは2016年9月7日、「Mpression IoTメッシュネットワーク・スターターキット」の発売を開始すると発表した。同キットを活用することで、屋内環境下で信頼性の高いメッシュネットワークを容易に構築できるという。同キットを発案、開発した甲斐田陽一氏にインタビューを行った。後半では、同社の独自ブランドとして注力する「Mpression」事業についても紹介する。
東京エレクトロンデバイスとバイテックグローバルエレクトロクスは2016年7月28日、NXP Semiconductors製品サポートを事業内容とする合弁会社設立に合意したと発表した。
トーメンエレクトロニクスと豊通エレクトロニクスは2016年7月1日、2017年4月に経営統合すると発表した。経営統合後の新会社の売り上げ規模は4600億円となり、半導体、電子部品を扱うエレクトロニクス商社としては、国内最大規模となる見込みだ。
バイテックホールディングスは2016年6月2日、デバイス事業と環境エネルギー事業の2つの柱に関する経営戦略説明会を東京都内で開催した。2016年度は、基盤整備の年と位置付ける。
Mouser Electronics(マウザー エレクトロニクス)は、日本市場での事業拡大に向けて、2016年第3四半期(7〜9月)より、日本の拠点を本社直属の事業部門とする。日本市場での顧客獲得に加え、日本製電子部品の調達機能を強化していく。
M&Aの嵐が吹き荒れた2015年の半導体業界。上半期に超大型買収劇が相次ぎ、M&Aの嵐は一段落するかと思いきや、下半期も止むことはなかった。2015年7月以降に起こった主な半導体業界の買収/合併劇を振り返っていこう。
2015年、半導体業界に“M&Aの嵐”が吹き荒れ、その勢いは収る気配さえない。2015年を1月から主な半導体業界の買収/合併劇を振り返っていく。
東京エレクトロンデバイスとトーメンエレクトロニクス、豊通エレクトロニクスの3社は2015年10月26日、車載や産業機器分野で共同ビジネスを行うと発表した。
マクニカと富士エレクトロニクスは2014年5月22日、共同持ち株会社による経営統合を目指すことで合意したと発表した。経営統合時期は2015年4月1日を予定している。