台湾の東元電機(TECO)は、コンテナを活用したモジュール型データセンターの展開を進めている。設備を工場で事前に組み立てることで、建設期間やコストを削減できるという。鴻海科技集団(Foxconn)との協業によってAIサーバから電力設備、冷却システムまでを一括提供し、日本市場への展開も目指す。
台湾の東元電機(TECO)は「TAITRONICS & AIoT Taiwan 2026」(2026年10月20〜22日、台湾・台北市)に出展し、コンテナを活用したモジュール型データセンターを紹介した。従来のデータセンターに比べて短期間で建設できることを強みとしていて、今後は日本市場への展開も目指す。
TECOは、産業用モーターや発電機、変圧器などを手掛ける台湾の電機メーカーだ。20年以上にわたってデータセンター関連事業に取り組んでいて、発電機や変圧器といった電力設備のほか、太陽光発電や蓄電システムなどのソリューションも提供している。
同社が現在、力を入れているのがモジュール型データセンターだ。AIの急速な普及に伴って、データセンター事業には高い演算性能だけでなく、短期間で建設し、稼働を開始できることも重視されるようになっている。TECOは、データセンターに必要な設備をモジュール化することで、こうした需要に対応する。
モジュール型データセンターの大きな特徴は、データセンターの構築に必要な設備をあらかじめ工場で組み立て、コンテナなどのモジュール単位で現場に搬入することだ。
TECOの担当者によると、一般的なデータセンターでは、建屋を建設した上でサーバや電力設備、冷却設備などを導入するので、完成までに約2年を要するケースがある。一方、MDCでは建屋の建設を省略したり、現場での設備工事を減らしたりすることで、建設期間を1年〜1年4カ月ほどに削減し、コストも削減できるという。
ブース担当者は「コンテナ型の設備は工場で組み立てを完了しているので、現場では所定の位置に設置し、配線などを接続して、試験するだけで済む」と説明する。設備を現場で一から組み立てる必要がないことが、建設期間の短縮につながる。
全ての設備をコンテナに収める方式だけでなく、従来の建屋とコンテナを組み合わせるハイブリッド構成も用意する。例えば、高価なAIサーバは建屋の中に設置し、電力設備などをコンテナに収めるといった形だ。設備の安全性や設置条件などを踏まえ、顧客のニーズに合わせて構成を選択する。
モジュール化によって設備の更新や拡張が容易になることも利点だ。データセンター全体を作り直すことなく、必要なモジュールを交換するだけで新しい設備を導入できるという。
担当者によると、顧客には最新世代のサーバを求める企業がある一方、必ずしも最新世代にこだわらず、データセンターの早期稼働を優先する企業もある。TECOはこうした異なるニーズに対応するとともに、最新世代のAIサーバに対応した構成の開発も進めている。
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