ソニーグループは2022年11月1日、2023年3月期(2022年度)第2四半期(2022年7〜9月)決算を発表した。売上高は前年同期比16%増の2兆7519億円、営業利益は同8%増の3440億円となり、いずれも過去最高を更新した。円安の好影響があったほかイメージセンサーやデジタルカメラ、音楽分野などが好調だった。純利益も、同24%増の2640億円となった。
ソニーグループは2022年11月1日、2023年3月期(2022年度)第2四半期(2022年7〜9月)決算を発表した。売上高は前年同期比16%増の2兆7519億円、営業利益は同8%増の3440億円となり、いずれも過去最高を更新した。円安の好影響があったほかイメージセンサーやデジタルカメラ、音楽分野などが好調だった。純利益も、同24%増の2640億円となった。
なお、2022年度上期(2022年4〜9月)でみても、売上高は前年同期比9%増の5兆634億円、営業利益も同9%増の6510億円で過去最高だった。
売上高を分野別にみると(下図)、ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)や音楽、映画、エンターテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)、イメージング&センシングソリューション(I&SS)で円安によるプラス効果などから大きく増収となった。なお、前年同期の為替レートを適用した場合、第2四半期の売上高は前年同期比約1%増に収まるという。
営業利益は、G&NS分野でゲームソフトウェア開発費増加や米国のゲーム企業Bungie買収に伴う費用計上、コストの米ドル建て比率が高いことによる為替悪影響などから大幅減益となったが、音楽、I&SS、金融分野での大幅増益から前年同期比8%増で着地。同社副社長兼最高財務責任者(CFO)の十時裕樹氏は、「G&NS分野の業績見通しにおいて2四半期連続の大幅な営業利益の下方修正を行ったことは最大の反省点だ。CFOとして重く受け止めており業績見通しの精度向上を大きな課題と捉え改善に努める」と述べた。
一方、グループ全体としては「当上半期においては事業環境の大きな変化に対し各事業が迅速に対処することができた。音楽分野やI&SS分野がこれまで進めてきた投資の成果によって、G&NS分野の不調を補っている。為替が大きく変動する中、各事業のコスト構造の違いがその影響をバランスさせている。多様な事業ポートフォリオがグループ全体の収益を安定させレジリエンスを高めている」と説明した。
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