データセンターの立地は都市から郊外へ、放熱は空冷から液冷へ（後編）：福田昭のデバイス通信（524） 2026年度版実装技術ロードマップ（7）（2/2 ページ）

[福田昭，EE Times Japan]

通信・レイテンシ（遅延時間）の課題を光回線が緩和

　従来、データセンター（DC）の立地可能地域はノード間通信で許容可能な遅延時間（レイテンシ）によって制限されていた。物理的な距離がレイテンシを大きく左右しており、特に電気回線では制約が厳しい。このため、IX（インターネットエクスチェンジ）近接性および低遅延を重視する用途では、需要地（企業顧客）に近い「都市型データセンター」が主流とならざるを得なかった。

光回線の採用によるデータセンター（DC）設置可能地域の拡大［クリックで拡大］ 出所：JEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会

　しかし近年は、光ベース通信技術の高度化によって物理的な距離とレイテンシの相関関係は緩和されつつある。特にNTTによるIOWN（アイオン：Innovative Optical and Wireless Network）構想の中核であるAPN（All-Photonics Network）は、電気変換を極めて少なくしたエンドツーエンドの光伝送によって遅延とジッタを低減している。この結果、地理的な制約は緩和されてきた。

APN（All-Photonics Network）のロードマップ［クリックで拡大］ 出所：JEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会

　また光ベース通信技術の高度化は、通信システムにおける消費電力の低減に寄与する。さらに、ノード間通信だけでなく計算処理（コンピューティング）におけるデータ移動をも光化する「光電融合」により、データセンターの消費電力（計算能力当たり）を大きく削減できるようになる。

（次回に続く）

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