太陽光発電協会(JPEA)は2010年2月10日、国内メーカーが2009年1月〜12月に出荷した太陽電池セルと同モジュールの総数などの統計を発表した(図1)。合わせて2009年第3四半期の出荷統計も発表した。
国内生産量と輸入量、輸出量を合計したセル・モジュールの通年の総出荷量は138万7025kWであり、対前年比20.5%増となった。
太陽電池で発電した電力を従来の2倍の価格(48円/kWh)で電力会社が買い取る「太陽光発電の新たな買取制度」(2009年11月1日開始)が国内市場の伸びに寄与した。通年の国内出荷量は前年比215%の48万3960kWに達し、過去最高値を達成した2005年度の出荷量を大きく超えた。
国内出荷量を用途別に見ると、住宅用が42万9075kWと全体の88.7%を占めている。伸び率は国内出荷量よりも高く、前年比229%である。住宅用出荷量を平均的な住宅の消費電力(約3kW)ごとに振り分けたとすると、約14万3000戸分に相当する。
材料別の出荷量を見ると、Si(シリコン)多結晶のシェアが53.0%、Si単結晶が34.5%、Si薄膜が10.4%、化合物系などそのほかが2.1%である。
調査対象となったのは以下の22社。旭硝子ビル建材エンジニアリング、サンテックパワージャパン、カネカ、カワサキプラントシステムズ、京セラ、Q-cellsジャパン、グリーンテック、クリーンベンチャー21、神戸製鋼所、三洋電機、シャープ、昭和シェルソーラー、ショット日本、積水化学工業、富士電機システムズ、フジプレアム、本田技研工業、パナソニック電工、ミサワホーム、三菱電機、三菱重工業、YOCASOL。
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