IoT機器のセキュリティはハードウェアが鍵に：「embedded world 2016」（1/2 ページ）

ドイツ ニュルンベルクで開催された「embedded world 2016」（2016年2月23〜25日）において、Infineon Technologies（以下、Infineon）が訴求したのは、IoT（モノのインターネット）機器にいかにセキュリティ機能を搭載するかについてだった。

[村尾麻悠子，EE Times Japan]

Infineon Technologiesのブース（クリックで拡大）

　InfineonのPlatform Security CCS PFS - Chip Card & Securityでシニアマネジャープロダクトマーケティングを務めるTimo Grassmann氏は、「IoTの世界では、セキュリティがこれまでより一層、重要になってきている」と話す。「さまざまなモノがインターネットにつながることで、新しい価値を生み出しているのは事実だが、IoTが息の長い市場となるためには、強固なセキュリティ技術が欠かせない」（同氏）。

　セキュリティ技術についてInfineonが注力するのは、「スマートカー」「スマートホーム」「インダストリー4.0」「ICT（情報通信技術）」の4つである。これら4分野向けにInfineonが提供するセキュリティチップが「OPTIGA」である。OPTIGAには、偽造品を判別し正規品と判断するための認証チップである「OPTIGA Trust」ファミリーと、暗号鍵をプロセッサなどとは別個に埋め込むための専用セキュリティチップ「OPTIGA TPM（Trusted Platform Module）」ファミリーがある。OPTIGA TPMは、マイクロソフトの最新のタブレット端末「Surface Pro 4」などに採用されている。

Infineon TechnologiesのTimo Grassmann氏

　Grassmann氏は、OPTIGAが、ハードウェアベースのセキュリティ技術であることを何度も強調した。「2015年に明らかになったJeep Cherokee（ジープ・チェロキー）のハッキング実験^＊）は、IoT業界において大きな話題となり、セキュリティへの懸念が高まる要因となった。このハッキング実験からも分かるように、セキュリティ機能をソフトウェアだけで実現するのは不十分である。さらに、ハードウェアであれば、どのような機器にも実装できる」（同氏）。

＊）関連記事：Jeepのハッキング問題、ネットの脆弱性が深刻に

　Infineonは、30年近くにわたり、ハードウェアベースのセキュリティ技術を提供してきた。2015年会計年度におけるInfineonの売上高は57億9500万ユーロ（旧International Rectifierの売上高を含む）で、セキュリティ技術関連（「Chip Card & Security」）の売上高は6億6600万ユーロである。

Infineonの2015年会計年度の売上高と、セグメント別の売上高（クリックで拡大） 出典：Infineon

　embedded world 2016では、OPTIGA Trust／OPTIGA TPMのデモも披露された。

左＝「OPTIGA Trust」のデモ。工場内で使われるI／OモジュールにOPTIGA Trustを搭載することで、I／Oモジュールが正しいかどうかを判別する。「インダストリー4.0では、製造に関するデータの盗難や改ざんを防ぐために、このようなセキュリティが不可欠になる」（Grassmann氏）／右＝「OPTIGA TPM」のデモ。ルーター間で安全に通信できるチャンネルを構築し、暗号化されたデータをやりとりしている（クリックで拡大）