矢野経済研究所は、国内の照明市場を調査した。2020年の一般用途照明市場(メーカー出荷金額ベース)は、コロナ禍による経済環境の悪化などにより、前年比11.0%減の8758億円を見込む。
矢野経済研究所は2021年1月、国内の照明市場を調査し、その結果を発表した。2020年の一般用途照明市場(メーカー出荷金額ベース)は、コロナ禍による経済環境の悪化などにより、前年比11.0%減の8758億円を見込む。
今回の調査は、LEDや白熱灯、蛍光灯、高圧放電灯などを光源とする一般用途の照明器具やランプを対象とした。自動車や産業機器に組み込まれる照明は含まれていない。調査期間は2020年10〜12月。
一般用途照明市場の中で、これまで需要をけん引してきたのはLED照明(LED照明器具とLEDランプを合算)である。ところが、LED照明も厳しい状況となってきた。年間出荷ベースでLED化率は既に100%近いレベルとなっており、数量面での拡大は期待できず、価格競争も一段と厳しくなると予測した。
この結果、LED照明市場も2019年にはついにマイナス成長へと転じた。2020年見込みは前年比8.7%減の7752億円である。2021年も同1.6%減の7629億円と予測した。2022年にはいったん伸び率がプラスに転じるものの、それ以降は再び減少傾向にあり、2025年は7387億円となる見通し。
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