実装技術ロードマップの対象範囲と前版（2024年度版）との違い：福田昭のデバイス通信（518） 2026年度版実装技術ロードマップ（1）（1/2 ページ）

電子情報技術産業協会（JEITA）が発行した「2026年度版　実装技術ロードマップ」の概要を紹介するシリーズ。今回は、国産技術の競争力や、前版（2024年度版）との比較などを取り上げる。

[福田昭，EE Times Japan]

回路素子やパッケージ、モジュール、電子機器などがロードマップの対象

　本コラムの前回でご報告したように、電子情報技術産業協会（JEITA）が500ページ超えの大著「実装技術ロードマップ」を2年振りに更新し、「2026年度版　実装技術ロードマップ」を発行するとともに2026年6月9日に完成報告会（注：報告会の撮影および録音は禁止）を開催した。

　本コラムではこのほど、ロードマップの策定を担当したJEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会（JJTRC：Japan Jisso Technology Roadmap Council）のご協力を得て、前回の2024年度版に続いて今回の2026年度版も概要をご紹介できるようになった。この場を借りて同委員会の皆さまに深く感謝したい。なおご紹介するスライドは、2026年6月9日に開催された完成報告会においてロードマップの概要説明に使用されたものの抜粋となっている。このためロードマップ本体とは表記が一部、異なっていることがある。あらかじめご了承されたい。

「2026年度版　実装技術ロードマップ」の目次。JEITAのウエブサイト（ロードマップの購入ページ）から抜粋したもの［クリックで拡大］

　始めにご報告するのは、ロードマップ本体では「第1章　総則」および「1.1　はじめに」に相当する部分である。6月9日の完成報告会では開始冒頭に「はじめに（第1章　総則）」と題して説明があった。

「2026年度版　実装技術ロードマップ完成報告会」の冒頭スライド［クリックで拡大］ 出所：JEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会

　本コラムの前回で報告したように、「実装技術ロードマップ」の沿革がまず説明された。最初のロードマップは1999年に刊行された「1999年度版（初版）」である。その後は2年ごとに更新版が発行されてきた。途中、2020年のコロナ禍によって「2019年度版（第11版）」の次は3年後の「2022年度版（第12版）」に更新が遅れたものの、以降は2年ごとの更新版発行を維持してきた。そして最新版が、この6月に発行された「2026年度版（第14版）」となる。

「実装技術ロードマップ（JJTR：Japan Jisso Technology Roadmap）」の変遷［クリックで拡大］ 出所：JEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会

　次に実装製品の分類（アイデアから素子、パッケージ、モジュール、電子機器、システムまで）と、「実装技術ロードマップ（JJTRC）」が対象とする範囲が示された。JJTRCは回路素子（半導体ベアチップや受動部品など）、半導体パッケージ、電子モジュール、電子機器（ボード）を対象とする。アイデア（知的財産）とシステムは対象外である。

実装製品の分類と、実装技術ロードマップ（JJTRC）の対象範囲 ［クリックで拡大］ 出所：JEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会