5Gの商用化は2022年以降、けん引役はIoTに：世界の通信事業者58社に聞いた（2/3 ページ）

[Jessica Lipsky，EE Times]

5Gはアジアがけん引

　調査対象となった通信事業者の71％は、アジアが5Gの開発と展開をリードすると見込んでいる。一方、北米と欧州がリードすると回答したのはそれぞれ52％と45％だった。とはいえ、各事業者の回答は地理的要素によるところが大きい。つまり、事業者の多くは自国がけん引していると考えるからだ。

「5Gの導入はどの地域がけん引すると思うか」。北米、欧州、アジアの各地域に尋ねた。アジアの通信事業者は「アジア」、北米の事業者は「北米」と答えている傾向がみられる（クリックで拡大） 出典：TIA

　NTTドコモは、2020年の東京オリンピックに合わせて5Gを初めて商用化する計画だ。同社は、マクロセル内にスモールセルを配置する方式「ファントムセル」の開発を進めている。韓国では、SK Telecomなどの主要な通信事業者が2018年に平昌（ピョンチャン）で開催される冬季オリンピックで、5Gを試験的に導入する計画だ。

　国や地域を問わず、調査対象となった通信事業者の3分の1は、「自社が2021年までに5Gの商業サービスを立ち上げる」とみている他、そのうちの多くは「完全な商業サービスの開始は2022年以降になる」と見込んでいる。それまでは開発や実証実験に引き続き注力していくだろう。

5Gの各段階が始まる時期の予測 出典：TIA

	2015〜2018年	2019〜2021年	2022〜2025年	2025年以降
技術開発	77.2％	19.3％	1.8％	1.8％
実験室での試験導入	58.2％	32.7％	9.1％	0.0％
フィールドでの試験導入	23.6％	58.2％	14.5％	3.6％
商用化が一部開始	10.7％	60.7％	23.2％	5.4％
最初の商用化	1.8％	55.4％	32.1％	10.7％
商用化が完全に開始	0.0％	30.9％	43.6％	25.5％
「最初の商用化」が2019〜2021年に始まると考えている通信事業者（調査対象者）の割合が「55.4％」のようにみる。半数に近い通信事業者が、5Gの完全な商用化は2022〜2025年とみていることが分かる