富士経済は、HV、PHV、EVの世界市場を調査し、その結果を発表した。中でもEVの市場規模は2035年に5651万台と予測、新車販売台数全体の半数以上を占める見通しとなった。
富士経済は2022年8月、HV(ハイブリッド自動車)、PHV(プラグインハイブリッド自動車)、EV(電気自動車)の世界市場(乗用車・新車販売台数)を調査し、その結果を発表した。中でもEVの市場規模は2035年に5651万台と予測、新車販売台数全体の半数以上を占める見通しとなった。
今回の市場調査はHVやPHV、EVに加え、FCV(燃料電池自動車)、48VマイルドHV、内燃車および、これらの関連部品(駆動用モーター・ジェネレーター、インバーター、パワー半導体、駆動用バッテリーなど)16品目を対象に行った。このうち、HV、PHV、EVの世界市場について、2021年実績と2035年予測を公表した。調査期間は2022年2〜6月。
HV、PHV、EVの世界市場は、2021年に合計で1044万台となった。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行などから関連する部品や半導体不足が生じたものの、新車販売台数は増加した。全新車販売台数のうち、HV、PHV、EVの比率が13.9%を占めた。前年に比べて5.0ポイントの上昇となる。
2030年にはEVの比率が内燃車を上回り、2035年にはEVが新車販売台数の57.1%を占め、乗用車の主役になる見通しである。HV、PHV、EV合計の世界市場は2035年に7970万台規模と予測した。
2021年のHV市場は387万台となった。日系自動車メーカー製が8割強を占めた。2035年は1536万台と予測した。現時点では需要の中心は日本や北米市場だが、他の地域でも2026年までは内燃車からの買い替えが進む見通しである。ただ、それ以降は生産がEVに移行するとみている。
2021年のPHV市場は188万台で、欧州や中国の自動車メーカーが約8割を占めている。2030年までは市場も拡大するが、それ以降はEVに移行しPHV市場は減少する見通し。2035年の市場規模は783万台と予測した。
EV市場は、カーボンニュートラルの実現に向けて市場が拡大する。800V充電車の登場や異業種からのEV参入なども需要を後押しする。2021年のEV新車販売台数は469万台となった。このうち中国が268万台で、欧州の2倍以上の台数である。
さらに中国では安価なエントリーモデルの増加や、800V系超急速充電への対応、1000kmを超える航続距離を可能にするEVの登場などが期待されている。日本では、HVから段階的にEVへの切り替えが進む見通しで、2035年には154万台を見込む。全世界では2035年に5651万台と予測した。
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