ペロブスカイト太陽電池と鉛蓄電池で電力の「地産地消」を促す：テクニカルショウヨコハマ2024（2/2 ページ）

[半田翔希，EE Times Japan]

鉛蓄電池システム「soldam」を初公開

　マクニカのブースでは、鉛蓄電池システム「soldam」が初めて展示された。

　soldamは、1個1.2kWhの鉛蓄電池を6個組み合わせた7.2kWhの鉛蓄電池システムだ。一般的なリチウムイオン蓄電池に比べて約3分の1の価格（約30〜40万円）で、同程度の蓄電容量を持つ。全体の重量は300kgで、鉛蓄電池単体（1個）では45kgだ。ペロブスカイト太陽電池の他、既存の太陽光発電システムにも対応する。2024年4月から一部の顧客向けに販売を開始し、2024年後半からは本格量産／一般販売を予定している。

鉛蓄電池システム「soldam」［クリックで拡大］

　太陽光発電や鉛蓄電池（soldam）の状況は、マクニカのエネルギー管理システム 「Kisense（キーセンス）」を活用して遠隔監視が可能だ。soldamの耐久年数は10〜15年で、蓄電池の交換は高い蓄電効率を維持できる5年を目安に行えばよいという。

　鉛蓄電池の特長について、soldamで使用する鉛蓄電池の開発を手掛けるサーキュラー蓄電ソリューション 社長の上岡功幸氏は「鉛蓄電池は100％リサイクルできるため、使用後に何度でも新しい鉛蓄電池として再利用できる。リチウムイオン蓄電池と異なり、発火などの心配がないため安全性も高い」と説明した。

左から、マクニカ 社長兼CEOの原一将氏、サーキュラー蓄電ソリューション 社長の上岡功幸氏［クリックで拡大］

　家庭用の太陽光発電設備は、2009年に始まった「固定価格買取制度（FIT制度）」により、大幅に導入が進んだ。FIT制度とは、事業者や個人が再生可能エネルギーで発電した電力を、一定の期間（家庭用太陽光は10年間）、一定の価格で電力会社が買い取ることを国が約束した制度だ。

　2019年以降は、固定価格での買い取り開始から10年間を経過して買取期間が満了する「卒FIT」を迎えた発電設備が増えている。卒FIT後は、電力会社への売電を継続するか、完全自家消費に切り替えるかなどを、太陽光発電設備の所有者が自身で判断することになる。経済産業省 資源エネルギー庁の発表（2019年）によれば、卒FITとなる発電設備は、2019年11月／12月だけで約53万件、2023年までに累積で約165万件に達する見込みだ。

　マクニカ担当者は「soldamの主なターゲットは、卒FITとなる太陽光発電設備を保有する人だ」と説明した。