アルプスアルパインは東京大学の研究グループと、トポロジカル材料を用いた磁気センサーの開発を始めた。両者の技術や人材を融合することで、従来に比べ1000倍以上の磁気分解能を持つ磁気センサーの開発が可能とみている。
アルプスアルパインは2025年3月、東京大学大学院理学系研究科物理学専攻の中辻知教授らによる研究グループと、トポロジカル材料を用いた磁気センサーの開発を始めたと発表した。両者の技術や人材を融合することで、従来に比べ1000倍以上の磁気分解能を持つ磁気センサーの開発が可能とみている。
アルプスアルパインは、2025年4月より始まる第3次中期経営計画の中で、センサー領域への戦略投資を計画。中でも磁気センサーは、車載やスマートフォン、産業ロボット、医療機器など幅広い分野で活用されている。調査会社のデータによれば、世界の市場規模も2023年の42億米ドルに対し、2032年までには78億米ドル規模に達すると予測されている。
アルプスアルパインはこれまで、磁気分解能が800pTレベルの磁気センサーを開発してきた。これに対し、東京大学が研究しているトポロジカル磁性体を用いれば、分解能を従来品の1000倍以上にできる可能性があるという。これが実現できれば、これまで検出できなかった微小な磁場を測定できるため、潜在的な不良を検知したり、病気を早期発見したりできる。
そこで今回、社会連携講座「トポロジカル量子センシング」を2025年2月に設置。常温で世界最高レベルの磁気分解能を持ち、小型化が可能な磁気センサーの研究に取り組む。研究成果は磁気センサーだけでなく、スピントロニクスデバイスへの応用も期待できるという。活動期間は2024年11月〜2029年10月末までの5年間。
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