図研が設計段階から徹底できるEOL対策サービス：カタログ落ち情報から推奨部品選定まで（3/4 ページ）

[竹本達哉，EE Times Japan]

2〜3割が、カタログ落ちという事実

　これまでジェイチップコンサルティングが、このカタログ落ちを元にしたEOL情報の提供を行った結果、「顧客の部品リストの2〜3割が、カタログ落ちの近い将来EOLとなる製品に該当した。そしてある顧客では、年間200件程度生じていたEOLに伴う設計変更案件が150件程度にまで削減された」（大沢氏）という。

　ただ、カタログ落ち情報だけでは、EOL対策は万全とはならない。そこで、図研が提供を始めたのが「代替品」「推奨部品」の調査、情報提供だ。

「部品情報メンテナンスサービス」と呼ぶ総合的なEOL対策支援サービスの対象範囲 （クリックで拡大） 出典：図研

　あらかじめ、代替品を把握することにより、EOLが生じた場合でも、大きな負担なくスムーズに部品を切り替えられる。なによりも、カタログ落ち、EOLとならない製品を推奨部品として使用していれば、EOLに悩まされることはない。こうした中長期的なEOL対策を無理なく実施できるサービスを構築し、提供を始めた。

元エンジニアが基準に従い、“使える代替品”を選定

　代替品の調査は、代替経験の多いJ-チップコンサルティングの元大手電機メーカー設計者が担当。顧客側の「外形」「電源電圧」「入力電流」などの優先スペックの順序や、調達メーカーなどの基準に従い、国内外のメーカー製品から代替品候補を2つほど選定し、仕様の差異などを明示しながら提供するサービス。既に、調査済みの代替品情報が2万件ほど有している他、顧客要求に応じ、調査を実施する。

代替品調査サービスの概要 （クリックで拡大） 出典：図研