図研が設計段階から徹底できるEOL対策サービス：カタログ落ち情報から推奨部品選定まで（4/4 ページ）

[竹本達哉，EE Times Japan]

EOLリスクの低い「推奨部品」を選定

　そして、推奨部品の選定サービスは、カタログ落ち情報や代替品情報などさまざまな情報を総合して、「推奨部品」「一般部品」「非推奨部品」を決定し、情報提供するというものだ。推奨、非推奨の決定は、まず、EOLの時期が迫っているか、そうでないかというトレンドを4つのランクで振り分ける。EOL品はDランク、カタログ落ちや新モデルが発売された世代遅れ品がCランクで、原則「非推奨」となる。現行品がBランク、新製品がAランクとなり、このAランク、Bランクから「推奨部品」を選ぶ。「推奨部品」とする基準は、同一スペックのもの、それに準じる部品が他のサプライヤーから発売されているかどうかで決定する。

推奨部品選定支援サービスの概要 （クリックで拡大） 出典：図研

他社の「採用具合」も提供

　さらに、この推奨/非推奨情報に加えて、この推奨部品の選定サービスを利用している顧客のうち何社が、その部品を「推奨」「一般」「非推奨」のどこに位置付けているか、という情報も提供する。「例えば、『現行品ながら代替品がなく“一般部品”扱いだが、他のユーザー2社が“推奨部品”に選定しているので、使用しても問題は少ないだろう』というように、客観的な判断材料として活用できる」（大沢氏）という。「このサービスが普及し、多くの企業間で、推奨、非推奨を統一していければ、EOL自体が減り、サプライヤー、ユーザー双方にとって大きなメリットをもたらすだろう」（大沢氏）との期待も寄せる。

　電気PDM/CADシステムベンダーである図研は、こうした部品メンテナンス情報を、電気PDMシステム「DS-2」と連携、活用できるように整備。DS-2は、同社のCADシステム「CRシリーズ」とも連動。CAD上で基板設計者が、非推奨部品を使用した場合、CADが警告を発するといった活用が可能になる。「設計段階から、EOLリスクのある部品の採用を抑制でき、対策を徹底できる」（大沢氏）と語る。

　部品メンテナンス情報サービスの提供価格は、カタログ落ち/EOL調査（1万点まで）が月額36万円、代替品調査（日系メーカー/40点まで）が月額24万円、推奨部品選定支援が年間250万円（対象は7製品ジャンル）となっており、別途、部品データベースのクレンジングサービスなども提供する。