最大30m潜り水中の風景を撮れる潜水ドローン : 水中の美しい景色をVR体験
中国のPowerVisionが潜水ドローン「PowerRay」を発表した。PowerRayは水中深くまで潜り、撮影した映像をVR(バーチャルリアリティ)ゴーグル経由で見せてくれる。釣りに役立つ機能もいくつか搭載。開発に当たっては、技術的に苦労した点もあったという。
サンゴ礁など海中のきれいな風景を、ボートやヨットに乗ったまま拝める時代がやってきた――。中国のPowerVisionは2017年5月16日、海や湖の中をスイスイ泳いで駆け回り、撮影した映像をリアルタイムで見せてくれる潜水ドローン「PowerRay」の発表会を開催した。
会場ではPowerRayが水中を移動している様子を実演した
PowerRayは、販売価格約17〜22万円のコンシュマー向け潜水ドローンだ。最大で水深30mの水圧に耐えられ、4k解像度95°の広角カメラで水中を連続撮影できるばかりか、4Kで25フレーム/秒の動画撮影も可能だ。付属のVR(バーチャルリアリティ)ゴーグルと組み合わせて使えば、まるで自分で素潜りして見ているかのように、水中の景色をリアルに体験できる。
実際に海底を泳いでいるかのように感じられる
PowerVision最高経営責任者のWally Zheng(ウォーリー・ヅェン)氏
PowerVisionの最高経営責任者であるWally Zheng(ウォーリー・ヅェン)氏は発表会で、水中を仮想的に散策したい人だけでなく、釣り人もPowerRay販売のターゲットだと語った。PowerRayには、魚群誘導灯、魚群音波探知機(ソナー)、釣り餌投下機など、釣りに役立つ機能がいくつか備わっている。これらの機能とVRゴーグルを併用すれば、魚がいるかどうかを自分の目で確認して、餌を理想的な場所にリリースすることができる。Wally Zheng氏は、「PowerRayを市場投入することで、釣り愛好家の多い日本で革命を起こす」と自信を見せた。
PowerRayのソナー
魚群、水深、水中温度、魚群探知機の充電残高などの情報は、スマートフォンなどのアプリで確認できるようになっている。操縦は有線だが、ケーブルは50〜70mと長めだ。Wally Zheng氏に有線の理由を問うと、「操作を無線で行うことは難しくないが、水中から画像や映像を転送するとなると、結局のところ有線でつなぐ必要がある」と答えた。
スマートフォンなどのアプリで情報の確認が可能
Wally Zheng氏によると、PowerRayを開発するに当たって技術的に工夫したところは、(1)ドローンが水中でバランスを取れるようにすること、(2)水深30mの水圧に耐えられるようにすること、(3)リアルタイムの画像転送と防水を両立することだった。
特に苦労したのは(1)だったそうだ。水中でバランスを崩さずにドローンを移動させるには、ドローンが水と同程度の重さにならなければならなかった。そのため、外装だけでなく回路やケーブルまで緻密に計算し、機体の計量化を図ったという。
“CPU大国への道”を突き進む中国、ドローン分解で見えた懸念
中国DJIのドローン「Phantom 4」には、28個ものCPUが搭載されている。CPUの開発で先行するのは依然として米国だが、それを最も明確に追っているのは中国だ。だが分解を進めるにつれ、「搭載するCPUの数を増やす」方法が、機器の進化として、果たして正しい方向なのだろうかという疑問が頭をよぎる。
GPS不要の自律飛行システム搭載ドローン「PF1」
自律制御システム研究所(ACSL)は「テクノフロンティア2017」で、国内で唯一完全に自社開発したというオートパイロットシステムを搭載したドローン「PF1」を公開した。PF1は、独自の位置情報取得システムなど、さまざまな技術を実装。これにより、産業用途に必要な安全で安定した自律飛行を実現している。
見通し外の位置にいるドローンの制御が可能に
情報通信研究機構(NICT)は「テクノフロンティア2017」で、障害物を迂回してドローンに電波を届けるマルチホップ無線通信システム「タフワイヤレス」と、ドローン間位置情報共有システム「ドローンマッパー」を発表した。前者は、発信地から見て見通し外の場所にいるドローンを制御するためのシステム。後者は、ドローン同士の衝突を防止するためのシステムだ。
悪質なドローン見つけ、制御不能に追いやる技術
ローデ・シュワルツは、2016年9月にドローンの検知/監視/対策できるソリューション「ARDRONIS」を国内で展開する。ARDRONISはアンテナやレシーバーで構成され、ドローンを検知するだけでなく、操縦者の居場所を方位で特定し、電波にノイズを付加する「ジャミング」を行うことで制御不能にできる。しかし、同社によると、国内でジャミングは利用できないという。
NEDO理事長が語る、2017年度に注力する3つのこと
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、2017年度の事業における注目点を説明した。「人工知能」「ロボット・ドローン」「中小・ベンチャー支援」の3つとなる。
60〜200Wワイヤレス給電の実現へ、新WGが発足
「Wireless Power Consortium(WPC)」会長のMenno Treffers氏は2016年4月、東京都内でワイヤレス給電規格「Qi」のロードマップを説明した。最大受電電力15Wの急速充電が可能になる仕様に加えて、60〜200Wの実現に向けた新しいワーキンググループが発足されたと発表した。
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