次世代太陽電池市場、2030年に4563億円規模へ：富士経済が調査

富士経済は、ペロブスカイト（PSC）や色素増感（DSC）、有機薄膜（OPV）、ガリウムヒ素（GaAs）といった次世代太陽電池の世界市場を調査し、その結果を発表した。

[馬本隆綱，EE Times Japan]

価格競争力を高めていくことが重要

　富士経済は2020年3月、ペロブスカイト（PSC）や色素増感（DSC）、有機薄膜（OPV）、ガリウムヒ素（GaAs）といった次世代太陽電池の世界市場を調査し、その結果を発表した。これによると、対象となる次世代太陽電池の世界市場は、2019年見込みの6億円に対し、2030年は4563億円に拡大すると予測した。

　調査は、次世代太陽電池を既に商用化しているか、商用化にめどを付けた国内外企業23社を対象に実施。開発の現状やロードマップ、用途開拓の動向などを、専門調査員がヒアリングした。調査期間は2019年11〜12月。

　この結果、結晶シリコンやCIS（銅、インジウム、セレン）／CIGS（銅、インジウム、ガリウム、セレン）、CdTe（カドニウム、テルル）を原料とする既存の太陽電池市場は、2019年見込みが4兆1730億円となった。これに対し、次世代太陽電池の市場規模は6億円を見込んでいる。

　2030年には、各種次世代太陽電池の商用化と用途拡大により、既存の太陽電池市場に対し、ほぼ1割の市場規模を占めると予測した。ただ、既存太陽電池からの代替を加速するには、次世代太陽電池の価格競争力を高めていくことが重要になるという。

次世代太陽電池の世界市場 出典：富士経済

　導入事例はまだ少ないが、次世代太陽電池の商用化は進んでいる。DSCは、IoT（モノのインターネット）の進展などから、通信・センサー用電源として採用が始まった。OPVに比べて、耐久性や発電性に優れている点が評価されているという。市場では蓄電池やその他環境発電との競合が想定されるが、DSCには「屋内外で使用可能」「一定の光量で常時発電が可能」「発電性能が高い」といった強みがある。

　OPVは、主に建材一体型太陽電池（BIPV）としての導入が進む。半透明でも一定の発電量が得られ、「壁面設置が可能」「高温／高緯度地域に適している」といった特長を持つ。

　PSCは、現行結晶シリコン太陽電池の発電性能を上回るとの見通しから、開発に取り組む企業も増えている。特に中国と欧州の企業が開発で先行しており、2020年から商用化が始まるとみられている。ただ、現状では耐久性や毒性などに対する課題も抱えているという。

　GaAsは、人工衛星や砂漠・乾燥地で用いられる集光型太陽光発電システム（CPV）に長年使用されてきた。コストが比較的高く有害物質を含むことから、2019年の市場はほとんどなかった。しかし、他の太陽電池に比べ変換効率が高く、面積当たりの出力が大きいこともあり、今後は自動車や無人飛行機（UAV）の用途で市場拡大が期待できると分析している。