英国の調査会社Omdiaは2022年10月、世界半導体市場が2022年下半期(7〜12月)から2023年上半期(1〜6月)にかけて、調整期間を迎える見通しを明らかにした。2020年4月から2022年3月まで8四半期連続して伸長した期間が終わることになる。
英国の調査会社Omdiaは2022年10月、世界半導体市場が2022年下半期(7〜12月)から2023年上半期(1〜6月)にかけて調整期間を迎えるとの見通しを明らかにした。2020年4月から2022年3月まで8四半期連続して伸長した期間が終わることになる。
世界半導体市場は、在宅ワークやリモート授業などコロナ特需もあり、四半期ごとの売上高は連続で伸長し、その連続期間は過去最長を記録した。ところが、2022年第2四半期(4〜6月)の半導体売上高は1581億米ドルになり、同第1四半期(1〜3月)に比べて1.9%減少した。また、同第3四半期(7〜9月)も連続して売上高の伸び率は鈍化し、市場の縮小傾向は現在も続いているという。
半導体市場が落ち込んでいる要因としてOmdiaは、「第1四半期のマイクロプロセッサ(MPU)売上高の減少(13%減)と、Intelの2022年第2四半期の業績悪化によるものが大きい」と分析している。この低下は、半導体市場の10%以上に相当するという。
もう1つの要因として「米ドル高」の影響を挙げた。外貨建てで売上高を報告する企業の中には、米ドルへの転換によって減収になった企業もある。
大手半導体企業の業績を分析した。IntelとNVIDIAは、2022年第2四半期の業績が合計37億米ドルの減収であった。また、上位10社の中ではQualcommが減収になった。メモリ売上高は、第2四半期も1%の増加になった。この結果、企業別ではSamsungがIntelを抜き、売上高トップの半導体企業になったとしている。
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