鳥取工場の液晶パネル生産を25年3月に終了、JDI:需要増の見込み薄く
ジャパンディスプレイ(JDI)が、鳥取工場での第4世代液晶パネル生産を2025年3月に終了する。生産終了後、同工場は戦略拠点として事業を継続する予定だ。
ジャパンディスプレイ(以下、JDI)は2023年8月2日、同社の鳥取工場(鳥取県鳥取市)における液晶パネルの生産を2025年3月に終了すると発表した。鳥取工場では、アモルファスシリコン(a-Si)技術に対応した第4世代(ガラス基板のサイズは680mm×880mm)の液晶パネル生産ラインで車載用製品の製造を行っている。
生産終了後は、同工場内にあるAutoTech事業部の開発、設計、品質保証等の機能を生かし、車載事業の拡大/発展に向けた戦略拠点として事業を継続する予定だ。所属する約500人の従業員については、雇用を維持し、同拠点または他拠点への配置転換などを予定している。
JDI 鳥取工場の外観 出所:JDI
同社は、生産中止の理由について「a-Si技術は既に成熟した技術のため、他社が採用する低温ポリシリコン(LTPS)技術に比べて今後の高性能化の見込みが薄く、年々需要が減少している」ことを挙げる。車載分野で使用される液晶パネルの大型化が進む中、JDI 茂原工場(千葉県茂原市)の第6世代(1500mm×1850mm)の生産ラインに比べ、生産性や価格競争力の面で劣るとも言及。鳥取工場の生産終了で収益力の向上を図る。
- JDI、SCKへの東浦工場建屋譲渡で最終合意
ジャパンディスプレイ(JDI)は、2023年3月10日開催の取締役会で、東浦工場(愛知県知多郡)の建屋および付帯設備を、ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング(SCK)に譲渡することを決め、SCKと最終契約を結んだ。2024年4月1日に物件を引き渡す予定。
- JDIと中国HKC、グローバル戦略パートナーに
ジャパンディスプレイ(JDI)は2023年4月7日付けで、ディスプレイメーカー大手の中国・惠科股份(HKC)と戦略提携覚書(以下、MOU)を交わした。2023年6月にも最終合意の予定。両社はグローバル戦略パートナーとして、次世代OLEDディスプレイ技術の推進と工場建設などに取り組む計画である。
- JDIの22年度決算は258億の赤字、モバイルからは撤退
ジャパンディスプレイの2022年度通期業績は、ノンモバイルでの民生機器需要の減少や、モバイルなど不採算事業からの撤退の影響もあり、4期連続の減収減益となった。2023年度も赤字を見込んでいる。
- “透明な”液晶メタサーフェス反射板を開発、JDI
ジャパンディスプレイは、5Gの本格展開に向け、5Gミリ波(28GHz帯)対応の透明な液晶メタサーフェス反射板を開発した。これにより、窓ガラスや広告媒体上など、反射板設置の自由度が大幅に向上する。
- 映像の「奥行き」をカメラ1台で判別、JDI
ジャパンディスプレイは、「Smart Sensing/無人化ソリューション展」(2023年5月31日〜6月2日)に出展し、同社の液晶パネル技術を活用した3次元撮影技術やホバーセンサー技術を用いた非接触タッチパネルなどを展示した。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.