矢野経済研究所は、日本と韓国、台湾における高機能フィルム市場を調査し、2025年までの需要(メーカー出荷数量)予測を発表した。2022年に大きく落ち込んだ需要が、2021年レベルまで回復するのは2024〜2025年となる見通し。
矢野経済研究所は2023年8月、日本と韓国、台湾における高機能フィルム市場を調査し、2025年までの需要(メーカー出荷数量)予測を発表した。2022年に大きく落ち込んだ需要が、2021年レベルまで回復するのは2024〜2025年となる見通し。
今回調査した高機能フィルムは、ディスプレイ・光学、電気・電子、一般産業用のベースフィルムおよび加工フィルム。具体的には、PETフィルム、PIフィルム(着色フィルム、透明フィルム)、MLCCリリースフィルム、リサイクルフィルムなどである。調査期間は2023年4〜7月。
日本と韓国、台湾における高機能フィルム市場は、コロナ禍の巣ごもり特需の反動もあって、2022年は大幅に縮小した。2022年5月ごろからスマートフォンやTVメーカーが在庫調整や生産調整など行ったことが大きく影響した。
2021年の出荷数量実績を100%とした場合、2022年は約70〜80%に落ち込んだ。2023年になると、セットメーカーの生産調整なども一段落し、高機能フィルム市場はプラス成長に転じた。しかし、V字回復までは期待できないという。
2024年の主な製品別出荷数量予測では、2021年実績を100%とした場合、PIフィルムは107.2%となるが、それ以外の製品は2021年水準まで回復しない見通しだ。2025年になると、PIフィルムの120.2%を筆頭に、MLCCリリースフィルムや一般産業用PETフィルムも2021年実績レベルを上回ると予測されているが、光学用PETフィルムは水面下のままである。
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