2023年の印象的な出来事を「数字」で見てみよう：クイズで振り返る2023年のエレクトロニクス業界＜第3問＞（2/2 ページ）

[EE Times Japan]

答え

（1）「ChatGPT」の週間アクティブユーザー数（2023年12月時点）は、1億人とされています。

　2022年11月に登場するやいなや、瞬く間に世界を席巻した「ChatGPT」。仕事／ビジネスでどう活用すべきかという“ハウツー本”も既に多数出版されています。Tech Crunchの記事などによれば、OpenAIのCEOであるSam Altman氏は、2023年11月に米国で開催された開発者向けカンファレンスで、ChatGPTの週間アクティブユーザー数が1億人だと公表しました。

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（2）生成AIの世界需要、2030年には2110億米ドルになると予測されています。

　ChatGPTの登場で、一気に注目度が高まった生成AI。電子情報技術産業協会（JEITA）が2023年12月に発表した、生成AIの世界需要額見通しによると、2030年には2110億米ドルと予測されています。これは、2023年に比べて約20倍の規模になります。日本市場も、現在に比べて15倍の1兆7774億円になるとみられています。

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（3）2023年の半導体製造装置の世界販売額（予測値）は、ちょうど1000億米ドルに達するとみられています。

　SEMIが12月に発表した予測によれば、2023年の半導体製造装置（新品）の世界販売額は、1000億米ドルに達するとされています。過去最高だった2022年の1074億米ドルからは減少しますが、2024年には回復基調になるとみられています。SEMIの発表は、新品の製造装置についてですが、レガシーの製造装置に焦点を当ててビジネスを行う企業も登場しています。今後、注目度が高まるかもしれません。

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（4）「A17 Pro」に搭載されているトランジスタ数は、約190億個です。

　前世代の「A16 Bionic」では約160億個でした。ちなみに、A17 ProはTSMCの3nm世代で製造されています。

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（5）米国「CHIPS and Science Act」（CHIPS法）の適用第1号となったBAE Systems Electronic Systemsには、3500万米ドルが支給される予定です。

　2022年8月に成立した、米国の「CHIPS法」。米国内の半導体産業を支援するものです。計500億米ドルに上る大規模な補助金には、国内外の500社近くに上る企業が関心を寄せています。2023年12月には、その適用第1号として、BAE Systems Electronic Systemsに3500万米ドルが支給されることが決まりました。同社は、セキュリティや防衛、航空宇宙関連企業である英BAE Systemsの米国子会社です。

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　いかがでしたか？　数字を見ると、生成AIの勢いをあらためて感じました。非常に動きが速い生成AIの分野ですが、この勢いは当面続きそうです。