HBM系が主役、DDR系が脇役になるDRAM市場：福田昭のストレージ通信（291） 半導体メモリの行方をアナリストが解説（1）（2/2 ページ）

[福田昭，EE Times Japan]

データセンターへの投資が2023年末から急激に拡大

　次は主要なクラウドサービス企業がハイパースケールデータセンター（DRAMの主要な応用分野）に投資した金額（有形固定資産）の四半期推移である。対象期間は2021年第1四半期から2025年第2四半期までの4年と半年。サービス企業（あるいはサービス名）は、「Alphabet（Google）」「Meta」「Amazon（AWS）」「Azure（Microsoft）」「Alibaba」「Apple」である。

　これら6企業（6サービス）が固定資産（有形固定資産）に費やした金額の総計は、2021年第1四半期（1Q21）から2023年第3四半期（3Q23）までは変動がありながらも平均的には同じくらい（400億米ドル前後）だった。

　それが2023年第4四半期（4Q23）以降は急激に増加しつつある。2024年第4四半期（4Q24）から2025年第1四半期（1Q25）には総額が約800億米ドルに達した。2023年第3四半期（3Q23）の約400億米ドルから、わずか1年半で2倍に拡大したことになる。直近の2025年第2四半期（2Q25）は投資金額がさらに上昇し、1000億米ドルに近づいた。

主要なクラウドサービス企業がハイパースケールデータセンターに投資した金額（有形固定資産）の四半期推移。サービス企業（あるいはサービス名）は下から上に「Alphabet（Google）」「Meta」「Amazon（AWS）」「Azure（Microsoft）」「Alibaba」「Apple」の順である。企業（サービス）別に見ると、2023年末から2025年前半に投資金額を拡大しているのは「Alphabet（Google）」「Meta」「Amazon（AWS）」「Azure（Microsoft）」であることが分かる。

DDR4系DRAMの容量単価が2025年4月以降に爆上げ

　最後はDRAMの記憶容量当たり単価に関するスライドである。大原氏が2025年6月18日付の記事（「DRAM業界をかき乱す中国勢、DDR4の供給の行方は？」）で詳しく報じたように、大手DRAM3社がDDR4系DRAMの生産を2025年末で終了させることと、中国のDRAMベンダーであるCXMTなどによるDDR4系DRAMの極端な低価格攻勢（2024年）、さらにはCXMTがDDR4系DRAMの生産休止を決めたことにより、DDR系DRAM市場は混乱状態にあるもようだ。

　そしてHandy氏がFMSの講演で示したスライドが、DDR4系DRAMとDDR5系DRAMの記憶容量（ギガバイト＝8Gbit）当たり単価（スポット市場の最低価格）の推移である。

DDR4系DRAMとDDR5系DRAMの記憶容量（ギガバイト＝8Gbit）当たり単価（スポット市場の最低価格）の推移（2024年3月〜2025年7月）。赤線がDDR5系、黒線がDDR4系と思われる（グラフには表示がない）［クリックで拡大］

　2024年3月から2025年3月までの13カ月間は、DDR4系の単価は一貫して漸減してきた。2024年3月時点で約1.50米ドルだったのが、2025年3月時点では約1.00米ドルとおよそ3分の2に値下がりした。この期間、DDR5系の単価は2ドル前後でおおむね一定で推移した。

　ところが2025年4月になると、DDR4系の単価が急激に上がり始める。同年6月には2米ドルを超え、DDR5系と単価がほぼ変わらなくなる。ここで重要なのは、DDR5系でも2025年3月以降は単価が上昇傾向にあることだ。DDR系全体で供給不足となっていることが分かる。

（次回に続く）

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