日本ゼオンと産業技術総合研究所は、カーボンナノチューブ(CNT)のより一層のコストダウンと生産量の工場を目指して、産総研つくばセンターに連携研究ラボを設立すると発表した。
日本ゼオンと産業技術総合研究所(産総研)は2016年6月3日、カーボンナノチューブ(CNT)のより一層のコストダウンと生産量の向上を目指して、「日本ゼオン-産総研 カーボンナノチューブ実用化連携研究ラボ」を設立すると発表した。
同研究ラボは2016年7月1日、産総研つくばセンター(茨城県つくば市)に設置。研究人員は約10人としており、連携研究ラボ長を日本ゼオンの上島貢氏が務める。
産総研はリリース上で、「CNTの合成法『スーパーグロース法(SG法)』の実証プラントなどの基盤研究設備と研究員を活用して、SG法をベースとしたCNTの量産化につながる研究開発を推進していく。CNTの各種工業材料としての展開を見据えた、より一層のコストダウンと生産量の向上を目指す」と述べている。
産総研は2004年にSG法を開発し、日本ゼオンとともに新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「カーボンナノチューブキャパシタ開発プロジェクト」(2006〜2010年度)で、SGCNTの量産技術開発を進めてきた。
2011年にはサンプル提供を開始し、2015年11月には日本ゼオンが量産工場を稼働したと発表している。SGCNTは、他のCNTと比較して高アスペクト比、高純度、大表面積といった特長を有するという。そのため、キャパシターやゴム材料、高熱導電材料など、革新的材料や次世代デバイスなどへ応用が期待される材料である。
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