東陽テクニカは、電池の残容量(充電状態)を示すSOC(State Of Charge)調整と温度制御を行いながら、二次電池の自己放電電流を全自動で測定できる「SOC調整機能付き自己放電評価システム」を開発した。
東陽テクニカは2019年2月、電池の残容量(充電状態)を示すSOC(State Of Charge)調整と温度制御を行いながら、二次電池の自己放電電流を全自動で測定できる「SOC調整機能付き自己放電評価システム」を開発、販売を始めたと発表した。
二次電池は、自己放電によって使用していない状態でも電池容量が減少する。この自己放電量を測定することで、電池の良/不良判定や劣化診断を行うことができるという。ただ、自己放電量を求めるには、電池の開回路電圧を長期間測定する必要があり、これまでは評価結果が得られるまで数カ月を要することもあった。近年は、数日間で自己放電電流を評価できる装置も登場しているが、SOCと温度の調整など事前準備に手間や時間を要するという。
そこで同社は、自己放電電流の測定を行う「自己放電評価装置」と充電状態を調整する「充放電装置」および、温度調整を行う「恒温槽」といった既存の装置を組み合わせ、これらを一括して制御できるソフトウェアを新たに開発した。このシステムにより、全自動でSOC調整と温度制御をしながら、さまざまな充電状態における二次電池の自己放電電流を短期間で容易に測定することを可能にした。
システム価格(税別)は770万円より。同社は「第10回[国際]二次電池展〜バッテリー ジャパン〜」(2019年2月27日〜3月1日、東京ビッグサイト)に出展し、自社ブースでデモ展示を行う。
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