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» 2022年02月04日 13時30分 公開

偏光板と部材フィルム市場、2022年は6億6040万m2矢野経済研究所が世界市場を調査

矢野経済研究所は、ディスプレイに用いられる偏光板と部材フィルムの世界市場(生産面積)を調査した。2022年の生産面積は6億6040万m2と予測した。2021年に比べて6.2%の増加になる。

[馬本隆綱,EE Times Japan]

55型や43型以下のTVパネルが減産傾向、巣ごもり需要が一段落

 矢野経済研究所は2022年2月、ディスプレイに用いられる偏光板と部材フィルムの世界市場(生産面積)を調査し発表した。TVパネルメーカーの生産調整などマイナス要因もあるが、大画面化などにより2022年の生産面積は6億6040万m2と予測した。2021年に比べて6.2%の増加になる。

 今回、調査の対象になった製品は、TFT-LCDパネルやAMOLED(アクティブマトリクス式有機EL)といったディスプレイに用いられる偏光板と主要部材フィルム(位相差フィルム、PVA保護フィルム、表面処理フィルム)などである。調査は2021年9〜10月に実施した。

 調査によると、2021年における偏光板と部材フィルムの世界市場は、6億2170万m2になる見込み。2020年に比べ7.8%の増加である。LCDモード別では、全生産量のうち99%をLCD-TFT向けが占める。

 市場の成長を鈍化させる材料もある。2021年10月よりLCDディスプレイメーカー向けの出荷量が減少していることだ。コロナ禍による巣ごもり需要が一段落し、55型や43型以下のTVパネルは減産傾向にある。この動きは2022年2月まで続くとみている。こうした中で期待するのは、65型以上などTVパネルの大画面化。サイズの拡大が貢献し、出荷面積は2022年以降も年率5%程度の成長が続くと予測した。

偏光板の世界生産量推移と予測[クリックで拡大] 出所:矢野経済研究所

 調査では、主要偏光板メーカーにおける2021年の生産シェアも予測した。首位は約24%のシェアを確保する見通しの「杉金光電」。2位が住友グループ(住友化学、東友ファインケム、住華科技)でシェアは約22%。3位は「サムスンSDI」、4位は「日東電工」となる。さらに、HMO(恒美光電)や台湾BMC、CMMT、SAPOなどが続く。

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