偏光板と部材フィルム市場、2022年は6億6040万m2：矢野経済研究所が世界市場を調査

矢野経済研究所は、ディスプレイに用いられる偏光板と部材フィルムの世界市場（生産面積）を調査した。2022年の生産面積は6億6040万m2と予測した。2021年に比べて6.2％の増加になる。

[馬本隆綱，EE Times Japan]

55型や43型以下のTVパネルが減産傾向、巣ごもり需要が一段落

　矢野経済研究所は2022年2月、ディスプレイに用いられる偏光板と部材フィルムの世界市場（生産面積）を調査し発表した。TVパネルメーカーの生産調整などマイナス要因もあるが、大画面化などにより2022年の生産面積は6億6040万m²と予測した。2021年に比べて6.2％の増加になる。

　今回、調査の対象になった製品は、TFT-LCDパネルやAMOLED（アクティブマトリクス式有機EL）といったディスプレイに用いられる偏光板と主要部材フィルム（位相差フィルム、PVA保護フィルム、表面処理フィルム）などである。調査は2021年9〜10月に実施した。

　調査によると、2021年における偏光板と部材フィルムの世界市場は、6億2170万m²になる見込み。2020年に比べ7.8％の増加である。LCDモード別では、全生産量のうち99％をLCD-TFT向けが占める。

　市場の成長を鈍化させる材料もある。2021年10月よりLCDディスプレイメーカー向けの出荷量が減少していることだ。コロナ禍による巣ごもり需要が一段落し、55型や43型以下のTVパネルは減産傾向にある。この動きは2022年2月まで続くとみている。こうした中で期待するのは、65型以上などTVパネルの大画面化。サイズの拡大が貢献し、出荷面積は2022年以降も年率5％程度の成長が続くと予測した。

偏光板の世界生産量推移と予測［クリックで拡大］ 出所：矢野経済研究所

　調査では、主要偏光板メーカーにおける2021年の生産シェアも予測した。首位は約24％のシェアを確保する見通しの「杉金光電」。2位が住友グループ（住友化学、東友ファインケム、住華科技）でシェアは約22％。3位は「サムスンSDI」、4位は「日東電工」となる。さらに、HMO（恒美光電）や台湾BMC、CMMT、SAPOなどが続く。