スマートホーム規格「Matter」が始動、バージョン1.0が登場：認証プログラムも開始（3/3 ページ）

[Nitin Dahad，EE Times]

スマートホームと持続可能性への対応

　米国の市場調査会社ABI Researchによると、Matter認証デバイスの年間出荷数量は、2030年までに15億台を超える見込みだという。さらに同期間中に、消費者向けロボットやスマート家電など、さまざまな種類の新しいスマートホームデバイスが、スマートホームシステムとの連携に取り入れられていくとみられる。

　スマートホームのコネクテッドデバイスおよびサービスは、利便性とオートメーション化の枠を超えてエネルギー効率の高いソリューションを提供することにより、社会的／環境的な課題を解決することができる。世界の電力消費量全体のうち、29％を住宅建物が占めており、その中で最も電力消費量が大きいのが、冷暖房と冷蔵だ。このため、スマート製品を相互接続することにより、エネルギー消費量削減の可能性が大きく広がっていくだろう。

　例えば、スマートホームネットワークは、さまざまな状況におけるユーザーの個人的な温度設定を学習し、自動で調節ができる。また、センサーを使った制御により、部屋に誰もいないときに照明や暖房、エアコンをオフにできる。さらに、インテリジェントなスマートホームネットワークは、再生可能エネルギーが利用可能になった場合に、洗濯機や車の充電を開始するといった対応も可能だ。

　CSAの前身はZigbee Allianceで2002年に設立された。IoTのための普遍的なオープンスタンダード策定と発展を目指し、世界中幅広いメンバーが協働している。理事会は、Amazon、Apple、ASSA ABLOY、Comcast、Google、Huawei、IKEA、Infineon Technologies、The Kroger、Latch Systems、LEEDARSON、Legrand、LG Electronics、Lutron Electronics、Midea、Nordic Semiconductor、NXP Semiconductors、OPPO、Resideo、Schneider Electric、Signify、Silicon Laboratories、SmartThings、SOMFY、STMicroelectronics、Texas Instruments、Tuya、Wulian各社の幹部で構成されている。

【翻訳：田中留美、編集：EE Times Japan】

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