JX金属は、インジウムリン(InP)基板の生産能力を増強するため、今後4年間で最大1200億円の設備投資を行う方針を決めた。データセンター向け光通信インフラ装置の需要拡大に対応する。
JX金属は2026年6月、インジウムリン(InP)基板の生産能力を増強するため、今後4年間で最大1200億円の設備投資を行う方針を発表した。データセンター向け光通信インフラ装置の需要拡大に対応する。
InPは、電気信号と光信号を交互に変換できる特性があり、光通信分野向け結晶材料として光トランシーバーなどに採用されている。近年は、「生成AI」から「エージェント型AI」そして、「フィジカルAI」など、AIの高度化が著しく、データ通信量が飛躍的に増えている。しかも、光通信技術は外部接続だけでなく、サーバ内部の高速データ伝送にも採用されている。
JX金属はこうした動向を踏まえ、段階的にInP基板の生産能力を増強してきた。ここにきて想定を上回る水準で需要拡大が続く見通しから、過去最大となる大規模な投資を行うことを決めた。
詳細な投資計画については今後固めることになるが、同製品の製造拠点である「磯原工場」(茨城県北茨城市)に加え、ひたちなか地区(茨城県ひたちなか市)でも新たに生産体制を強化する計画である。この結果、生産能力は2025年度に比べ7〜10倍の規模になる見通し。
なお、今回の設備投資に関しては、先ごろ実施した転換社債型新株予約権付社債で調達した資金の一部を充当する予定。
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