TOPPANホールディングスやアイシン、旭化成、ソフトバンク、AGCおよび、DICの6社は、量子コンピュータを活用した材料開発基盤構築の研究に乗り出す。量子コンピュータとAI技術を統合し、ユースケース創出に向けた実証を行う。
TOPPANホールディングスやアイシン、旭化成、ソフトバンク、AGCおよび、DICの6社は2026年10月、量子コンピュータを活用した材料開発基盤構築の研究に乗り出すと発表した。量子コンピュータとAI技術を統合し、ユースケース創出に向けた実証を行う。
共同研究を行う6社は、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が公募した「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」における「ユースケース創出に向けた大型実証」の補助事業に対し、「量子技術を用いた革新的な材料開発基盤構築の研究開発」を提案し、採択された。
この決定を受けて6社は、量子コンピュータによる計算を中核に、機械学習などのAI技術と統合し、実証から社会実装へつなぐ革新的な材料開発基盤の構築を目指すことにした。共同開発の期間は2026年度から2028年度までとなっている。
主な研究開発テーマとして3つの項目を挙げた。「量子計算の適用領域の検証」「量子計算活用技術の開発」および、「シミュレーションの実証と実験フィードバック」である。量子計算の適用領域の検証では、次世代バッテリーに向けた電池材料、新たなディスプレイやセンサーに向けた光機能性材料、次世代デバイスに向けた超伝導材料などの開発を対象に、量子計算の適用可能性を検証する。
量子計算活用技術の開発では、量子コンピュータを中核とした計算とAIを統合した技術を開発する。これにより、計算手法の適用範囲拡大や、これまでの計算手法が抱える計算規模・計算コストの制約克服に向けた検証を行う。
さらに、シミュレーションの実証と実験フィードバックでは、量子計算を含むシミュレーションの結果をもとに、材料の合成・性能評価を行う。そして、実験とシミュレーションの結果を比較することで、予測精度の向上や実用化に向けた量子計算の実益を検証することになっている。
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