大熊ダイヤモンドデバイス、新たに3.3億円調達 : 資金調達額は累計19.2億円へ
大熊ダイヤモンドデバイスは2024年2月、北陸銀行、みずほ銀行および三井住友銀行より、デットファイナンスによる資金調達を行った。今回の調達額は総額3億3000万円(融資枠含む)で、創業以来の資金調達額は累計19億2000万円となる。
大熊ダイヤモンドデバイスは2024年2月、北陸銀行、みずほ銀行および三井住友銀行より、デットファイナンスによる資金調達を行った。今回の調達額は総額3億3000万円(融資枠含む)で、創業以来の資金調達額は累計19億2000万円となる。
総額3億3000万円(融資枠含む)の資金を調達[クリックで拡大]出所:大熊ダイヤモンドデバイス
大熊ダイヤモンドデバイスは、「ダイヤモンド半導体」の社会実装を目指して、2022年3月に創業した北海道大学/産業術総合研究所発のスタートアップである。福島第一原発事故に伴う廃炉作業に必要な要素技術として、高温かつ高放射線下でも動作するダイヤモンド半導体が注目されている。
そこで、国内の大学や研究機関の技術者が集結し、国家プロジェクトとしてダイヤモンド半導体の研究開発に乗り出した。このプロジェクトで中心的役割を果たした北海道大学の純一氏、産業技術総合研究所の梅沢仁氏、シリアルアントレプレナー(連続起業家)の星川尚久氏らがコアメンバーとなり、起業した。
同社は、中性子を計測する「臨界近接監視モニタシステム」の中核技術となる「ダイヤモンド中性子検出素子」の製造を目指している。燃料デブリ近くの中性子線量を計測するため、試作したデバイスを用い、近年中に福島第一原発の現場でテストする予定である。
ダイヤモンド中性子検出素子が搭載される臨界近接監視モニタシステム(プロトタイプ)の概要[クリックで拡大]出所:大熊ダイヤモンドデバイス(高エネルギー加速器研究機構提供)
同社はこれまで、復興庁/福島県主催の「地域復興実用化開発等促進事業」、NICT (情報通信研究機構) による「Beyond5G研究開発促進事業」、内閣府主催の「SIP/BRIDGE」といった国家プロジェクトに採択されてきた。今回の融資も含め、これまでに総額19億2000万円(助成金全期間含む)の資金を調達した。これらの資金は、廃炉や原発向けだけでなく、通信衛星や次世代通信基地局などに向けたダイヤモンド半導体の開発にも活用していく予定である。
NIMS、n型ダイヤモンドMOSFETを開発 「世界初」
物質・材料研究機構(NIMS)は、「n型ダイヤモンドMOSFET」を開発したと発表した。「世界初」(NIMS)とする。電界効果移動度は、300℃で約150cm2/V・secを実現した。ダイヤモンドCMOS集積回路を実現することが可能となる。
ダイヤモンドMOSFET相補型パワーインバーター開発へ
Power Diamond Systems(PDS)は、pチャネル型のダイヤモンドMOSFETとnチャネル型のSiC-MOSFET/GaN-HEMTを組み合わせた相補型パワーインバーターの開発に着手した。トランジスタの動作周波数を高速化することで構成部品を小型化でき、インバーター自体もさらなる小型化と軽量化が可能となる。
WBG半導体単結晶の市場が急成長、2030年に3176億円
矢野経済研究所はSiC(炭化ケイ素)などのワイドバンドギャップ(WBG)半導体単結晶の世界市場に関する調査結果を発表した。2023年の世界市場は前年比47.1%増の268億8500万円になる予測だ。市場は拡大を続け、2030年には3176億1200万円に達する見込みだという。
ダイヤモンド表面に光を当ててCO2を還元
金沢大学とダイセルの共同研究グループは、特殊な結晶構造を持つダイヤモンド固体触媒を開発、これに可視光を照射すると放出される電子を活用し、二酸化炭素(CO2)を一酸化炭素(CO)へ還元させることに成功した。
神経系の動作をマネ、高速動作の電気二重層トランジスタ
物質・材料研究機構 (NIMS)と東京理科大学の研究チームは、セラミックス薄膜とダイヤモンドを用い、従来に比べ8.5倍も高速動作する電気二重層トランジスタを開発した。このトランジスタはニューロモルフィック動作を高速かつ高い精度で行えるという。
佐賀大学、ダイヤモンド半導体パワー回路を開発
佐賀大学は、ダイヤモンド半導体パワー回路を開発し、高速スイッチング動作と長時間連続動作が可能なことを確認した。Beyond 5G基地局や通信衛星、電気自動車などの用途に向け、実用化研究を加速させる。
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