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高温エネルギー変換デバイスの早期社会実装を目指す：太陽誘電と東北大学が研究部門開設

太陽誘電と東北大学は、高温エネルギー変換デバイス技術を共同で開発するための研究部門を2024年10月に開設した。設置期間は2024年10月1日から2027年9月30日までの3年間である。

» 2024年12月10日 14時30分公開

[馬本隆綱，EE Times Japan]

評価／解析技術を確立し、早期の社会実装を目指す

　太陽誘電と東北大学は2024年12月9日、高温エネルギー変換デバイス技術を共同で開発するための研究部門を同年10月に開設したと発表した。設置期間は2024年10月1日から2027年9月30日までの3年間である。

　新たに設けたのは、「高温エネルギー変換デバイス共同研究部門」。東北大学では、グリーンクロステック研究センターやSOFC（固体酸化物形燃料電池）／SOEC（固体酸化物形電解セル）実装支援研究センターなど、高温作動の燃料電池や水素製造デバイスに関する研究部門が充実している。太陽誘電は、自社で蓄積してきた技術ノウハウを持つ。共同研究部門では、両者のこうした強みを生かし、高温エネルギー変換デバイスの評価／解析技術を確立し、早期の社会実装を目指す。

SOFC/SOEC実装支援研究センターの概要出所：東北大学

　同部門は、東北大学大学院工学研究科の高村仁教授や、同大学院環境科学研究科の川田達也教授、大学院工学研究科の佐藤一永准教授および、黄怡暉特任助教らで構成される。いずれもグリーンクロステック研究センターに所属している。

「まねできない技術」で製品を高付加価値化　太陽誘電社長が語る成長戦略
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太陽誘電、24年Q1業績は「AIサーバがけん引」
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北海道大ら、水系亜鉛イオン電池の正極材料を開発
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スピン整流器を開発、微弱な電波でも効率よく発電
東北大学は、シンガポール国立大学や、メッシーナ大学（イタリア）と共同で、ナノスケールの「スピン整流器」を開発し、微弱な無線通信用電波から効率よく電力を生み出す原理実証実験に成功したと発表した。