25年の半導体市場も2桁成長へ 非AI領域は地政学リスクで弱含み:24年は19%成長(2/2 ページ)
地域別に見ると、2024年は米州が前年比45.2%増と突出した成長を遂げ、1951億2300万米ドルに達した。生成AIに関連したクラウドインフラ投資が集中する米国市場が、メモリやロジック製品の需要を強力に押し上げた格好だ。アジア太平洋地域も同16.4%増の3374億3700万米ドルと堅調だった一方で、欧州(同8.1%減)と日本(同0.0%減)は伸び悩んだ。
2025年には、米州が同18.0%増の2302億5600万米ドル、アジア太平洋地域が同9.8%増の3706億1300万米ドルと、いずれも2桁近い伸びを維持する見込み。日本は470億3700万米ドル(同0.6%増)、欧州は529億6900万米ドル(同3.4%増)と、わずかながらプラス成長へ転じる見込みだ。
なお、日本市場を円ベースで換算すると、2024年は前年比7.9%増の約7兆797億円、2025年は同1.4%増の約7兆1764億円となる見込み。円安の影響を踏まえ、1米ドル=152.6円の為替レートを前提にしている。
地域別の市場予測[クリックで拡大] 出所:WSTS日本協議会
WSTSは2026年についても、世界半導体市場が前年比8.5%増の7607億米ドルに拡大すると予測。AIの応用範囲がクラウドからエッジ、さらには家庭用機器や組み込み機器にまで広がることが、電子機器1台当たりの半導体搭載量の増加を後押しするとみている。2026年も引き続きAI関連が市場の主軸となる構図は変わらないとされるが、地政学的リスクや輸出規制の動向次第で予測の変動余地もあるとした。
(※)本記事は制作段階で生成系AIを利用していますが文責は編集部に帰属します(ITmedia AI倫理ポリシー)
トランプ関税は「無理筋」 半導体企業が相次ぎ懸念表明
米トランプ政権の関税政策に対し、半導体関連企業が次々に懸念を表明している。TSMCは、これ以上の措置がある場合、進行中あるいは検討中のプロジェクトの実行が危うくなると苦言を呈す。
24年のスマホ用CIS出荷台数、首位はソニーで2位&3位に中国勢
市場調査会社Counterpoint Researchによると2024年の世界スマートフォン用CMOSイメージセンサー(CIS)の出荷台数は前年比2%増の44億台に増加。ソニーが首位を維持し、2位がGalaxyCore、3位がOmniVisionと中国勢が続く形になったという。
SiCウエハー市場、単価下落で伸び率鈍化
富士経済は、パワー半導体向けウエハーの世界市場について、2035年までの予測を発表した。特に注目しているがSiCウエハー市場で、2024年の1436億円に対し、2035年は6195億円と約4.3倍に拡大すると予測した。
関税の影響で半導体市場変動パターンが変化する可能性 SEMI予測
SEMIは2025年5月、世界半導体製造産業の2025年第1四半期実績と今後の見通しについて発表した。2025年第1四半期は通常の季節性変動パターンで始まった。しかし今後は、「関税の不確実性により複数の業界で変則的な季節変動が生じる可能性がある」との見方を示した。
4年ぶりのマイナス成長から脱却 24年の世界半導体市場
世界半導体市場統計(WSTS)の最新予測によると、2024年の世界半導体市場は前年比19.0%増の6268億6900万米ドルに成長するという。活発なAI関連投資に伴い需要が拡大するメモリやGPUなどがけん引役だ。同市場は2025年にも同11.2%増の成長を遂げ、6971億8400万米ドルに達することが予測されている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.