CSA日本支部の代表を務める新貝文将氏によると、スマートホームの世界でもAIが大きなトレンドになっていて、「AIホーム」という呼び方も広まりつつあるという。実際に2026年1月の「CES 2026」では、Samsung EletronicsやLG Electronicsが「AI Home」と銘打つブースを出展したそうだ。
またCES 2026では、Amazonが生成AIベースの音声アシスタント「Alexa+」を展示し、同年2月には米国でリリースした。スマートスピーカーも生成AI対応が進む見込みで「今までのスマートスピーカーは『Alexa、〇〇して』と特定のワードを唱える必要があったが、今後は『なんか寒いね』と言えば暖房をオンにしてくれたりと、より自然な会話で操作ができるようになるだろう」(新貝氏)という。
「スマートスピーカーが生成AIに対応したら、機器の設定も声掛けだけで完了するようになる。スマートホームの競争領域は『どれだけの機器がつながるか』から『いかにAIでユーザー体験を向上できるか』になりつつある」(新貝氏)
以前のスマートホーム製品はプラットフォームや通信規格がメーカー、製品によって異なり、消費者にとって難解だったことが普及の障壁になっていたという。そこで業界関係者が集い、シンプルかつメーカーの枠を超えたオープンなプラットフォームとしてMatterを策定した。
MatterはiOS、Android OSともに標準サポートしていて、Amazon AlexaやGoogle Homeといったコントローラーアプリで、対応機器をメーカー問わず一元管理できる。製品の設定もQRコードを読み込む、または11桁のコードを打ち込むことで完了する。「Matterはスマートホームにおける共通言語やルールブックの役割だ。Bluetoothのロゴがスマホにつながる目印であるように、Matterのロゴは家につながる目印になる」(新貝氏)
2022年にMatter 1.0をリリースして以来アップデートを繰り返し、2025年11月リリースのMatter 1.5ではビデオカメラ機能への対応や、エネルギーマネジメント機能の強化を行った。新貝氏は「海外メディアではMatterに対するネガティブな意見も見られたが、アップデートを重ねるごとに減っていき、最後まで言われ続けたビデオカメラ対応をMatter 1.5で果たした。今回のアップデートで1つのマイルストーンを達成できたため、ここからはいかに普及させるかが課題だと考えている」と述べた。
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