スマホの出荷台数は19年に回復基調へ：インドが中国に次いで2位に

[Alan Patterson，EE Times]

　市場調査会社のInternational Data Corporation（IDC）によると、エレクトロニクス業界の主力であるスマートフォンの出荷台数は、2019年に回復し、1桁台前半の成長率に戻るという。

　IDCによれば、2018年のスマートフォン出荷台数は、2017年の14億7000万台から3％減の14億2000万台に下落するとみている。ただし、2019年には前年比で2.6％増加する見込みだという。長期的には、スマートフォン出荷台数は2022年に15億7000万台に達すると予測されている。

　IDCは、5G（第5世代移動通信）や新たな製品フォームファクターなどの新興市場が、スマートフォン市場の復活を後押しするとしている。出荷台数増加の鍵となる市場はインドだという。

　IDCでアソシエイトリサーチディレクターを務めるMelissa Chau氏は「インドは2018年第3四半期の時点で中国に次ぐ巨大市場となる兆しが既に見えていた。インドは米国を追い抜き、世界第2位のスマートフォン市場となっている。2018年の段階では、中国のスマートフォン出荷台数はインドの約3倍になるとみられるが、2022年にはその差が約2倍にまで縮まるだろう」と述べた。

　インドは、モバイル市場がまだ成熟していない数少ない地域で、4G（第4世代移動通信）の普及すらまだ発展途上だ。そうした市況が、インドのモバイル市場の成長を加速させるとIDCは分析している。

　2017年の世界スマートフォン出荷台数の3割を占めた中国も、回復の兆しを示している。この世界最大のスマートフォン市場は、2018年には出荷台数が前年比で8.8％下落するものの、2019年は横ばいとなり、その後2020年まで成長が続くとIDCは予測している。

　ただしChau氏は「米国との貿易戦争によるあらゆる影響を考慮すると、中国がスマートフォンの成長回復をリードするようになるとは思えない」と述べている。

スマートフォンの世界出荷台数（ディスプレイサイズ別） 出典：IDC（クリックで拡大）

　IDCによると、中国市場の鈍化は2019年第1四半期まで続く見込みだという。米国政府が最近、ZTE製品の販売禁止措置を撤回したことは、2018年第3四半期のスマートフォン出荷台数に影響を及ぼし、かなり大きなギャップを生み出した。そのギャップは、2019年に入ってからも埋まらないとみられる。

　成長の見込みは新興市場に基づくものだが、Chau氏によれば、米中間の貿易戦争が激化すれば、業界へのマイナス影響はさらに大きくなり、見通しが「横ばい」や「下落」に下方修正される可能性もあるという。

　とはいえ、現在スマートフォンの成長から利益を得ているのは、HuaweiやOPPOといった、成熟しつつある市場をターゲットにしているミッドレンジの中国系プレーヤーである。

　米国市場のスマートフォン出荷台数は、2018年に縮小した後、2019年には前年比で2.1％増加する見込みである。

【翻訳：青山麻由子、編集：EE Times Japan】

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