東芝は、無線LAN通信と共存できる「マイクロ波遠隔給電システム」を開発した。工場や倉庫などで用いられるIoTセンサーのバッテリーレス化が可能となる。現場での実証実験を重ねながら、2025年以降の事業化を目指す。
東芝は2023年12月、無線LAN通信と共存できる「マイクロ波遠隔給電システム」を開発したと発表した。工場や倉庫などで用いられるIoTセンサーのバッテリーレス化が可能となる。現場での実証実験を重ねながら、2025年以降の事業化を目指す。
マイクロ波遠隔給電システムは、2022年5月より「空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム」として、国内での利用が認められた。利用できる周波数帯は920MHzと2.4GHz、5.7GHzである。
東芝は、最も大電力を給電可能な5.7GHz帯を用いたマイクロ波遠隔給電システムの開発を行ってきた。ただ、マイクロ波給電の電波が、隣接する周波数を利用する無線LANに干渉するという課題があった。
そこで今回、2つの技術を開発した。1つは周辺の無線信号の有無を検出し、給電処理を適切に制御することで電波の干渉を回避する「給電技術」である。これによって、無線LANが利用する5.5GHzから5.72GHzまでの広い周波数帯域において、周辺の無線信号を高い精度で検出することに成功した。無線信号を検出すれば、給電する方向を変更して無線LANとの干渉を回避できるという。
給電機の筐体は25×40cmで、信号処理回路や増幅回路、位相制御回路、64素子アンテナを一体化している。
もう1つは、受電アンテナの向きに依存せず、給電された電波から効率よく電力を取り出せる「受電技術」である。「水平偏波」および「垂直偏波」という2種類の電波を同時に受信し合成する。これによって受電効率を高めた。
実験では、給電機から1.5m離れた位置に受電機を配置し、給電システムを評価した。受電機のアンテナ角を回転させた時の平均受電電力は、垂直偏波のアンテナあるいは、水平偏波のアンテナで受電できる電力の平均値と比較し、約2倍の平均電力を受電できることを確認した。
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