テレビ市場でも「日本に期待」 HDMI最新動向：26年1QにHDMI 2.2対応ケーブルも（1/2 ページ）

HDMI Licensing Administrator（以下、HDMI LA）は2026年1月30日、HDMI関連市場や技術の最新動向について発表するプレス向け説明会を開催。CEOのRob Tobias氏が登壇し、「CES 2026」の各社発表などに基づいたHDMI関連製品の進化について語った。

[杉山康介，EE Times Japan]

トランプ関税が市場に影響

HDMI LAのCEOを務めるRob Tobias氏

　HDMI Licensing Administrator（以下、HDMI LA）は2026年1月30日、HDMI関連市場や技術の最新動向について発表するプレス向け説明会を開催した。

　HDMI LAのCEOを務めるRob Tobias氏は、2025年の家電、HDMIエコシステム市場について「ドナルド・トランプ米大統領が中国をはじめとした各国に関税を課したことで、メーカー各社はサプライチェーンのマネジメントや、増加コストの対処に苦労した。さまざまな調査を組み合わせて考えると、2025〜26年のエレクトロニクス製品の売上高は、世界全体で2〜3％程度の成長と、低い成長率になる見込みだ」と語る。

　日本の家電市場を見ると、AIやスマートホーム、5G、エコ製品需要によって2025〜26年は着実な成長を遂げ、2030年には25兆円の市場規模に達する見込みだという。一方、テレビの出荷台数は横ばい、またはごくわずかな成長にとどまり、2030年には847万台になる見込みだとする。

左＝2025年の関税による影響、右＝2026年の市場予測［クリックで拡大］

　なお、2026年1月にはソニーが中国TCLと合弁会社を設立し、テレビ、ホームオーディオ事業を承継すると発表した。テレビ市場において日本の影響力が弱まっていることについて聞くと「確かに、中国企業による日本のテレビブランド買収などあるが、その中では日本人のエンジニアが働いている。HDMIフォーラムの中でも日本人が活発に活動している。そういう意味では、日本にはまだまだ期待しているし、それほど心配もしていない」とコメントした。

HDMI 2.2全機能対応ケーブルが26年1Q登場予定

　HDMI技術関連では、2025年6月に最新規格の「HDMI 2.2」を発表した。次世代HDMI固定レートリンク技術によって96Gビット/秒の帯域幅を実現し、最大で12K120Hz、16K60Hzの解像度とリフレッシュレートを実現する。Tobias氏は、HDMI 2.2の全機能をサポートする「Ultra96 HDMIケーブル」を、2026年第1四半期に市場投入することを明らかにした。

左＝HDMI 2.2規格の概要、右＝Ultra96 HDMIケーブルの概要［クリックで拡大］