AIは「バブル」ではない――桁違いの計算量が半導体に地殻変動を起こす：湯之上隆のナノフォーカス（87）（2/5 ページ）

[湯之上隆（微細加工研究所），EE Times Japan]

AIは過去のバブルと決定的に違う

　では、ここで本題だ。この状況はバブルなのか？

　結論から言えば、今回の現象を「バブル」で片付けるのは完全に間違っている。なぜなら、過去のバブルと今回では“需要の性質”が根本的に違うからだ。このことを定量的に示してみよう。

　図4は世界半導体出荷額と前年成長率の推移を示しており、Windows95バブル、ITバブル、メモリバブルの局面が描かれている。この図から分かるように、過去のバブルでは、急増の後に急落する。これは需要が「一時的な増大」と「在庫調整」に強く依存していたからだ。

図4　世界半導体出荷額と前年成長率［クリックで拡大］ 出所：WSTSのデータを基に筆者作成

　ここで、図5Aは、Windows95バブル、ITバブル、メモリバブル、そして今起きているAIブーム（とりあえずブームと言っておく）において、N年〜N＋3年の前年成長率を並べた比較表である。そして、これらを図5Bにグラフ化してみると、Windows95バブルは41.7％の後に−8.6％、ITバブルは36.8％の後に−32.0％、メモリバブルは13.4％の後に−12.0％に落ち込んでいる。つまり“盛り上がって、崩れる”というサイクルがはっきりしている。

［クリックで拡大］ 出所：WSTSのデータを基に筆者作成

　一方、生成AIブームでは、2023年−8.1％→2024年19.7％→2025年22.5％となっており、ことし2026年も間違ってもマイナスにはならない。そして、多くの識者が論じている通り、2030年までにマイナス成長になることはないだろう。

　要するに、今起きている現象は「バブル」ではなく、一つの、しかも、大きくて強力な「トレンド」であると言えよう。

　今回が過去と違うのは、需要の源泉が「PC普及」や「スマホなどの通信機器更新」といった“買い替えの波”ではなく、計算需要のインフラ化にあるという点だ。生成AIは、ある製品が売れて終わる話ではない。

　AIは社会のあらゆる業務に入り込み、サービスに組み込まれ、検索にも統合され、企業活動の生産性の土台になる。その土台が極めて重い計算でできている以上、クラウド投資は“景気の熱”ではなく“社会の構造”として定着する。

　この意味で、生成AIを「バブルだ」と言う人は、過去の記憶に逃避している。今回の現象は、過去の教科書のページにはないものである。

2030年に向けて投資は伸び続ける

　では、クラウドメーカーTop8社の設備投資はどこまで膨張するのだろうか？　図6は、クラウドメーカーTop8社によるデータセンター投資予測で、弱気・ベース・強気の3シナリオが示されている。

図6　クラウドメーカーTop8社によるデータセンタへの投資予測［クリックで拡大］ 出所：TrendForceのプレスリリースと筆者の予測l

　ここで注目すべきは、弱気のシナリオですら投資が積み上がる傾向になっている点だ。それは、生成AIが“贅沢品”ではなく“競争条件”だからである。

　そして、生成AI時代のクラウド競争は、ここが残酷だ。投資を止めた企業は「利益率が改善する」どころか、「AI性能で負け、顧客を失い、プラットフォーム価値を失う」。つまり、投資の減速は合理的な経営判断ではなく、敗北宣言に近い。

　実際、投資の回収は一筋縄ではいかない。GPUは高い。HBMも高い。電力も足りない。冷却は難しい。サプライチェーンは複雑だ。にもかかわらず投資が止まらないのは、投資利益率（ROI）を論じる前に「計算能力を持たない者は市場から消える」という構造が成立してしまったからだ。

　結局、クラウド投資とは「未来を買う」行為ではない。「現在を守る」行為になった。この構造がある限り、2030年に向けて投資が増えるのは当然のことのように思われる。