2015年7月、Micron TechnologyとIntelが新しい不揮発メモリ「3D XPoint」を発表しました(IntelとMicronの新不揮発メモリ「3D XPoint」)。独自の「クロスポイント構造」でトランジスタが不要になるので、メモリを小型化できるとうたいました。
日本では、全国民に固有の番号を割り当てるマイナンバー制度が始まった年です。円安などを背景に訪日中国人観光客が大量の買い物をする「爆買い」も話題になりました。
2016年7月には、Analog Devices(ADI)がLinearの買収を発表しました(衝撃の「ADIのリニア買収」背景と今後)。買収額は148億米ドルとされました。また、同月にはソフトバンクがArm買収を発表するなど、M&Aが続きました(“IoTの勝者 ARM”買収でソフトバンクが狙うもの)。
12月には、113番目の元素の名称が日本にちなんで「ニホニウム(Nh)」に決定しました。名前を提案したのは、理化学研究所の森田浩介氏を中心とする研究グループです。人気アイドルグループのSMAPが解散したのもこの年でした。
2017年は、東芝が、米投資会社のBainCapitalを軸とする企業コンソーシアムで構成される買収目的会社Pangeaに対し、東芝メモリの全株式を譲渡する契約を締結したと発表しました(東芝、日米韓連合にメモリ事業を売却)。
この年は、当時中学3年生だった棋士の藤井聡太氏が、プロデビューから公式戦で29連勝を飾ったことが大きな話題を呼びました。任天堂の家庭用ゲーム機「Nintendo Switch」が発売されたのもこの年です。
2018年、極端紫外線(EUV)露光装置が量産ラインで実用化されました(7nmプロセスの開発が加速、EUVの導入も現実的に)。これによって半導体の微細化がさらに大きく進展しました。
この年は、他の自動車を妨害する目的で危険な運転を行う「あおり運転」が社会問題化し、証拠を残すためのドライブレコーダーを購入する人が増加しました。また、この頃からキャッシュレス決済が浸透し始め、スマホ向け決済サービス「PayPay」が100億円を上限として支払額の20%または全額相当をユーザーに還元する「100億円あげちゃうキャンペーン」を実施しました。
2019年の半導体業界の大きなニュースといえば、米国政府のHuaweiへの制裁です。5月に米国政府が輸出制限対象のリスト(エンティティリスト)にHuaweiを加え、米中貿易摩擦が深刻化しました(Huawei製品の締め出し、サプライチェーンに深刻な影響)。
日本では、5月に元号が「令和」に改められました。消費税率は5年ぶりに引き上げられ、10%になりました。
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