プログラミング教育は「AIへの恐怖」と「PCへの幻想」を打ち砕く？：踊るバズワード 〜Behind the Buzzword（13）STEM教育（1）（6/10 ページ）

[江端智一，EE Times Japan]

「デジタル化」から取り残されるのは「死」を意味する

　というわけで、私、「専門家によるAI技術に関する未来予測」は、どんなものであれ、全く、これっぽっちも、1mm足りとも信じてはいません。しかし、そんな私でも「AI技術に関する恐怖」だけは理解できます。

　私は、この恐怖が「杞憂である」ことを知っています。

　なぜなら、人工知能がどうのこうのと言う前に、（1）IBMのメインフレーム（大型コンピュータ）が登場し、（2）スーパーコンピュータが今なお開発され続け、（3）パソコンが全世界に普及し、（4）スマホを使って市役所の手続ができる、という、もっとすさまじい現実的な恐怖と脅威があったのです。

　しかし、そんな中にあって、今なお、子どもたちは、「漢字の書き取り練習をやらされ」「英単語を覚えさせられ」「分数の割り算をやらされ」続けています。私としては、今なお、スマホの携行を禁止している学校や、ノートとエンピツを使っている教育現場が信じられない気持ちです（タブレットを使った教科書の導入は、ボチボチと始まっていますが）。

　私としては、

―― 何も変わっていない。むしろ、もっと変われよ

と、叫びたいくらいです。

　まあ、「人工知能への恐怖（“AIフォビア”）」なんぞ、“PCフォビア”や“スマホフォビア”に比べると瑣末な話なのですが ―― それはもちろん、AIの中身をおおむね理解しているITエンジニアの奢（おご）りであることも分かっています。

　つまり、プログラミング教育の目的が、「AIフォビア」の消滅であるなら、これは、立派な教育目的であると思います。

　加えて、以下の図の（1）（2）は、いずれもとても重要です。

　上記（1）の「コンピュータ=魔法の箱」幻想は、常に、ITリテラシーに取り組もうとしない人間（シニアに多い）の言い訳として使われてきました。

　―― コンピュータは（あるいは、“パソコンは”、“スマホは”、“メールは”）は、私には分からない ――を言い訳に使われて、どれだけ私たちが仕事の邪魔をされてきたことか。

　「パソコンを打ったことがない人」が、我が国のサイバーセキュリティを担当する大臣に任命されていた、ということは、今の言葉に置き換えれば「読み書きそろばんができない人が、大臣をやっている程度の国」と、国際的に認定（あるいは嘲笑）されていたことと同じです（著者のブログ）。

　それでも、「デジタル化について行けない、私たち高齢者はそんなに『悪い』か？」（著者のブログ）という抗議には、一定の説得力があります。

　家電について、私の中にある最も古い記憶は、小さいブラウン管の白黒テレビです。冷蔵庫とは、近所までやってくる「氷屋」から氷の塊を購入して、それを庫内に入れる、というものでした。洗濯機の脱水は手動ローラーで行うものでした。最初の電子レンジは40万円で、ワープロは200万円 ―― そういう時代に生きた人間が、パソコンやスマホを使えないことを、そんなに激しく責めたてられねばならないのか？と、抗議したくなるのは当然でしょう。

　だからこそ、義務教育における、『「コンピュータ=魔法の箱」幻想の破壊』は、非常に重要なのです。そして、その幻想の破壊は、単にパソコンやスマホを操作できることだけでは、全く足りないのです。

　コンピュータは、どんなに複雑であったとしても、しょせんは、膨大な数の電気スイッチの集合体にすぎない、という事実を正しく理解しないと、上記の“幻想の破壊”や“AIフォビア”からも解放されることなく、ずっと、コンピュータやAI（と呼ばれるもの）に恐怖を感じ続けて不快な人生を送ることになります。

　加えて、上記の図中の（2）のように、デジタルというインフラを、水道やガスや電気のインフラと同じように考えられない人間に、未来はありません。

　この「未来がない」というのは、「水道の蛇口を開けられないので、水が飲めない」「電気のスイッチを付けられないので、朝になるまで何もできない」「ガスを点火できないので、調理できない」と同じく ―― 生命を維持できない ―― という意味で、「未来がない」のです。

　「パソコン」を使えないと仕事ができない、というような、そんな甘っちょろい話ではないのです。

　銀行の店舗数は、既に大規模な削減が始まっていますし、市役所の窓口が減っていくのも自明です。

　「スマホで手続きしてください」「書類はコンビニで印刷してください」は、既に始まっていて、もう止めようのない未来です。今は、まだ、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の予約などは、電話や窓口対応してもらえていますが、今の高齢者世代の消滅（死亡）を待って、これらのサービスは完全に撤廃されます。

　行政サービスの運用コストのほとんどは、人件費です。窓口や電話対応する人を、全てコンピュータ（サーバ）に代えてコスト削減することでしか、将来の日本の行政サービスが生き残る方法はないのです。