18〜34歳の若年世代は、新技術を採用した民生機器と、それに付随するサービスおよびアプリケーションを強く求める消費者層である。民生機器メーカーは、この世代に焦点を当てる必要がある。Accentureの調査によれば、こうした若年層は、35歳以上の消費者層に比べて、民生機器やサービスの利用割合や購入割合が高いことが明らかになっている。例えば、過去12カ月間において、少なくとも週に1回何らかのアプリをダウンロードした人の割合は、35歳以上が44%だったのに対し、若年層は55%に上った。また、新しい技術の導入においても先導的な役割を担っており、スマートフォンやタブレット端末などの新分野の製品を所有している割合も大きい。
さらに、若年層は購買意欲も高い。19種類の民生機器に関する調査では、今後12カ月の間に購入する予定があると答えた割合が、35歳以上の消費者層よりも高かった。民生機器は、若年世代のライフスタイルの定義にも一役買っている。「1週間の生活の中で、自分の端末を使って行う行動は次のうちのどれか」という質問に対する回答では、35歳以下の消費者層が、全ての行動において他の世代を上回る結果となった。ただし、「PCやモバイル端末で電子メールをする」という従来から存在する行動に関連した項目は除いている。
【翻訳:田中留美、編集:EE Times Japan】
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