インフィニオン テクノロジーズ ジャパン（以下、インフィニオン）は2022年1月18日、独自コア「TriCore」を搭載した車載マイコン「AURIX」の新ファミリーとなる「AURIX TC4x」を発表した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
検索
2022年1月31日の記事
富士キメラ総研は、半導体実装関連の世界市場を調査し、2027年までの予測を発表した。2021年見込みの8兆9022億円に対し、2027年は11兆5131億円規模に拡大すると予測した。
馬本隆綱，EE Times Japan
半導体不足も、半導体への投資も、相変わらず……。
村尾麻悠子，EE Times Japan
本稿では、2022年に注目しておきたい半導体関連技術を取り上げる。
村尾麻悠子，EE Times Japan
ソニーの新型ハイエンドスマートフォン「Xperia PRO-I」を分解する。最大の特徴は1インチのイメージセンサーを搭載し、現在最上位レベルのカメラ機能を実現したことにある。カメラのレビューや性能は多くの記事が存在するので、本レポートではハードウェアを中心とした報告としたい。
清水洋治（テカナリエ），EE Times Japan
産業技術総合研究所（産総研）と日本ゼオンは、共同開発したリチウム金属と単層カーボンナノチューブシートを組み合わせた負極部材を用い、リチウムデンドライト（樹枝状結晶）の成長を抑制することに成功した。リチウムイオン二次電池で、高い電流密度と長寿命化が可能となる。
馬本隆綱，EE Times Japan
今回は、偽造半導体をつかんでしまわないために、偽造半導体が市場に出回るメカニズムやどのような偽造半導体が存在するかを解説していく。
Rochester Electronics，EE Times Japan
Google、Microsoft、Facebookのような大手企業は毎年のように自社のデータセンターを増強しています。これら全ての企業に共通することは、コンピューティングやストレージのあらゆるニーズに対応できるようなデータセンターを設計したいと考えていることです。
佐野晶（Supermicro），EE Times Japan
2022年1月28日の記事
東芝デバイス＆ストレージは、産業用機器向けにSiC（炭化ケイ素）MOSFETチップを搭載したDual SiC MOSFETモジュール2製品を発表した。
馬本隆綱，EE Times Japan
前回に続き、TSMCが考えるPE（Photonic Engine）の実現方法「COUPE（COmpact Universal Photonic Engine）」を紹介する。今回は、「COUPE」の電気的な性能をシミュレーションした結果をご報告する。
福田昭，EE Times Japan
東京大学生産技術研究所（東大生研）とプライムプラネットエナジー＆ソリューションズ（PPES）、パナソニックおよび、豊田通商の4者は、リチウムイオン電池に用いる資源やリサイクルに関する「産学連携研究協力協定」を締結した。産学が連携し、電池用途に特化した材料の製造プロセスや、リサイクルのプロセス開発に取り組む。
馬本隆綱，EE Times Japan
富士電機は2022年1月27日、パワー半導体の生産拠点である富士電機津軽セミコンダクタ（青森県五所川原市／以下、津軽工場）でSiC（炭化ケイ素）を使用したパワー半導体の増産に向けた設備投資を実施すると発表した。
竹本達哉，EE Times Japan
Analog Devices（以下、ADI）は2022年1月19日（米国時間）、過去48年にわたり取締役会長を務めた創業者のRay Stata氏に代わって、プレジデント兼CEO（最高経営責任者）を務めるVincent Roche氏を新しい会長に任命すると発表した。Stata氏は取締役として再選される予定だ。
Stefani Munoz，EE Times
2022年1月27日の記事
OmniVision Technologiesの日本法人オムニビジョン・テクノロジーズ・ジャパンは2022年1月21日、CES2022（2022年1月5〜7日、米国ネバダ州ラスベガス）に合わせて発表した同社の新製品および新ロゴなどに関するメディア向け説明会を行った。説明会の中で、同社社長の薄井明英氏は、「OMNIVISIONは2022年に車載イメージセンサーの市場シェアトップになる見込みだ」と語った。
永山準，EE Times Japan
前回の記事でお問い合わせを多くいただいたのが、新しい規格と紹介したNPO（Near Package Optics）と、CPO（Co-packaged Optics）が適用されると想定した新しい適用システムとして紹介したDisaggregated Systemに関してであった。今回はそれを少し詳しく触れてForm Factorの締めくくりとしたい。
高井厚志，EE Times Japan
ASMLは、半導体メーカーがムーアの法則を継続していく上で使用するEUV（極端紫外線）リソグラフィ装置の、唯一のサプライヤーである。同社は、自社のベルリン工場で最近発生した火災によるダメージを払拭することができたとして、2022年の売上高が約20％増加するとの見方を示している。
Alan Patterson，EE Times
東京大学と慶應義塾大学の研究グループは、1024個の金属酸化物ナノ薄膜分子センサーなどを1チップに集積した「センサーアレイチップ」を開発、揮発性分子の空間濃度分布を可視化することに成功した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年1月26日の記事
日立ソリューションズ・テクノロジーは2022年1月25日、半導体不足の影響で入手困難な部品を比較的入手しやすい部品へと置き換える「基板リメイクサービス」の提供を開始すると発表した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
アンリツは、5G（第5世代移動通信）やLTE（Long Term Evolution）端末／モジュールの妨害波試験に必要な、妨害波形を生成するためのソフトウェアを開発、販売を始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
Samsung Electronicsは2022年1月13日（韓国時間）、磁気抵抗メモリ（MRAM）のイノベーションを発表した。同社は、「単一のメモリネットワーク内でデータストレージとデータコンピューティングの両方を実行できる、世界初のMRAMベースのインメモリコンピューティングを実現した。このMRAMアレイチップは、低消費電力AI（人工知能）チップの実現に向けた次なるステップだ」と主張している。
Stefani Munoz，EE Times
サンケン電気は、パワーMOSFETと電流モード型PWM制御ICを1パッケージに集積したPWM型スイッチング電源用パワーIC「STR6A153MVD」を開発、量産を始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
Bloombergは2022年1月25日、NVIDIAがArm買収を断念する方向で調整していると報じた。
村尾麻悠子，EE Times Japan
ディスコは2022年1月25日、2022年3月期（2021年度）第3四半期（2021年4〜12月累計）決算を発表した。旺盛な半導体需要による半導体メーカーの設備投資増を受け、売上高は前年同期比41.3％増の1802億6900万円、営業利益は同72.5％増の632億5000万円、純利益は同77.6％増の455億900万円と、「4〜12月期の業績としては過去最高を大幅に更新した」（同社）という。
永山準，EE Times Japan
2022年1月25日の記事
Mercedes-Benzが、“史上最も効率的なMercedes-Benz”と謳うコンセプトカー「Mercedes VISION EQXX」は、消費電力の削減と航続距離の延長を促進するニューロモーフィックコンピューティングを採用している。VISION EQXXに搭載されたBrainChipのニューロモルフィックチップ「Akida」は、既存のAI（人工知能）ベースのキーワード検出システムよりも電力効率の高い方法として、車内でのキーワードスポッティングを実現して高効率化をサポートしている。
Sally Ward-Foxton，EE Times
広島大学は、発光量子収率が最大80％の赤色シリコン量子ドット（SiQD）を合成することに成功、これを用いたSiQD LEDも開発した。さらに、高効率化に必要となる「化学的デザイン」と「物理的デザイン」の数値化に成功した。
馬本隆綱，EE Times Japan
今回は電気信号を光信号に変換（あるいは電気信号を光信号に変換）する回路ユニット「フォトニックエンジン（PE：Photonic Engine）」の構成と、TSMCが考えるPEの実現手法「COUPE（COmpact Universal Photonic Engine）」の概念を説明する。
福田昭，EE Times Japan
英国政府当局が現在進めている、NVIDIAのArm買収に関する調査の一環として発表した文書によると、もしNVIDIAによる買収提案が失敗に終わった場合、Armはスタンドアロン企業として成長していく上で、重大な障壁に直面することになるという。
Nitin Dahad，EE Times
日本航空電子工業は、高周波伝送に対応したフルシールドタイプの基板対基板（基板対FPC）用RFコネクター「WP16RSシリーズ」を開発、販売を始めた。AiP（Antenna in Package）と呼ばれるミリ波帯5G（第5世代移動通信）用アンテナモジュールとメイン基板間における信号伝送の用途に向ける。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年1月24日の記事
東芝デバイス＆ストレージは2022年1月24日、大分県および福岡県の関連会社3社について、1月22日に大分県などで発生した地震による影響を発表した。3社いずれについても、従業員全員の無事を確認する。【更新あり】
村尾麻悠子，EE Times Japan
Qualcomm Technologies（クアルコムテクノロジーズ）とアルプスアルパインは、次世代の車室内空間を想定した「デジタルキャビン」の実用化に向け、協業していくことを発表した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2021年世界半導体売上高ランキングが発表され、2年ぶりに首位交代となりました。
竹本達哉，EE Times Japan
村田製作所は、2030年度までの温室効果ガス（GHG）排出量の削減目標を策定し、国際的イニシアチブ「SBTi（Science Based Targets Initiative）」によるSBT認定を取得した。
馬本隆綱，EE Times Japan
Intelは2022年1月21日（米国時間）、米国オハイオ州に半導体製造工場を建設すると発表した。生産開始は2025年を予定している。まずは200億米ドルを投資するが、投資額は1000億米ドルにまで拡大する可能性がある。
Alan Patterson，EE Times
三菱ケミカルは、ミリ波帯5G（第5世代移動通信）やBeyond 5Gなど高周波通信機器向けに、誘電損失が極めて小さいフィルムを開発した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年1月21日の記事
Amazonは、最新の「Sidewalk」製品を発表し、IoT（モノのインターネット）分野への進出を目指している。「Amazon Sidewalk Bridge Pro」は、LoRa（Long Range）プロトコルを使用して、屋内または屋外アンテナで最大8km離れた数百台の互換性のあるIoT デバイスを接続する堅牢なデバイスだ。
Dan Jones，EE Times
京都セミコンダクターは2022年1月19日、光通信用測定器であるOTDR（Optical Time Domain Reflectometer）向けにアバランシェフォトダイオード（APD）「KPDEA003-T」を発表した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
収束のメドが立たない半導体不足。本稿では、特に足りないのは28nmの半導体であることを以下で論じる。さらに本稿の最後に、1年前にも行った「2050年までの世界半導体市場予測」を再び試みたい。
湯之上隆（微細加工研究所），EE Times Japan
東京大学の研究グループは、東北大学らの研究グループと協力し、鉄（Fe）原子がカゴメ格子を形成した強磁性体Fe▽▽3▽▽Snの多結晶体において、巨大な磁気熱電効果（異常ネルンスト効果）が発現することを発見した。その効果の起源は、「ノーダルプレーン」と呼ばれる電子状態であることも明らかにした。
馬本隆綱，EE Times Japan
今回から、「シリコンフォトニクス」に関する講演部分を紹介していく。
福田昭，EE Times Japan
Intelが米国オハイオ州に200億米ドルを投じて製造施設を建設する計画だと報じられたが、同社はその報道に対し依然として口を閉ざしている。
Alan Patterson，EE Times
2022年1月20日の記事
日清紡マイクロデバイスは、車載機器向けに低ノイズ、高リップルリジェクション（PSRR）で、ソフトスタート機能を備えたLDOリニアレギュレーターIC「NR1640シリーズ」の販売を始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
富士通セミコンダクターメモリソリューションは、54Mバイト/秒の高速データ書き換えを可能にした、メモリ容量8MビットのQuad SPI FRAM「MB85RQ8MLX」を開発、サンプル出荷を始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
今後の半導体市況について語るのは無謀かもしれないが、着目すべき点や留意事項などについて、整理しておくことはそれなりに意味があるだろう。ここでは、いくつか気になる記事やデータを参照しながら、コロナ禍における影響について考察してみたいと思う。
大山聡（グロスバーグ），EE Times Japan
パナソニック インダストリー社は、従来品に比べ伝送損失を約30％改善した多層基板材料「MEGTRON 8（メグトロン エイト）」を開発した。800Gビットイーサネットなど、大容量化や高速化が進む次世代高速通信技術に対応する。
馬本隆綱，EE Times Japan
Gartnerは2022年1月19日（米国時間）、2021年の世界半導体売上高の前年比25.1％増の5835億米ドル（速報値）になったと発表した。半導体メーカー別売上高ランキングは、Samsung Electronicsが前年比31.6％増の759億米ドルで、2018年以来初めてIntelから首位を奪還した。
永山準，EE Times Japan
2022年1月19日の記事
NXP Semiconductors（以下、NXP）は2022年1月4日（米国時間）、異なるスマートホーム製品間の相互接続を実現する新共通規格「Matter」に対応したトライラジオデバイス「IW612」を発表した。Wi-Fi 6、Bluetooth 5.2、IEEE 802.15.4の3つの無線方式の通信を同時に行えるもので、Matter対応製品の開発時間やコストの削減および設計の簡素化を実現するとしている。
永山準，EE Times Japan
産業用途向けのフラッシュストレージを手掛けるスイスのSwissbit（スイスビット）は、2021年11月にセキュリティ機能付きのmicroSDカード「iShield Camera」を発表した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
TDKは、積層セラミックコンデンサー（MLCC）の製造工程で用いられるPET（ポリエチレンテレフタラート）フィルムを再利用するためのリサイクルシステムを構築した。今後、リサイクルPETフィルムの使用率を高め、廃棄物やCO2排出量のさらなる削減に取り組む。
馬本隆綱，EE Times Japan
東京大学と東北大学、フジクラの共同研究グループは、高性能コーテッドコンダクターを用いて小型の積層マグネットを作製し、17.89Tという強磁場を捕捉することに成功した。磁場捕捉に要する時間もわずか75分で、従来に比べ15分の1以下と大幅短縮した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年1月18日の記事
半導体業界最大級の国際学会「ISSCC 2022」が、2022年2月20〜28日の日程で開催される。ISSCC 2022の投稿論文数は651本で、前年比で12.2％増加した。一方、採択論文数は200本、採択率は30.7％となり、例年に比べやや低くなっている。採択論文の割合を地域別で見ると、アジアが伸びていて全体の約50％を占める。
村尾麻悠子，EE Times Japan
メモリ技術は市場の要求に応じて、より高密度かつ高性能、そして新素材や3D構造、高アスペクト比（HAR）エッチング、EUV（極端紫外線）リソグラフィへと向かっている。本稿では、これらの方向性を見据えた、Lam Researchの開発内容を紹介する。
Yang Pan, Samantha Tan, Richard Wise（Lam Research），EE Times Japan
TSMCは再度、設備投資を増額する計画だ。同社は今後数年間で最大20％の需要増が見込めると考えており、この需要に対応するため、2022年中に440億米ドルもの投資を計画している。
Alan Patterson，EE Times
三菱電機は2022年1月17日、世界各国の衛星測位システムを利用できる4周波数帯対応衛星測位端末用アンテナで「世界最小サイズを実現した」（同社）と発表した。
竹本達哉，EE Times Japan
2022年1月17日の記事
次は、電気自動車（EV）を購入したいのです。
永山準，EE Times Japan
CESの製品デモンストレーションは、必ずテレビ映えするだけでなく、さまざまなソーシャルメディアでシェアされるというのも、納得がいくのではないだろうか。しかしその多くは、市場参入を実現することができない。また、市場参入までに時間を要するものもある。
Rebecca Day，EE Times
東芝は、リチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、「高入出力性能」と「高エネルギー密度」を両立した「20Ah-HPセル」を開発、受注を始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
今回は、3種類の放熱構造で冷却性能を比較した結果を紹介する。
福田昭，EE Times Japan
分子科学研究所と富山大学の研究グループは、乾電池1本でディスプレイ並みの明るさに発光する有機ELを開発した。有機ELを発光させるための駆動電圧を、従来の約3分の1に低減することが可能になる。
馬本隆綱，EE Times Japan
NVIDIAは、かねて半導体IPベンダーArmの買収を表明しているが、今もまだ規制当局によって中途半端な状態に置かれたままだ。しかし、NVIDIAは2022年1月、Arm買収ほどの華々しさには欠けるものの、HPCソフトウェアを専業とするBright Computingの買収に成功したことを明らかにした。
George Leopold，EE Times
「EE Times Japan×EDN Japan 統合電子版」の2022年1月号を発行しました。今号のEE Exclusive（電子版限定先行公開記事）は、『半導体業界 2022年の注目技術』です。ダウンロードは無料です。ぜひ、お読みください。
EE Times Japan/EDN Japan
2022年1月14日の記事
トレックス・セミコンダクターは、コイル一体型降圧DC-DCコンバーター製品「micro DC/DC」として、消費電流が200nA（出力電圧1.8V時）と極めて少ない「XCL232シリーズ」を新たに開発、販売を始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
NVIDIAは、米国ラスベガスで開催された「CES 2022」（2022年1月5〜7日）において、車載AI（人工知能）やゲーム向けとして近く発表予定のさまざまな新技術を披露した。また、AT＆TやSamsung Electronicsとの連携による新たなイニシアチブも発表している。
Stefani Munoz，EE Times
SEMIは、世界の半導体前工程装置（ファブ装置）投資額が3年連続成長し、2022年は過去最高額を更新するとの予測を発表した。2022年の投資額は2021年に比べ10％増加し、980億米ドルを超える見通しである。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年1月13日の記事
悩ましいです。まるでメビウスの輪です。
村尾麻悠子，EE Times Japan
東陽テクニカは、液晶パネルの不良検出や液晶材料の評価を、高い精度で効率的に行える液晶物性評価システム「LCE-X」シリーズを開発、2022年1月14日から全世界で販売する。
馬本隆綱，EE Times Japan
General Motors（以下、GM）は、「CES 2022」（2022年1月5〜8日、米国ネバダ州ラスベガス）で実施したバーチャル基調講演で、電気自動車（EV）技術の進歩に向けたビジョンの概要を発表した。この中で、「Ultium」EVプラットフォームの革新性を強調し、新型EVのラインアップを紹介した。また、同社の配送用EV部門であるBrightDrop事業部と連携し、FedExおよびWalmartとパートナーシップを結んだことも発表した。
Stefani Munoz，EE Times
Ambarellaが、自動運転車用ドメインコントローラーの新しいSoC（System on Chip）製品ファミリー「CV3」シリーズを発表した。これにより同社は、引き続き自動運転車のドメインコントローラーをターゲットとしていく方向性を示したといえる。CV3は、最大20ストリームのイメージデータを一度に処理することが可能だという。
Sally Ward-Foxton，EE Times
NXP Semiconductorsは、4Dイメージングレーダー向け車載プロセッサ「S32R」ファミリとして、最上位製品に位置付ける「S32R45」の量産を始めるとともに、自動運転レベルL2＋向けの新製品「S32R41」を発表した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年1月12日の記事
東京工業大学は、東京大学や産業技術総合研究所、山形大学らと共同で、低下した全固体電池の性能を、加熱処理だけで大幅に改善させる技術を開発した。電気自動車用電池などへの応用が期待される。
馬本隆綱，EE Times Japan
前回に続き、放熱技術について解説する。TSMCは同技術を「ISMC（Integrated Si Micro-Cooler）」と呼ぶ。
福田昭，EE Times Japan
ノベルクリスタルテクノロジーは、アンペア級の大電流に対応する耐圧1200Vの「酸化ガリウムショットキーバリアダイオード」を開発した。2023年の製品化を目指す。次世代電気自動車や空飛ぶクルマなどの用途に向ける。
馬本隆綱，EE Times Japan
IntelとSK hynixは、SK hynixによるIntelのNANDおよびSSD事業買収の第1段階が完了したと発表した。これを受け、SK hynixはIntelに70億米ドルを支払う。
Stefani Munoz，EE Times
ASMLは2022年1月7日（オランダ時間）、同社ベルリン工場で同2日夜に発生した火災に関する予備調査の結果を発表した。同社は、EUV（極端紫外線）露光装置用のウエハークランプの製造エリアが一部、火災の影響を受けたなどとしている。
永山準，EE Times Japan
2022年1月11日の記事
年明け早々、半導体関連のニュースが報じられました。
村尾麻悠子，EE Times Japan
TSMCのアリゾナ新工場が、従業員管理をめぐる問題に直面している。同社は台湾において、長時間労働やその経営文化のおかげで世界最大の半導体専業ファウンドリーへと成長したが、アリゾナ工場の従業員たちにとってはそれが不慣れなものであるためだ。
Alan Patterson，EE Times
東北大学は、東京大学らと共同で、磁気回転効果を利用したナノモーターを提案し、この駆動メカニズムに関する量子論を構築した。強磁性体電極と電子のスピンを用いた機構は、ナノスケールの微小機械を回転駆動させる有力な方法として注目される。
馬本隆綱，EE Times Japan
日清紡マイクロデバイスは、高音質のオーディオ専用デバイス「MUSES」シリーズとして初となる「高音質電源IC」を開発、2022年春よりサンプル出荷を始める。高音質化が進むD-Aコンバーターなどの用途に向ける。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年1月7日の記事
Nestwaveは、バッテリー寿命が数年持続する、薄くて再利用可能なロジスティクストラッカー「ThinTrack」をSAMEA Innovationと共同開発している。同社が「CES 2022」（2022年1月5〜8日、米国ネバダ州ラスベガス）で発表したThinTrackは、Nestwaveのジオロケーション技術を使用して消費電力を削減し、バッテリー寿命を延ばしている。Nestwaveは、欧州連合（EU）の「Horizon 2020」プログラムの開発支援を受けている。
Maurizio Di Paolo Emilio，EE Times
Samsung Electronics（以下、Samsung）とMicron Technology（以下、Micron）が、中国西安市に保有するメモリチップ工場の生産を減速させている。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）感染拡大を受け、人口1200万都市である西安が2021年12月23日、ロックダウン（都市封鎖）に踏み切ったためだ。
Alan Patterson，EE Times
光コンピューティングを手掛ける米の新興企業Lightelligence（ライテリジェンスと発音）が、シリコンフォトニクスアクセラレーターのデモを披露した。一般的なGPU搭載システムに対し、イジングモデルを100倍以上の速さで解くことが可能だという。
Sally Ward-Foxton，EE Times
2022年1月6日の記事
今回は、Micron Technologyの2022会計年度第1四半期（2021年9月〜11月期）の業績を紹介する。
福田昭，EE Times Japan
「Compute Express Link（CXL）」コンソーシアムが「Gen-Z」コンソーシアムの資産とIP（Intellectual Property）を引き継ぐという知らせは、意外なことではない。2つのグループは重複する部分が多かったが、業界での勢いはCXLの方が大きいからだ。
Gary Hilson，EE Times
IoT（モノのインターネット）デバイスの普及が急激に進んでいる。その数は過去最高に達し、データ盗用や操作の乗っ取りを狙った攻撃の増加をわずかに上回っているという。その一方で、民生機器メーカーは現在も、自社製品の脆弱性に関するレポートを提出したがらない傾向にある。EE Timesは、1年半ほど前にこの問題を取り上げているが、それ以降もレポートの数は伸び悩んでいるようだ。
Ann R. Thryft，EE Times
2022年1月5日の記事
ベルギーの研究機関であるimecの研究チームは、GaN（窒化ガリウム）パワーICを次のレベルに引き上げ、スマートパワープラットフォーム上にショットキーバリアダイオード（SBD）とHEMT（高電子移動度トランジスタ）を統合したと発表した。
Maurizio Di Paolo Emilio，EE Times
加賀FEIは2021年1月5日、太陽誘電からBluetoothおよび、ワイヤレスLANモジュールにかかわる商標、開発・製造技術、知的財産権を承継し、無線モジュール事業に参入し、受注を開始したと発表した。
竹本達哉，EE Times Japan