村田製作所は2022年4月28日、2022年3月期（2021年度）通期の決算説明会を行った。2021年度の売上高は、前年比11.2％増の1兆8125億円、営業利益は同35.4％増の4241億円となり、ともに過去最高を更新した。円安効果に加え、主力の積層セラミックコンデンサー（MLCC）が自動車向けやPC向けで大きく増加したことなどが要因となった。
永山準，EE Times Japan
検索
2022年4月28日の記事
東芝デバイス＆ストレージは、Arm Cortex-M3コアを搭載した32ビットマイコン「TXZ+ファミリー アドバンスクラス」として、「M3Hグループ」21製品の量産を始めた。民生機器や産業機器におけるメイン制御、モーター制御などの用途に向ける。
馬本隆綱，EE Times Japan
定年がうっすら見えてきたエンジニアが、なりふり構わず「お金／投資」について勉強するシリーズ。今回から、「何でもいいから、1万円で金融商品を一つ買ってみよう」という戦略、名付けて“Hello Worldアプローチ”を実践していきます。
江端智一，EE Times Japan
ロームとデルタ電子は2022年4月27日、GaNパワーデバイスの開発と量産において戦略的パートナーシップを締結したと発表した。デルタ電子の電源開発技術と、ロームのパワーデバイス開発、製造技術を組み合わせ、600V耐圧のGaNパワーデバイスを共同で開発する。
村尾麻悠子，EE Times Japan
今回は、「6.1 アンテナ」の講演部分を紹介する。
福田昭，EE Times Japan
特許ポートフォリオの構築は、成功への道として試行錯誤が繰り返されているが、確実な成功を保証するわけではない。まずその特許の数が1つの目安となるが、 企業が出願し取得する特許の品質は、同じくらい重要である。では、どの半導体メーカーが賢明な特許ポートフォリオを構築し、どの半導体メーカーが単に目的のために特許ポートフォリオを蓄積しているだろうか。
Dirk Caspary Don Scansen，EE Times
ルネサス エレクトロニクスは2022年4月27日、2022年12月期（2022年度）第1四半期（1〜3月期）決算を発表した。2022年度第1四半期業績（Non-GAAPベース）は、売上高3467億円（前年同期比70.2％増）、営業利益1355億円（同829億円増）、当期純利益901億円（同575億円増）で大幅な増収増益になった。
永山準，EE Times Japan
2022年4月27日の記事
デンソーとユナイテッド・セミコンダクター・ジャパン（USJC）は2022年4月26日、車載半導体の需要拡大に対応すべく、USJCの300mmウエハー生産工場（三重県桑名市）におけるパワー半導体製造で協業することに合意したと発表した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
繊維製品の開発、製造、販売を手掛けるピエクレックスは2022年4月26日、同社のブランドアンバサダーに就任した武井壮さんの就任式を開催するとともに、製品や技術を紹介する記者説明会を行った。
村尾麻悠子，EE Times Japan
Armは、IoT（モノのインターネット）関連製品の開発を短縮できるソリューション「Total Solutions for IoT」のポートフォリオを拡大すると発表した。新たに追加したのは、2種類のIPサブシステムや仮想デバイス、Cortex-M85プロセッサなどである。
馬本隆綱，EE Times Japan
ドイツの医薬／化学品大手Merckは2022年4月26日、日本のエレクトロニクス事業部門に対して、2025年までに1億ユーロ（約135億円）以上の投資を行うと発表した。半導体材料の研究開発（R＆D）、製造における主要拠点である静岡事業所の強化が中心だ。
永山準，EE Times Japan
キーサイト・テクノロジーは2022年4月27日、汎用のシグナルジェネレーター「M9484C VXG」を発表した。2019年2月に発表した「M9384B VXG」の後継機種で、変調信号源としては最上位機種となる。
村尾麻悠子，EE Times Japan
2022年4月26日の記事
米国の調査会社であるGartnerが発表した2021年の半導体ベンダートップ10で、Samsung Electronics（以下、Samsung）が3年ぶりに競合企業である米国のIntelを抜いて首位に輝いた。欧州企業は、前回に引き続きランキング圏外だった。
Anne-Francoise Pele，EE Times
日本航空電子工業は、電気接続部の銀めっき膜の摩耗を大幅に抑える新技術「wearzerO（ウェアゼロ）」を開発した。今後、電気自動車（EV）用急速充電コネクターや車載パワーライン系の大電流コネクターに適用し製品化を進めていく。
馬本隆綱，EE Times Japan
カリフォルニア大学と東北大学の国際共同研究チームは、市販の3Dプリンタを用いて、イオンが高速で移動できる多重細孔炭素電極材料を作製し、高いエネルギー密度と出力密度を両立させた「スーパーキャパシター」の開発に成功した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月25日の記事
長引く半導体／部品不足の影響やウクライナ侵攻、中国ロックダウンなど懸念材料が続出しています。
永山準，EE Times Japan
日本電波工業は2022年4月、車載カメラなどの用途に向けて、3225サイズの差動出力水晶発振器「NP3225SAA／NP3225SBA／NP3225SCA」を開発、量産を始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
今回からは、レクテナに関する講演部分を解説する。
福田昭，EE Times Japan
東北大学は韓国科学技術院（KAIST）と協力し、垂直磁化強磁性体に対して外部磁場を必要とせず、少ない電力消費で磁化反転を可能にする手法を確立した。不揮発性磁気メモリの高密度化と省電力化を可能にする技術だという。
馬本隆綱，EE Times Japan
半導体業界では現在、IoT（モノのインターネット）やビッグデータ、AI（人工知能）などによる新しい成長の波が押し寄せている。しかし、半導体イノベーションの必要性がこれまで以上に高まっているにもかかわらず、従来型のムーアの法則の2D（2次元）微細化は、減速の一途にある。
Nirmalya Maity（Applied Materials），EE Times
2022年4月22日の記事
Infineon Technologiesは2022年4月13日（ドイツ時間）、高い信頼性を損なうことなくスイッチング動作条件を拡張するなどした新しい1200V耐圧SiC（炭化ケイ素）MOSFET「CoolSiC MOSFET 1200 V M1H」シリーズを発表した。電気自動車（EV）急速充電器や太陽光発電システムなど幅広い産業用アプリケーションでの採用を狙う。同月20日、同社日本法人インフィニオン テクノロジーズ ジャパンが同製品についての説明を行った。
永山準，EE Times Japan
アダマンド並木精密宝石は、直径2インチ（約55mm）の高純度ダイヤモンドウエハーについて、量産技術を開発した。2023年に製品化の予定。量子コンピュータ用の量子メモリや超高感度磁気センサーといった用途に向ける。
馬本隆綱，EE Times Japan
筑波大学と広島大学の研究グループは、三元ブレンド系高分子太陽電池の安定性向上メカニズムを分子レベルで解明することに成功した。電子スピン共鳴と太陽電池の性能を同時に計測する手法を新たに開発することで実現した。
馬本隆綱，EE Times Japan
日本電産は2022年4月21日、2022年3月期（2021年度）通期連結決算の説明会を開催した。売上高は前年比18.5％増の1兆9182億円、営業利益は同7.2％増の1715億円、純利益は同12.2％増の1369億円でいずれも過去最高を更新した。同社は、同日付で会長の永守重信氏がCEO（最高経営責任者）に復帰するとも発表。永守氏は、現在の株価や業績について「満足できるものではない」と語った。
永山準，EE Times Japan
2022年4月21日の記事
ディスコは2022年4月21日、2022年3月期（2021年度）通期の決算説明会を開催した。売上高は2537億円で、2021年3月期（2020年度）の1828億円に対し38.8％増となり、過去最高を記録した。営業利益は915億円（前年度は531億円）、営業利益率は36.1％（前年度は29.0％）で、いずれも過去最高となった。
村尾麻悠子，EE Times Japan
浜松ホトニクスは、高出力の産業用連続発振（CW）レーザー装置に向けた、液晶型の空間光制御デバイス（SLM）を開発した。有効エリアを従来の約4倍とし、耐熱性も高めた。金属3Dプリンタへの応用などを視野に入れている。
馬本隆綱，EE Times Japan
米国の市場調査会社Knometa Research（以下、Knometa）によると、Samsung Electronics（以下、Samsung）とTSMC、Micron Technology、SK hynix、キオクシア／Western Digital（以下、WD）の世界シリコンウエハー生産量のシェアは、2021年末までに合計57％に拡大したという。Knometaは報告書の中で、「業界がトップヘビー構造になっていることで、これら企業のシェアは2020年から1％増加した」と述べている。
Alan Patterson，EE Times
キーサイト・テクノロジーは、1.6Tビット/秒の高速伝送用デバイスなどを検証できる120Gボー対応ビット誤り率テスター（BERT）「M8050A」を発表した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月20日の記事
“5G（第5世代移動通信）対ハイパースケーラー”といった捉え方もあるが、5Gネットワークとハイパースケーラーは、最高の組み合わせであることは間違いない。
Sameh Yamany（Viavi Solutions），EE Times
今回は4番目のサブパート「5.4 利用可能な周波数帯域と許容電力レベル」と、5番目のサブパート「5.5 結論」の講演部分を説明していく。
福田昭，EE Times Japan
システムトークスは、「設計リプレースサービス」事業を2022年4月15日より始めた。深刻化する半導体不足などの課題に対し、回路基板の修正変更などによって、これらを解決できるソリューションを提供する。
馬本隆綱，EE Times Japan
テレダイン・レクロイは、帯域幅が1GHzの高電圧光アイソレーションプローブ「DL-ISO」と「パワーデバイステスト用ソフトウェア」を発売する。これらを12ビット分解能オシロスコープと組み合わせることで、GaN（窒化ガリウム）／SiC（炭化ケイ素）半導体の特性を、高い精度で評価することが可能となる。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月19日の記事
富士キメラ総研は、エレクトロニクス産業で需要が高まる「有機エレクトロニクス関連」の世界市場を調査した。これによると、有機エレクトロニクスデバイスの市場規模は、2035年に7兆4525億円に達すると予測した。2020年に比べ2.2倍の規模となる。
馬本隆綱，EE Times Japan
SiLC Technologiesは、コヒーレントなビジョンとチップスケールの統合をより広範な市場に提供できるよう、「Eyeonic Vision Sensor（以下、Eyeonicセンサー）」を発表した。Eyeonicセンサーは、二重偏波の強度に関する情報を提供しながら、マルチユーザーによる干渉や環境からの干渉に対する耐性を実現することで、LiDARの性能を新たなレベルに引き上げるものである。
Maurizio Di Paolo Emilio，EE Times
ソシオネクストは、ワイヤレス超音波プローブ向けに、2種類の専用LSIからなるチップセット「viewphii64」を開発した。このチップセットを搭載したワイヤレス超音波プローブも試作した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月18日の記事
Microchip Technology（以下、Microchip）は、ADAS（先進運転支援システム）アプリケーションに使用されるCPUとアクセラレーターのビルディングブロックを接続するために必要な低遅延と高帯域幅を提供する、車載対応PCI Express（PCIe）スイッチを発表した。
Maurizio Di Paolo Emilio，EE Times
米国政府と同国のチップメーカーは2022年4月4日（米国時間）の週、520億米ドル規模の刺激策から成る「CHIPS Act」を通過させるための取り組みをそれぞれ強化した。CHIPS Actは、現在そして将来の戦略的脆弱性を警告するものであり、現在、議会の承認を待っている状況にある。
Alan Patterson，EE Times
半導体メーカー各社への影響が、現状よく分からないのが非常に気になります。
村尾麻悠子，EE Times Japan
今回は「5.3 アンテナの整合」の講演部分を説明する。
福田昭，EE Times Japan
大手半導体メーカー各社が、2022年に入ってから続々と大規模投資を行っている。ようやく半導体不足が緩和される頃には、半導体バリューチェーンはこうした大規模投資のおかげで、大きな利益を享受できるようになるだろう。半導体不足のさらなる軽減の他、新たな雇用の創出や、製造装置の需要増加、半導体設計イノベーションの加速などが期待される。
Syed Alam（Accenture），EE Times
2022年4月15日の記事
東北大学は、特定のレアメタルだけに依存しないリチウム蓄電池正極材料の合成に成功した。同時に、合成した正極材料の充放電時における劣化機構についても詳細を明らかにした。
馬本隆綱，EE Times Japan
先週の4月6日、岩手県北上市のキオクシア 北上工場を取材してきました。同日行われた、北上工場第2製造棟の起工式と、それに伴う記者会見取材が主な目的でした。
竹本達哉，EE Times Japan
TSMCは、チップの需要が鈍化するかもしれないという懸念にもかかわらず、生産能力拡大のため2022年に400億米ドル以上を投入する計画をあらためて公表した。
Alan Patterson，EE Times
SEMIは、2021年の世界半導体製造装置（新品）販売額を発表した。2020年に比べ44％増加し、過去最高の1026億米ドルになった。地域別では、4年連続の成長になる中国が2020年に続き最大市場になった。
馬本隆綱，EE Times Japan
「EE Times Japan×EDN Japan 統合電子版」の2022年4月号を発行しました。今号のEE Exclusive（電子版限定先行公開記事）は、『特許ポートフォリオを分析：TSMC、Samsung、Intel……チップメーカーの運命を示す特許動向』です。
EE Times Japan/EDN Japan
2022年4月14日の記事
ソフトウェアの受託開発事業を手掛けるメタテクノは「第11回 IoT & 5Gソリューション展【春】」（2022年4月6〜8日、東京ビッグサイト）で、非接触技術と顔認証技術を融合した決済用タブレットを展示した。既に、東京ドームの一部店舗で導入されている。
村尾麻悠子，EE Times Japan
東北大学は、ハロゲン架橋金属錯体と呼ばれる2種類の一次元半導体を用い、原子レベルで「ヘテロ接合」することに成功した。原子サイズの半導体デバイスを実現できる可能性を示した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月11日（米国時間）、Intelは米国オレゴン州ヒルズボロの先端技術に基づく製造施設「D1X」に、30億米ドルを投じて拡張した新棟「Mod3」を開設したと発表した。これは、同社が半導体プロセス技術でのリーダーシップを奪還するための投資の一環だ。
Alan Patterson，EE Times
SEMIは、200mm半導体ファブ生産能力を発表した。200mmファブ装置に対する投資は高水準で推移しており、2024年末までに200mm半導体ファブの生産能力は過去最高の月産690万枚に達する見通しである。
馬本隆綱，EE Times Japan
エレクトロニクス業界の企業、特に半導体業界のエコシステム全体に関わる企業は、台湾に拠点を置くことで、具体的にどのようなメリットを得られるのだろうか。国内外の企業を台北に誘致する取り組みを進めるInvest Taipei Office（ITO）のエグゼクティブディレクターを務めるRobert Lo氏に聞いた。
Nitin Dahad，EE Times
2022年4月13日の記事
Green Hills Software（GHS）は「第25回 組込み/エッジ コンピューティング展【春】」（2022年4月6〜8日、東京ビッグサイト）で、同社の主力製品であるリアルタイムOS（RTOS）「INTEGRITY」や、マイコン用仮想化ソリューション「μ-visor」などのデモを展示した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
NXP Semiconductorsは、車載レーダーセンサーの性能強化に向けた「Premium Radarソフトウェア開発キット（PRSDK）」を発表した。2022年内にもレーダーシステムの評価用として供給を始める。
馬本隆綱，EE Times Japan
Micron Technologyの2022会計年度第2四半期（2021年12月〜2022年2月期）の業績概要を紹介する。
福田昭，EE Times Japan
東北大学多元物質科学研究所は、レーザーなど強力な光ビームによる「光場」で、電子レンズ装置を実現する手法を考案した。考案した光場電子レンズは、「負の球面収差」を発生することも分かった。
馬本隆綱，EE Times Japan
トレックス・セミコンダクターは2022年4月、消費電流を400nAにまで低減させ、軽負荷時の効率を大幅に改善したPWM／PFM制御昇圧同期整流DC-DCコンバーター「XC9145シリーズ」を開発したと発表した。低消費電力化が進むSoCやマイコンに対応し、IoT機器などシステム待機時の割合が大きい機器の消費電力を大幅に削減することが可能という。
永山準，EE Times Japan
2022年4月12日の記事
Propheseeとディジタルメディアプロフェッショナル（DMP）および、レスターエレクトロニクスの3社は、イベントベースビジョンテクノロジーを用いた「エッジAIプラットフォーム」と「インテグレーションサービス」の提供を共同で始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
ハートランド・データは「第11回 IoT & 5Gソリューション展【春】」（2022年4月6〜8日、東京ビッグサイト）で、非接触で生体検出や物体検知を行える60GHz帯ミリ波レーダーモジュールを展示した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
中国と日本はどのように付き合うべきなのか。特に日系企業は今、何を考えるべきなのか。中国との付き合い方、考え方について、整理してみたい。
大山聡（グロスバーグ），EE Times Japan
大阪大学とカナダ国立研究機構（NRC）の研究グループは、光子−スピン量子インタフェースの変換効率を、従来に比べ3倍改善することが可能となる「新型量子ドット」を開発し、そのスピン特性も明らかにした。長距離の量子暗号通信や量子インターネット構築に向けた量子中継器への応用が期待される。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月11日の記事
ルネサス エレクトロニクスは、子会社のCeleno製Wi-Fiチップセットとルネサス製MCUなどを組み合わせたウィニング・コンビネーションソリューションとして、新たに10種類を発表した。
馬本隆綱，EE Times Japan
ことしも新年度がスタートし、リモートワーク勤務も2年が過ぎました。
永山準，EE Times Japan
2022年3月8日、米3Mのベルギー工場が、ポリフルオロアルキル物質（Poly Fluoro Alkyl Substances, PFAS）の一種である、フッ素系不活性液体（登録商標フロリナート）の生産を停止した。これによって半導体生産は危機的な状況に陥る可能性がある。本稿では、PFAS生産停止の影響について解説する。【訂正あり】
湯之上隆（微細加工研究所），EE Times Japan
東京工業大学らの共同研究グループは、イットリウム酸水素化物（YOxHy）のエピタキシャル薄膜を作製し、紫外光照射と加熱を行うことで「絶縁体」と「金属」の状態を繰り返し変換させることに成功した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月8日の記事
サイレックス・テクノロジー（以下、サイレックス）は「第11回 IoT & 5Gソリューション展【春】」（2022年4月6〜8日、東京ビッグサイト）で、IEEE 802.11ah（Wi-Fi HaLow）やIEEE 802.11 ax（Wi-Fi 6／Wi-Fi 6E）準拠の最新モジュールを展示した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
SCREENファインテックソリューションズは、三菱商事RtMジャパンと提携し、燃料電池の重要部材である膜電極接合体「MEA（Membrane Electrode Assembly）」の量産事業を始めた。
馬本隆綱，EE Times Japan
今回は、「フリスの伝達公式」について解説する。
福田昭，EE Times Japan
Micron Technologyは、2022会計年度第2四半期（2020年3月3日を末日とする）の業績発表を行い、サプライチェーン問題を回避し、前年同期から約4倍の営業利益（25億4600万米ドル）を達成したことを明らかにした。
Alan Patterson，EE Times
Pickering Interfacesは、シャシースロット当たりのマトリクス密度を33％向上させる32×8構成の統合型PXI RFマトリクスモジュール「4x-724ファミリー」を発表した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月7日の記事
SEMIは電子システム設計（ESD）業界の売上高を発表した。2021年第4四半期は34億6820万米ドルとなり、前年同期に比べ14.4％増加した。2021年通期の売上高は132億米ドルである。
馬本隆綱，EE Times Japan
Graphcoreは2022年3月、TSMCと連携して開発した3D Wafer on Wafer（以下、WoW）技術を用いたIPU（Intelligence Processing Unit）「Bow IPU」を発表した。3D WoW技術を用いることで、既存製品とほぼ同じ製造コストでありながら処理性能を40％、電力効率を16％それぞれ向上している。今回、同社の日本法人グラフコア・ジャパンがこの新製品の詳細について語った。
永山準，EE Times Japan
東北大学発ベンチャーのC＆Aと東北大学金属材料研究所は、「貴金属るつぼ」を用いない新たな結晶育成手法により、最大約5cm径の酸化ガリウム単結晶を作製することに成功した。製造コストを抑えつつ高品質の結晶育成が可能となる。
馬本隆綱，EE Times Japan
米国の材料サプライヤーである3Mは、ベルギーの工場でポリフルオロアルキル物質（PFAS）の生産を停止した。PFASは、半導体の製造プロセスで使用する物質で、人体に有害であるとされている。
Alan Patterson，EE Times
2022年4月6日の記事
キオクシアは2022年4月6日、NAND型フラッシュメモリの新たな製造拠点「北上工場第2製造棟」（岩手県北上市）の起工式を開催した。同社社長の早坂伸夫氏は「今後も（北上工場を）拡大して四日市に匹敵するような拠点にしたい」と述べた。
竹本達哉，EE Times Japan
東京大学と理化学研究所らの研究グループは、強誘電体「BaTiO3（チタン酸バリウム）」を用い、テラヘルツ光照射による光電流の観測に成功した。可視光の約1000分の1の光エネルギーで発電が可能になるという。
馬本隆綱，EE Times Japan
ソリッドステートストレージ大手のSamsung Electronics（以下、Samsung）とWestern Digital（以下、WD）が、複数のストレージ技術規格の統一に向けて協業すると明らかにした。まずは、Zoned Storageソリューションから着手するようだ。
Gary Hilson，EE Times
2021年は、5G（第5世代移動通信）通信機能を備えたスマートフォンが主流になってきた年だった。新製品の多くは5G対応となり、上位機種だけでなく2万円台から購入できる廉価版でも5G機能が売りとなっている。今回は、これらの5G対応スマホに搭載されているチップセットについて分析してみよう。
清水洋治（テカナリエ），EE Times Japan
欧州特許庁（EPO：European Patent Office）は2022年4月5日（ドイツ時間）、「2021年EPO特許レポート」を発表した。それによると、EPO全体では、2021年に18万8600件の特許出願があり、2020年比で4.5％と過去最多を記録した。
村尾麻悠子，EE Times Japan
2022年4月5日の記事
FA（ファクトリーオートメーション）向けのビジョンシステムやビジョンソフトウェアを手掛ける米Cognexの日本法人であるコグネックスは2022年4月4日、ディープラーニングを搭載した画像センサー「In-Sight 2800」を発売した。低コストで小型、ディープラーニングに関する専門的な知識がなくても、“一般的なセンサー並みに簡単に使える画像センサー”というコンセプトで開発したという。
村尾麻悠子，EE Times Japan
今回は、アンテナ（主に送電用アンテナ）を解説した講演部分を紹介する。
福田昭，EE Times Japan
米テキサス大学ダラス校（UT Dallas）と米オクラホマ州立大学の研究チームは、パッケージやその他の障害物（霧や雪、ちり、煙、火など）を“透視”できる、テラヘルツ（THz）イメージャーマイクロチップを開発した。産業用途などに向ける。
Cabe Atwell，EE Times
量子科学技術研究開発機構（量研）と東京大学、日本原子力研究開発機構らの研究グループは、燃料電池自動車（FCV）の動力源となる固体高分子形燃料電池（PEFC）の触媒性能を、2倍以上も向上させる新たな手法を開発した。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月4日の記事
この3カ月を振り返ると、いろいろなことが起こりました。
竹本達哉，EE Times Japan
EE Times Japanでおなじみの「エバタ・シバタコンビ」が戻ってきました。今回は、「健康上の都合からワクチン接種に対する恐怖心がどうしても消えない」という読者、”K”さんのメールに端を発したものです。そこからシバタ医師が読み取った、コロナ後遺症への対応などを含む、11個のクリニカル・クエスチョン（臨床上の課題）をご紹介します。
江端智一，EE Times Japan
東京大学の研究グループは、埼玉大学や東京工業大学のグループと共同で、空間反転対称性の破れた超伝導体「PbTaSe2」において、外部磁場がなくても巨大な整流特性を示すことを発見し、その微視的な機構を明らかにした。
馬本隆綱，EE Times Japan
2022年4月1日の記事
インテルは、ノートPCに向けたGPUファミリー「Arc A-シリーズ」を発表した。同社として初めてとなる外付けGPU製品。デスクトップPCやワークステーション向けGPU製品も2022年内に発売する予定である。
馬本隆綱，EE Times Japan
今回からは、マイクロ波を使った電力伝送の基礎理論に関する講演部分を紹介していく。理論的な支えとなる学問は「電磁気学」と「アンテナ工学」である。
福田昭，EE Times Japan
Rochester Electronics（ロチェスター エレクトロニクス）は、国内半導体メーカー製品の取り扱い拡充に向けた取り組みを強化している。2022年3月には、京都セミコンダクター（以下、京セミ）とパートナーシップ契約を締結。京セミの現行製品および、生産中止品（EOL［End Of Life］品）をRochesterが販売することになった。
竹本達哉，EE Times Japan
超低消費電力のAI（人工知能）アクセラレーターを手掛けるスタートアップのSyntiantは、5500万米ドルの資金調達ラウンドを終了し、同社の総調達額は約1億米ドルに達した。同社は2017年の設立以降、新規および既存の投資家に支えられてきた。
Sally Ward-Foxton，EE Times